本記事では、日本における満足度・幸福度はどれくらいなのか、また世帯年収が高いと満足度・幸福度はアップするのかについて詳しく解説します。今の生活に満足していない人は、何が原因なのか、ぜひこの記事を参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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世帯年収が高いと満足度はアップする？
毎日が幸せだと感じている人と、そうでない人では、世帯年収は違ってくるのでしょうか。
令和元年度の内閣府『「満足度・生活の質に関する調査」に関する第1次報告書』の調査によると、世帯年収が増えるにつれ満足度は高くなりますが、年収2000～3000万円を超えると頭打ちとなり、満足度が低下する結果となりました。
では、もう少し詳しく世帯年収別の満足度について見ていきましょう。
世帯年収別の満足度
内閣府の「満足度・生活の質に関する調査報告書2021」は、日本の経済社会状況を、GDPだけではなく生活の質や満足度に関する幅広い視点で「見える化」することが重要だとし、同調査を行っています。
満足度と世帯年収にはどのような関係が見られるのでしょうか。
調査が開始された2019年2月以降、2020年に入ってからの新型コロナウイルスの感染拡大の影響下でも、「家計・雇用環境」の満足度は男女共通して上昇しているとあります。雇用環境と賃金満足度を見ると、2019年2月の男女全体では4.65点なのに対して、2021年3月では4.84点と0.19点の上昇が見られました。
令和3年度発表の調査には該当項目がなかったため、令和元年度の内閣府『「満足度・生活の質に関する調査」に関する第1次報告書』を見てみましょう。世帯年収別の総合主観満足度では、年収が高くなるほど満足度は高くなり、年収3000万円を超えると満足度は低下するとあります。
| 世帯年収 | 総合主観満足度 |
|---|---|
| 100万円未満 | 5.01％ |
| 100万円以上300万円未満 | 5.20％ |
| 300万円以上500万円未満 | 5.68％ |
| 500万円以上700万円未満 | 5.91％ |
| 700万円以上1000万円未満 | 6.24％ |
| 1000万円以上2000万円未満 | 6.52％ |
| 2000万円以上3000万円未満 | 6.84％ |
| 3000万円以上5000万円未満 | 6.60％ |
| 5000万円以上1億円未満 | 6.50％ |
| 1億円以上 | 6.03％ |
世帯年収がアップすれば満足度は高くなりますが、一定の収入を超えると下がることが分かりました。
日本の幸福度はどれくらい？
世界幸福度ランキングは、国連が設立したSDSN（持続可能な開発ソリューションネットワーク）が、毎年行っているランキングデータです。日本の幸福度は、2021年のランキングによると56位に位置しています。
ランキングスコアは5.94であり、1位のフィンランドの7.842と比べると1.902の差があることが分かりました。
なぜ幸福を感じることが大切なのか
人は幸福を感じていると、気持ちが穏やかになり、自分が置かれている状況への感謝の気持ちが芽生えるようになるとされています。
反対に幸せを感じていないと、心が満たされていないため、不安や恐れ、イライラなどを感じやすくなるといわれています。当然このような状態が続けば、人間関係によい影響をもたらすことはありません。
満足度を高めるポイント
内閣府「満足度・生活の質に関する調査報告書2021」によると、新型コロナウイルスの感染拡大の影響下で、テレワークが拡大しました。それにより、通勤時間が減少した人は全就業者と比べて満足度の上昇が見られました。
特に通勤時間がゼロになったと回答した就業者は満足度の上昇幅が大きいことから、「自分に合った働き方」ができている人は、満足度が高くなるといえそうです。
また、健康に気を付けて行動している人は、満足度が上昇する傾向にあることも、同調査により分かっています。
世帯年収がアップしても満足度が高まるわけではない
一定の年収を超えると満足度が下がることから、世帯年収アップが必ずしも満足度を高めるというわけではありません。
日本は世界から見ると、幸福度ランキング56位と低い位置にあります。ランキングが低い原因の1つとして挙げられるのは「人生の自由度」です。一方で内閣府調査では、通勤時間の減少が満足度上昇につながっていることも分かっています。もし現在、幸福ではないと感じている人は、自分の仕事環境を見つめ直してみましょう。
自分に合った働き方ができる仕事を見つけること、そして健康に過ごせるよう気を配ることで、満足度や幸福度がアップするかもしれません。
出典
内閣府「満足度・生活の質に関する調査報告書2021」
内閣府「満足度・生活の質に関する調査」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
