単身世帯と2人以上世帯、それぞれいくらぐらい蓄えたいと考えてる？ 金融資産を増やす3つの方法

充実した将来のためには蓄えが必要です。その蓄えは多いにこしたことはありませんが、実際には一体どれくらい必要なのでしょうか？
 
こうした漠然とした不安が、「老後2000万円問題」という形で世間を騒がせました。目標金融資産残高から私たちが学ぶべきことがみえてきます。

目標金融資産の差は500万円

金融広報中央委員会が実施している、2021年の家計の金融行動に関する世論調査によると、単身世帯の目標金融資産高は2798万円 、2人以上の世帯では3233万円 、その差はおよそ500万円です。この差の原因はどこにあるのでしょうか？
 
結婚や出産、子どもの教育といったライフイベントには、多くの資金が必要です。こうしたライフイベントをどこまで織り込んでいるかの違いが、500万円の差につながっているのではないかと推察されます。2人以上世帯では出産費用や教育資金が現実問題として重くのしかかっているのです。
 
一方、単身世帯では、そもそも結婚しないという前提の人もいるでしょう。はたまた、仮に結婚を考えていても、出産費用や教育資金に対し、まだ現実味がない人もいるでしょう。こうした違いが、目標金額の差に表れていると考えられます。
 

人生100年時代のお金の戦略

人生100年時代という言葉が使われるようになってすでに久しいですが、多くの人はお金の重要性について、漠然とした認識しか持っていません。
 
しかし、人生100年時代には、お金の戦略が重要になります。いつ、どれだけの資金が必要になるか、ライフイベント表を作れば、目標金融資産額を把握できます。結婚、出産や教育、趣味に対する考え方によっても、目標資産残高は異なるはずです。
 
しかし、目標資産残高だけでは十分とはいえません。将来の収入や支出を実際にシミュレーションするキャッシュフロー表を作成することにより、目標資産残高が適切かどうか検証できます。
 
一方で、自力でいきなりライフイベント表やキャッシュフロー表を作成するのは、ハードルが高いかもしれません。そんなときには、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのもよいでしょう。
 

金融資産を増やす3つの方法

ライフイベント表やキャッシュフロー表を作成すると、退職後の年金生活を充実したものにするには、ある程度の資産形成が重要だと気付かされます。公的年金だけでは老後資金が不足する可能性があるため、自助努力によって、ある程度の資産を形成することが必要です。
 
資産形成には3つの方法があります。分散投資、長期積立投資、そして非課税制度の利用です。投資にはリスクがつきものです。リスクをうまくコントロールできるかどうかが、資産形成の成否につながるのです。
 
さまざまな国や地域、通貨、資産に分散して投資すると、リスクを抑えられます｡さらに、長期積立投資はドルコスト平均法により、長期的に平均購入コストを引き下げる効果が期待できます。そして、NISAやつみたてNISA、iDeCoといった非課税制度を利用すれば、投資の効率性もあがります。
 

大切なのは戦略と実行力

人生100年時代を生き抜くには、お金の戦略をしっかり立てることが重要です。ライフプランやキャッシュフロー表をベースに戦略を立てれば、適切な目標金融資産残高を把握できます。
 
大切なのは、統計とあなた自身を比較し、一喜一憂することではありません。自分のライフプランに合ったお金の戦略に加え、実際に運用で資産を増やす実行力です。
 

出典

金融広報中央委員会　家計の金融行動に関する世論調査 令和3年（2021年）

日本ファイナンシャル・プランナーズ協会 ライフイベント表・キャッシュフロー表を作成する
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部