今勤めている会社でこれ以上年収アップが期待できない場合でも、自分次第で年収を上げられる可能性があります。
この記事では、年収が上がらない企業の割合と、年収増加率の推移、年収の上げ方を解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収が上がらない人は多い？
厚生労働省が実施した「賃金引上げ等の実態に関する調査」によると、賃金の改定を実施しない企業の割合は、10.1％にも及びます。約1割の企業に勤める人は、年収アップが期待できないのです。なお、未定と回答した企業は8.2％なので、賃金が上がらない企業はさらに多い可能性があります。
同時に、従業員の年収が上がっている企業は約8割ということも分かります。これらの企業に勤める従業員の年収は、前年と比べてどれくらい増えているのでしょうか。
ここで、年収増加率の推移を確認しましょう。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、過去5年間における賃金の対前年増減率は、図表1のとおりです。
図表1
| 年 | 賃金の対前年増減率 |
|---|---|
| 2021年 | －0.1％ |
| 2020年 | 0.6％ |
| 2019年 | 0.5％ |
| 2018年 | 0.6％ |
| 2017年 | 0.1％ |
※厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況」を基に筆者作成
過去5年間における賃金の対前年増減率の平均値を計算すると、1年当たり0.34%となります。
前年度の年収が300万円の場合を想定してみましょう。本年度の年収が前年度よりも0.34%増加したとすると、1年間で1万200円増えたことになります。1ヶ月で計算すると、850円です。
この数字を見ると、実際に年収が上がっていても「年収が上がらない」と感じている人は多いのではないでしょうか。
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おすすめの年収の上げ方3選
続いて、年収を上げる3つの方法を解説します。
副業を始める
年収を上げるには、副業をするのがおすすめです。
2019年からスタートした「働き方改革」を受け、これまで副業を禁止していた企業も、徐々に副業を解禁しつつあります。副業しやすい時代が到来しているといえるでしょう。
総務省統計局の「就業構造基本調査」によると、副業を希望している人の割合は、図表2のとおり年々増加しています。
図表2
| 年 | 副業を希望している人の割合 |
|---|---|
| 2017年 | 6.4％ |
| 2012年 | 5.7％ |
| 2007年 | 5.2％ |
| 2002年 | 5.1％ |
※総務省統計局「平成 29 年就業構造基本調査 結果の概要」を基に筆者作成
副業には、データ入力、Webライティング、YouTuber（ユーチューバー）、ハンドメイド作品の販売など、さまざまな方法があります。
クラウドソーシングサイトを利用すれば、初心者でも仕事を受注しやすいため、実績作りに利用するのもいいでしょう。
また、休日に単発でアルバイトをしたり、出勤前や退勤後にデリバリーのアルバイトをしたりすることも可能です。
ただし、副業が会社で禁止されている場合は注意が必要です。副業を始める際は、就業規則に副業禁止の旨が記載されていないかを確認してからにしましょう。
また、副業の収入が年間で20万円を超える場合は、確定申告をする必要があります。副業で年間20万円以上の収益がある場合は、忘れずに行いましょう。
転職する
年収は企業によって大きく異なるため、年収を上げたい場合は転職が有効です。
スキルやこれまでの経験を生かしてキャリアアップ転職を実現できれば、年収が上がりやすいでしょう。まずは自分の市場価値を正しく把握することが大事です。
また、年収の水準が高い異業界に転職をする場合も、年収アップが期待できるでしょう。
しかし、異業界への転職は、また一から業界のルールや知識を学んでいく必要があるため、想像以上に大変かもしれません。そのため、年収だけで転職先を判断するのではなく、やりたいことを軸に考えることも大切です。
投資を始める
超低金利時代の今、お金を預貯金に放置しておくのはもったいないことです。投資でお金を増やす視点を持つことも、効率的に年収をアップさせるためには必要な要素でしょう。
長期投資をすれば、複利効果で効率的にお金を増やせます。複利効果とは、投資で得た運用益を投資にまわすことで、利益が利益を生み出すことです。
複利効果は、投資を早くすればするほど大きくなります。投資に興味がある方は、早めに始めるのがおすすめです。
工夫すれば年収アップを実現できる！ 自分に合う方法を見つけよう
勤続年数が長いにもかかわらず、年収が入社当時とあまり変わっていないと、モチベーションが下がってしまいますよね。
年収を上げたい方は、副業や転職、投資などを実践すれば、年収アップを実現できる可能性があります。
必ずしも年収が全てではありませんが、働く上でのやる気につながることも事実です。プライベートの時間も大切にしつつ、無理のない範囲で年収アップをねらいましょう。
出典
厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況
総務省統計局 平成 29 年就業構造基本調査 結果の概要
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
