更新日: 2022.04.25 年収

手取り30万円の収入がある場合 家賃はいくらまで上げられますか?

手取り30万円の収入がある場合 家賃はいくらまで上げられますか?
家賃は生活費の中で大きな割合を占めており、毎月継続して同じ金額の支払いが必要な固定費でもあります。家賃の金額によってそれ以外の支出にいくら使えるのかも大きく変わるので、いくらまでなら家賃として払えるのかは大きな問題です。
 
手取り30万円の中でなるべく快適な住まいを求めるなら、家賃はいくらまで上げることができるのでしょうか。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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家賃は生活費の何割が妥当?

一般的な家賃の目安として、手取りの3割、または手取りの3分の1、という言葉をよく耳にするのではないでしょうか。この目安からいえば、手取りが30万円の場合には家賃は9〜10万円くらいが妥当だということになります。しかし、家賃相場は場所によってまったく違うものです。それに、個人の価値観からいっても、少し高めでも安心して快適に住める住居がいい人もいれば、多少不便でも家賃は抑えて趣味にお金を使いたい人もいるでしょう。
 
結局は、一般的にいわれる家賃の目安は参考程度に留めて、自分が生活のどこを重視しているかを考えながら家賃を決めていくべきなのです。手取り30万円の収入があって家賃をいくらまで上げられるかというと、家賃以外の生活費をどこまで抑えることができるかによる、ということになるでしょう。
 

まずは固定費を計算してみよう

いくらまで家賃を上げられるかを知るためには、まず固定費が1ヶ月にいくらかかるのかを計算してみましょう。固定費とは毎月必ず必要になる生活費のことです。家賃も固定費の1つですがひとまず置いておいて、それ以外の固定費がいくらかかるかを合計してみます。
 
家賃以外の代表的な固定費には、通信費(電話代、インターネット代など)、水道光熱費(電気代、ガス代、水道代)、保険料、車の維持費、NHK受信料、毎月利用しているサービスの利用料などがあります。1人暮らし(車なし)の場合の例を挙げて計算してみると、通信費1万5000円+水道光熱費1万2000円+生命保険料1万円=3万7000円です。
 
このほかに、食費や日用品費、交際費、娯楽費、衣料品費、理美容費、教養費、医療費、予備費のような変動費がかかりますし、貯蓄をしたければその分を省く必要があります。
 
なるべく高い家賃を確保するために変動費を抑えたとして、1ヶ月にかかる金額例を計算すると、食費4万円+日用品費5000円+交際費・娯楽費2万円+衣料品費・理美容費5000円+医療費7000円+貯金5万円=12万7000円です。家賃以外の固定費と変動費を合わせると16万4000円なので、単純に計算すれば家賃には13万6000円が出せることになります。
 

同じ家賃でもより条件の良い物件を選ぼう

例では家賃に13万6000円まで出せる計算になりましたが、もう少し変動費を抑えればまだ家賃を上げることができるかもしれません。しかし、家賃を上げたい一心で生活費がかつかつになっては日々が楽しくありませんし、不測の事態に対する備えも必要です。家賃をギリギリまで上げるよりも、同じ家賃で住める、より良い立地の物件を探すのが賢明でしょう。
 
東京23区内で駅に近い物件だと利便性は抜群でも家賃が高く手狭になってしまいますが、少し郊外に出て築年数の経った物件を選ぶだけでも生活空間にゆとりのある物件の選択肢が増えます。また、省エネタイプのエアコンや照明が設置されている、インターネット費用が家賃に含まれているなどの条件が良い物件を選べば、その分生活費を抑えることもできるでしょう。
 

家賃相場や利便性も考えて、理想の住宅を見つけよう

手取り30万円だと家賃をいくらまで上げられるかは、人それぞれのライフスタイルや価値観によって異なってきます。大切なのは、自分にとってここだけはゆずれないというポイントを押さえておくことです。高い家賃を払って家が狭くても都市部の憧れの街に住みたい人もいれば、同じ家賃なら郊外に広めの物件を見つけたい人もいるでしょう。自分の優先ポイントをクリアした物件に住むことで、きっと満足度の高い生活ができるはずです。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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