夫婦で年収700万円以上のパワーカップルが増加中！ 家族構成は核家族がトップ！ 2位はなに？

近年、働き方の多様化が広く浸透し、夫婦共働きの世帯が多くなってきました。夫も妻も正社員で働き、それぞれが安定した収入を得るスタイルも見受けられます。なかでも、夫婦ともに高収入である場合や、夫あるいは妻が高所得である場合など、いくつかの指標をクリアした夫婦のことをパワーカップルと呼称するようになりました。
 
パワーカップルには明確な定義はありませんが、一般的に目安とされている指標についてや、気になるパワーカップルの家族構成についても紹介します。

パワーカップルとは？パターン別に3種類の要件がある

ニッセイ基礎研究所が2021年11月にとりまとめたレポート「パワーカップル世帯の動向ーコロナ渦でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約6割は就労」によると、コロナ渦において収入減少が著しい中でも、いわゆるパワーカップルは増加していることがわかります。
 
なお、パワーカップルには明確な定義はありませんが、一般的には以下のような指標に基づいています。
 

【パワーカップルの指標】

●夫婦ともに年収700万円以上
 
●共働き夫婦の年収合算が2000万円以上
 
●政治家や事業家など影響力のある夫婦

 
今回参考にしたニッセイ基礎研究所がまとめたレポートでは、パワーカップルの定義を「夫婦ともに年収700万円以上」としています。本記事でもこちらに沿って、同様の定義で解説を進めていきます。
 
なお、厚生労働省「令和元年国民生活基礎調査」によると総世帯の年間平均所得は552万円、中央値は437万円です。これを平均として考えると、夫と妻いずれも年収700万円以上のパワーカップルとは、いずれも平均所得を大きく上回っていることがわかります。たとえば公務員や大企業など安定した職業に就いている人や、これまでしっかりとキャリアを積み重ねてきた50代以降など、高所得になる理由はさまざまです。
 

パワーカップルの家族構成、核家族と夫婦のみで約9割を占める

ニッセイ基礎研究所のレポートでは、パワーカップルの家族構成として最も多いのは核家族で、全体の約6割でした。核家族とは、夫婦と子どものみで構成されている家族のことです。
 
次に多いのは夫婦のみ世帯で約3割であり、合計するとパワーカップルのおよそ9割が核家族または夫婦のみ世帯で占められていることがわかりました。
 

夫が高収入の世帯では妻もフルタイムで就労する確率が高い傾向

同レポートでは、夫が年収1500万円以上で妻が就労している世帯は約6割にのぼるとしています。近年のデータの推移を見ると、妻の就労率は年々増加傾向にあることもわかりました。背景には、女性が出産や育児と並行してフルタイムで働けるような職場が増加したということもあるでしょう。
 
加えて、夫婦いずれかの年収が高い場合や世帯収入が高すぎる場合で、子どもがいる世帯では妻が働く理由も推察できます。国や行政からの子どもに関する助成制度は、ほとんどの場合年収制限が設けられています。
 
いわゆるパワーカップルでは年収制限に抵触し、子どもに関する助成制度を受けられないか減額されることがあります。そのため、教育資金をすべて実費でまかなう必要があり、子どもの成長段階に応じて教育費負担が大きくなることが予想されます。これらのことから、夫婦が協力して就労するということも十分に考えられます。
 

パワーカップルならではの悩みもある

夫婦ともに年収700万円以上のパワーカップルは、夫婦と子どもで構成される核家族が6割、夫婦のみ世帯で3割ということがわかりました。この背景には、女性が働きやすい環境整備や、女性の大学進学率が増加傾向にあることでキャリアを積みやすくなったということが複合的に考えられます。
 
また、パワーカップルという高所得世帯では、子ども関連の助成制度を年収制限の影響で使えないこともあります。そのため、教育資金をほぼ全額実費で賄う必要があるため、妻もフルタイムで働いているということも推察されます。現在パワーカップルとして奮闘されている人や、今後の働き方によってパワーカップルに該当する人は、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。
 

出典

ニッセイ基礎研究所　パワーカップル世帯の動向ーコロナ渦でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の訳6割は就労
厚生労働省「2019年（令和元年）国民生活基礎調査」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部