そして、エンジニア＝ITエンジニアと考えた場合、比較的年収が高い人も多いです。東証プライム上場企業、もしくはそれに準ずる規模の企業に勤務するエンジニアであれば、年収が1000万円を上回っていることもめずらしくありません。
今回の記事では、エンジニアの年収が高い理由と、年収を上げる方法を解説しましょう。なお、特に注記のない場合、本記事においてのエンジニアは、「ITエンジニア」を指す言葉として用います。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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実際、エンジニアの収入は高い
本題に入る前に、実際にエンジニアの収入は高いという事実を、データを使って解説します
職種平均賃金は全産業の平均より上
厚生労働省では毎年、賃金構造基本統計調査を行っています。民間企業の賃金の実態について統計を行い、データとして公表する流れです。
そして、公表されるデータの中には「職種別平均賃金」も含まれています。世の中のさまざまな仕事を細かく分類し、職種ごとに平均時給を出した、と考えましょう。
令和2(2020)年の場合、集計対象となった全産業の平均が、1285円／時間だったのに対し、エンジニア(ITエンジニア)に分類される職業の場合は、以下のようになっていました。
・システムコンサルタント・設計者：1618円／時間
・ソフトウェア作成者：1303円／時間
・その他の情報処理、通信技術者：1708円／時間
出典：厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金（時給換算）
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エンジニアの年収が高いのはなぜ？
ここで、エンジニアの年収が高い理由として、以下の点を解説します。
専門職だから
エンジニアはれっきとした専門職です。手掛ける業務は幅広いですが、いずれにしても専門知識や技術がないと、全うするのは難しいでしょう。
なお、一口にエンジニアといっても、どんな業務を手掛けるかによっても、大まかに分類されます。分かりやすくするために図表1にまとめました。
【図表1 エンジニアの大まかな分類】
| 開発系エンジニア | システム、Web、アプリなどの開発を手掛ける技術者のこと。 |
| インフラエンジニア | 企業におけるIT基盤(インフラストラクチャ）の構築を担当する技術者のこと。 |
| その他のエンジニア | 開発系エンジニア、インフラエンジニアのいずれにも分類されないエンジニア。営業兼エンジニアのセールスエンジニア、システム・ソフトウェアに対するサポートを行うサポートエンジニアなどが含まれる。 |
出典：筆者作成
人手が足りないから
業務の効率化や、最新の法制度へのキャッチアップの必要性から、大企業はもちろん、中小企業でもIT化への対応は急ピッチで迫られています。
そのため、エンジニアの力が必要になる局面は増え続けているものの、人手が足りない職場も珍しくありません。加えて、長時間の労働になるのも珍しくないため、業界を去っていく人も一定数います。
そのため、高い給料を提示しないと人が集まらないのも実情です。
実力主義だから
IT業界ならではの特殊な事情として、「知識や技術が豊富であれば評価され、年収も上がる」ことが指摘できます。
知識や技術のブラッシュアップに余念がない、年収も高いエンジニアは一定数いるでしょう。
そのようなエンジニアがクローズアップされたのを見た人が、「エンジニアは年収が高い」というイメージを抱いたとしても不思議ではありません。
エンジニアが年収を上げる方法
ここで、エンジニアが年収を上げる方法を考えてみましょう。
転職する
知識や技術、経験が豊富になれば、より待遇が良い職場に転職できる可能性も出てきます。
すでに触れたとおり、IT業界は実力主義であるため、学歴による優劣がつかないことも多いです。
いわゆる有名大学を出ていなかったとしても、知識、技術、経験が評価されれば、規模が大きく、年収も高い企業に転職できるチャンスは出てきます。
フリーランスになる
ワークライフバランスを考慮しつつも年収を上げたいなら、フリーランスを目指すのも1つの方法です。
企業などと業務委託契約を結び、開発に参画したり、インフラ整備を行ったりなどの業務をこなします。能力が高く評価されれば、高い単価が提示される上に、依頼もひっきりなしに来るでしょう。
ただし、その逆もありうる点には注意してください。ある程度軌道に乗ってきた時点で、法人化する形で起業に踏み切る人もいます。
必要とされる仕事だからこそ自分なりの付加価値を
今後、IT化の流れが途絶えることは考えにくい以上、その担い手であるエンジニアという仕事が廃れる可能性も低いです。いわば、世の中に必要とされ続ける仕事といっても過言ではありません。
それでも、さまざまな現場で必要とされ、年収を上げ続けていくためには、自分なりに付加価値をつけることが必要不可欠です。
「今のままでいいや」と思わず、「どうしたらもっと良くなるか」を絶えず考えていきましょう。
出典
厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金（時給換算）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
