更新日: 2022.09.02 年収

年収を上げる方法は?生活を良くするために必要な考え方

年収を上げる方法は?生活を良くするために必要な考え方
コロナ禍によって社会も大きく変化し、働き方も変わってきました。また、物価の上昇で経済的にも大きな変化が必要になってきています。そのような中で、少しでも年収を上げたい、生活を良くしたいと考える人も多いのではないでしょうか。
 
年収をすぐに上げることは難しいですが、いくつか方法があります。また、年収を上げること以外にも生活を良くすることは可能です。
 
そこで本記事では、年収を上げる方法と生活を良くするための考え方について解説していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

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年収を上げる方法

「令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、一般労働者の賃金は横ばい、もしくは減少の傾向にあります。
 
しかし、年収をすぐに上げるのは簡単ではありません。昇進していけば年収も上がりますが、長い時間がかかります。そこで考えたいのが時間をかけずに年収を上げる方法です。ここでは3つほど紹介していきます。
 

資格を取る

資格を取ることで、できる仕事の選択肢を増やせます。仕事の多様化や専門性が増し、個人のスキルが重視されるようになりました。専門的な資格を取ることが昇進の基準になっている企業もあり、評価を上げることにもつながります。
 
また、資格を取得すると資格手当などの手当てが付く企業もあります。資格を持っているだけで毎月の賃金が上がるので、年収を上げることが可能です。
 

副業や兼業をする

副業をすることも選択肢の1つです。副業や兼業については、経団連は職業形態の多様化や働き手の能力を生かすために促進しています。しかし、副業や兼業を認めていない企業が多いのが現状です。
 
法律上は副業や兼業を禁止する規定はありませんが、企業の規則で副業や兼業を禁止している場合があります。副業や兼業をする場合は、まずは企業と相談してみてください。
 
副業や兼業は転職せずに別の仕事をすることができるので、生活環境が変わらずに済みます。また、本業の所得に副業の所得が上乗せされるので、年収の増加につながります。
 
注意したいのは、就労時間が長くなってしまうことです。就労時間が長くなると、本業に影響したり、健康状態が悪くなったりする恐れがあります。副業や兼業を認めている企業でも、本業に影響が出る場合は禁止することも考えられるので、就労時間や健康管理には十分注意してください。
 

転職する

転職することも年収を上げる方法の1つです。1つの企業で終身雇用という時代は終わり、転職をする人も増えています。転職サイトや転職の広告も良く目にすることが多くなってきました。
 
しかし、転職は生活環境や仕事の環境が大きく変化するので、最終手段だと考えてください。前述の資格の取得も転職に有利になる場合もありますし、副業・兼業をすることは転職するための環境づくりにもなります。
 
まずは、資格の取得や副業・兼業を経験し、最終手段として転職を検討することがおすすめです。
 

生活を良くするための考え方

年収を上げる方法について紹介しましたが、年収を上げるのも簡単ではないと感じる人も多いのではないでしょうか。年収を上げること以外でも生活を良くすることは可能です。その中でもすぐに実践できるのが支出を減らすことです。
 

支出を減らす

例えば、収入を月々1万円増やすことと、支出を1万円減らすことはどちらが簡単でしょうか。どちらも1万円を捻出することが可能ですが、支出を1万円減らすことの方が簡単です。その方法としては、固定費の見直しをおすすめします。固定費は、通信費や保険料などが挙げられます。
 
通信費については、月々のスマホ代やネットの回線費などの見直しです。同じ条件でも他社との比較で数千円が変わることもあります。
 
また、保険の見直しも検討してみましょう。保険販売員の言う通りに契約している人も多いと思います。
 
しかし、保険は個人や家族によってはいらない保障や付加しなくてもよい特約が付いていることもあるので、見直すことが可能です。生命保険や火災保険、自動車保険など、保険も多種に及びます。多く保険に加入している人は支出を抑えるチャンスです。
 
通信費や保険料は、支払いが月々数千や数万円かかるものもあるため、この機会に見直してみましょう。
 

生活を豊かにするために行動に移そう

本記事では、年収を上げる方法と生活を良くするための考え方について解説してきました。生活を良くするためには収入を増やす、支出を減らす、両方するという考え方があります。
 
コロナ禍や物価高の中で生活は厳しくなってきたと言えます。そのため、少しでも生活を良くするための考え方や意識が大切です。本記事で紹介したことはすぐに実践できることも多いので、実際に行動に移してみましょう。
 

出典

厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況 賃金の推移
厚生労働省 副業・兼業の促進に関するガイドライン
経団連 副業・兼業の促進
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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