更新日: 2022.03.29 年収

医者や弁護士が年収1千万を達成するのは何歳のとき?

医者や弁護士が年収1千万を達成するのは何歳のとき?
職種別年収ランキングで上位に位置する職種といえば、皆さんはどんな職種を思い浮かべますか。国家資格が必要な職業は年収も高いイメージがありますが、その中でも『医者』や『弁護士』には高収入というイメージが強いのではないでしょうか。
 
そんな『医者』『弁護士』が年収1千万を達成するのはいつなのか、こちらの記事でご紹介していきます。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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医者が年収1千万を超えるのは何歳のとき?

医者が年収1千万円を超えるのは、30代後半です。それでは、どのように年収が上がっていくのかを見ていきましょう。国家試験を合格し医者になると、内科、外科、小児科など各科をローテーションしながら研修する期間が5年間あります。その間も収入はあり、初年度の年入は4百万円あまりです。
 
研修を終えると年収は1千万円に迫り、大学受験や国家試験をストレートに合格したとして、35から39歳で平均年収は1千万を超えます。その後も年齢とともに年収は上昇し、要職に就くことでさらに収入は大幅にアップします。
 
また、病院に勤務する勤務医より、自身でクリニックを開く開業医のほうが高収入だというイメージがありますが、実際に開業医は勤務医の年収のおよそ2倍というデータもあります。
 
さらに、同じ勤務医であっても、勤務先の経営母体によって年収は異なります。病院には、国立、公立、民間病院などがありますが、年収が高いのは民間病院です。年収に差が出る理由としては、公的医療機関には地域の医療を守る使命があり、不採算部門を抱えての経営を余儀なくされていることなどがあげられます。
 
診療科によっても収入の差はあるのでしょうか。一般に「内科より外科のほうが高収入」というイメージがありますが、実際のところはっきりした差はありません。そもそも、同じ病院内において、診療科による基本年俸に差はほとんどありません。
 
ただし、勤務時間が増えれば収入は増えますので、ニーズの高い科や医師の少ない科などは、必然的に勤務時間が増え、収入が高くなることはあります。
 

弁護士が年収1千万を超えるのは何歳のとき?

弁護士が年収1千万円を超えるのは、就職してすぐという方もいれば、45歳ごろからという方もいて、就職先によって大きく異なります。では、弁護士の収入の上がり方を見ていきましょう。まず弁護士になるためには、司法試験に合格する必要があります。合格のために、法科大学院へ入るルートを取る場合が多く、ここで法律の理論や実務を勉強して試験に臨みます。
 
司法試験に合格したら、その後1年間、法律事務所や裁判所などで法律家になるための研修を受け、その後の試験に合格すると晴れて弁護士として働くことができます。弁護士は他の職種より初任給を手にするのが遅い傾向がありますが、職に就いて初年度の年収は5百万円あまりで、この金額は他の職業と比べて高いと言えます。
 
さきほども触れましたが、弁護士の収入は、働く法律事務所の規模や種類で大きく違いが出てきます。弁護士一年目の平均年収が5百万円あまりなのに対し、5大法律事務所と呼ばれる大手の法律事務所では一年目から年収は1千万円。
 
また、弁護士が事務所を開業した場合、平均年収は1千万から1千5百万ほどになります。ただし、こちらも事務所によりかなり幅があるのが実情です。他にも、企業内弁護士といって企業の社員として雇用される働き方もあり、近年増加傾向です。こちらは40から45歳で、年収1千万円を超えてきます。
 

収入に男女差はある?

医者、弁護士ともに平均年収は女性のほうが低い傾向にあります。その理由としては、結婚、出産、介護などにより、職務から一時的に離れる女性がいることがあげられます。仕事から離れてブランクができたり、育児・介護のために勤務できる時間が短くなったりして、年収が男性と比べて低くなるのです。
 
とはいっても年収一千万円超えについては、医者では男性同様、女性も35から39歳で平均年収1千万円を超えています。弁護士では、勤務先によって大きな差があるものの、5大法律事務所に勤務した場合は男女とも初年度から年収1千万円を超えています。
 

年収1千万円達成年齢!医者は多職種より若干早め、弁護士は入社1年目も。

全体の5%ほどと言われる年収1千万超えですが、他の職種であっても年収1千万円を超えるのは40歳が多いというデータがあり、医者に関しては多職種より若干早い程度といえます。弁護士に関しては、勤務先による部分が大きいものの、5大法律事務所に勤務した場合は入社1年目から年収1千万円という驚きの結果でした。
 
高収入である医者、弁護士ですが、その仕事は困っている人や助けを必要としている人を救う大切な仕事です。ハードな仕事の中で自身の体も大切にしながらの活躍が期待されます。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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