更新日: 2022.04.11 年収

年収500万円の適正家賃はいくら? 一人暮らしと共働きで比較

年収500万円の適正家賃はいくら? 一人暮らしと共働きで比較
家を借りるときに、毎月の収入にあった家賃でないと生活が苦しくなります。本記事では、年収500万円の場合の適正家賃はいくらなのか、独身と既婚のケースでは家賃はどのように変わるのかを解説します。
 
新生活にともない、新しい家を探している人や、結婚などライフスタイルの変化に合わせて家を探している人は、ぜひ参考にしてください。

 
FINANCIAL FIELD編集部

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新井智美

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
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適正家賃とは

適正家賃は、ひと昔前は年収の3分の1だといわれていましたが、それは雇用が安定していた時代の話です。2009年のリーマンショック以降、非正規雇用の拡大や経済の悪化にともない、現在の適正家賃は年収の20~25%だといわれています。
 
年収の20~25%で計算した場合、年収500万円の適正家賃は「8万3000円~10万4167円」です。したがって、家を探すときは、8~10万円台を目安とするとよいでしょう。

 

年収500万円の手取り額

年収500万円は「額面年収」といわれるもので、実際に手元に入る給与は、「額面」から税金や社会保険料などが控除された「手取り」です。
 
給与明細を見ると、厚生年金保険や健康保険、所得税や住民税など、控除される項目と金額が細かく書かれています。一般的な会社員の場合、年収500万円の人の手取り額は約393万円です。
 
適正家賃は、「年収」の20~25%といわれていますが、人によっては「手取り額」で計算するケースもあるでしょう。
 
年収500万円の手取り額である393万円の20~25%となると、適正家賃は6万5500円~8万1875円です。額面と手取り額の両方から見ると、8万円台の家を借りればより安心だといえるでしょう。

 

独身と既婚で変わる家探しのポイント

年収500万円の適正家賃は、20~25%で計算すると8万3000円~10万4167円程度です。しかし、独身者か既婚者かによって、ライフスタイルが大きく変わるため、家探しのポイントが変わります。
 
ここでは、独身の場合と既婚の場合では、適正家賃はどのように変わるのかを解説します。

 

独身の場合

年収500万円で「独身」の場合、適正家賃の25%に近い10万円前後でも、ある程度の余裕をもった生活が送れると想定できます。8万円ほどの家を借りて、無理のない生活をした上で、貯蓄をするのもよいでしょう。
 
部屋数も1人暮らしなので、1部屋あれば問題ないと考える人も多いようです。
 
独身の場合は、部屋数や設備のこだわりよりも、駅近か通勤しやすいかなどを重点に家を探す人が多いといわれています。しかし、通勤の便がよく駅に近い物件となると、その分家賃相場が高くなる可能性があるため注意が必要です。

 

既婚の場合

同じ年収500万円でも、既婚者で子どもがいる場合は、1ヶ月の収入から教育費・養育費などを差し引いた上で家賃を考える必要があります。
 
適正家賃は8万3000円~10万4167円ですが、世帯によっては、適正家賃よりも少し低い家賃で家を探す人もいるでしょう。
 
また、部屋数も考えなくてはいけません。ファミリー向けだと一般的には「3LDK以上」の間取りが理想だとされています。
 
子ども優先で家を考えるのであれば、駅近や通勤しやすいかよりも、学校や公園が近いかや周辺環境がよいかどうかで判断するケースも多いようです。
 
勤めている企業によっては、家賃・住宅手当が出ることもあります。支給額は企業によって異なりますが、手当が出れば適正家賃よりも高い家を望めるかもしれません。

 

適正家賃は年収の20~25%が理想

適正家賃は、年収の20~25%が理想とされており、年収500万円の場合は8万3000円~10万4167円です。独身の場合なら、駅近や通勤のしやすさを考慮しても、理想の家を探せるかもしれません。
 
一方で既婚の場合だと、子どもがいれば毎月の支出額が独身よりも増えます。したがって、世帯によっては8万3000円~10万4167円でも、生活が苦しくなる恐れがあるでしょう。
 
適正家賃とは別に、ライフスタイルなどを考慮して、総合的に家を探すことが大切です。

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
 

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