この記事では転職によって年収アップした人が意識していたポイントについて解説を行います。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
転職の年収交渉時にできるだけ高い金額を提示する
転職活動で面接をしていると、現職の年収についてほぼ必ず聞かれるでしょう。このとき、謙遜をして低めの数字を伝えてしまうと高い年収を引き出しにくくなります。年収は可能な限り高めを伝えるようにしてください。
残業代はもちろん、会社独自の手当や住宅手当なども上手く伝えれば年収に含むことができるかもしれません。細かい端数を切り上げて伝えるのも、加減に気をつければ検討の余地があります。採用担当者にとっては伝えられた額が採用時の基準になりますので、年収の提示は慎重に行うようにしましょう。
年収を高めに伝えるのは年収交渉時のセオリーですが、嘘をつくのは禁物です。例えば、年収が400万円にもかかわらず500万円と伝えるのはやり過ぎといえるでしょう。転職したあとに源泉徴収票を提出しますので、伝えた額との差が大きすぎると問題になります。
年収の高い会社や職種に転職する
年収は業界や会社の規模によってだいたい決まっています。仮に高いスキルを持っていたとしても、そもそも業界全体の年収が低めだと高年収は狙いにくいですし、会社の規模が小さいと年収もそれなりの額になります。転職して年収を上げたいのであれば、年収水準の高い業界や会社を探すようにしましょう。例えば、総合商社、ゼネコン、製薬などは年収が高めの業界です。
逆に飲食、小売などは年収がやや低い傾向にあるようです。転職で年収を上げたいのであれば、自分がいる業界よりも高い年収がもらえる業界に移るのが手っ取り早いです。汎用性が高いスキルを持っていれば、どこの業界にいっても活躍できますし、むしろ異業種ならではの斬新なアイディアを評価され年収がアップする場合もあります。
しかし、まったくの畑違いの業界に飛び込むのは職種によっては年齢が若くないと難しいですし、今までのキャリアを捨てるのにも抵抗があるでしょう。そのため、業界は変えず、より収入の高い職種にスライドするという方法が転職ではよく取られます。
IT業界であれば、プログラマーからSEへ、建設業界であれば下請けからデベロッパーへという形です。自分のキャリアに合わせて職種をステップアップしていきましょう。
実力主義の会社にチャレンジする
スキルには自信があるものの、キャリアが浅いせいで年収が低いと感じているのであれば実力主義の会社に飛び込むのも悪くはありません。年功序列の評価制度を採用している会社では中途採用の年収が低くなりがちですが、実力主義の会社であれば結果を出せばすぐに給料が上がります。
不動産業界や保険業界の営業は歩合制がほとんどですし、小売業で高いインセンティブをつける会社も増えてきています。デザイナーやYouTuberなどのクリエイティブな職種も実力主義の代表例です。実力主義のため給与の安定性には欠けますが、自分の力だけで年収を上げたい人なら挑戦のしがいがあるでしょう。
自分にあった転職で年収アップを目指そう
転職によって年収を上げた人は年収交渉をしっかりと行い、給与水準の高い業界や会社を狙って転職をしています。業界は変えず、より年収が高い職種にスライドするのもよく取られる戦略です。自分のスキルに自信があり、実力主義の会社で結果を残した人もいます。
転職で年収を上げる方法は人それぞれですので、自分のキャリアや目指す働き方をよく考えて行動することが大切です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
