女性で年収500万は約1割⁉ 高収入を目指すためにすべきこととは?

配信日: 2022.04.23 更新日: 2022.04.25

この記事は約 3 分で読めます。
女性で年収500万は約1割⁉ 高収入を目指すためにすべきこととは?
企業などにおいてダイバーシティの重要性が叫ばれる中においても、女性の収入水準は男性に比べるとまだまだ低いのが現実です。では、年収が500万円を超えている女性はどれくらいいるのでしょうか。
 
本記事では、公表されている統計資料を元にその答えを探るとともに、高収入を目指すためにどういったことをしたらよいのかを見ていきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

年収500万円以上の女性の比率とは

年収500万円以上の女性の比率は、国税庁が毎年公表している民間給与実態統計調査の結果を見ると分かります。令和2年分の調査結果によると、約2,168万人の女性の給与所得者の中で年収が500万円以上600万円以下の人数は約123万人となっており、これは比率に直すと約5.7%となります。また、600万円よりも多く稼いでいる人の比率は約6.4%となっており、両者を合わせると約12.1%の女性が500万円以上の年収を得ているという計算になります。
 
なお、年収が500万円以上600万円以下の比率は、平成27年の調査時には約4.9%でしたので、わずか5年の間に1%近く増えたことになります。その理由は必ずしも1つだけではありませんが、女性の社会進出が進む中で、少しずつ男女の収入格差が縮んでいっていると考えて良いのかもしれません。
 

女性の年収が高い業種とは

国税庁の調査結果を見ると、どのような業種において女性が高い収入を得ているかが分かります。令和2年分の調査では、500万円以上600万円以下の女性がもっとも多い業種は医療、福祉で、それに次ぐのが製造業や卸売業、小売業、サービス業です。そのため、なるべく多くの収入を得たいのであれば、これらの業種を目指してみるというのも良いでしょう。
 
ただし、ここで挙げた業種に属するすべての企業の年収水準が高いというわけではありません。同じ業種であっても年収の水準は企業によって異なるため、事前にしっかりと調べておく必要があります。
 

高収入を目指すためには

ここまで見てきたように、500万円を超えるような年収を得ている女性はまだまだ多くはありません。では、少しでも多く収入を得るためには、どういった取り組みをすればよいのでしょうか。
 
この点について1つ言えるのは、専門性を身につけるべきであるということです。先ほど見たように、500万円以上600万円以下の年収を得ている女性が多いのは医療や福祉といった業種ですが、そこで働くには医師や看護師、介護士といった専門的な資格が必要となります。
 
それ以外でも、税務や会計、法務といった特定の分野に知見のある人材は高く評価される傾向があるので、まずは自分が目指すべき分野を見定めた上で専門性を高めるようにするとよいでしょう。そのためには、関連する資格を取得するというのも有効です。
 

年収500万円超の女性は約12%

以上で見てきたように、500万円を超える年収を得ている女性は、全体の12%ほどしかいません。そのため、闇雲に働いているだけでは、なかなか思うように収入を伸ばせないかもしれないのです。
 
少しでも多く稼ぐためには、高収入が期待できる業種を狙ったり、専門性を高めたりといったことが必要になりますので、計画的に取り組むようにしましょう。
 

出典

国税庁 民間給与実態統計調査令和2年分
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集