実は日本は低賃金の国?世界の平均賃金を調べてみました
配信日: 2022.09.30
実際のところ、他の国と比べてみないとどれだけ安いのか分かりづらいでしょう。
そこで本記事では、世界的に見て、日本の賃金はどれだけ安いのかを解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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OECDの平均を大幅に下回る
今回は、OECD(経済協力開発機構)が公表している平均賃金のデータを使います。OECD加盟国の平均と日本の1年間の賃金は以下の通りです。
・OECD加盟国平均:5万2200ドル
・日本:4万800ドル
これを1ドル=140円として換算した場合、以下のようになります。
・OECD加盟国平均:730万8000円
・日本:571万2000円
明らかに平均を下回っているのが分かるはずです。なお、調査対象となった国の中で、日本より賃金が低かったのは以下の国々でした。
・メキシコ(1万6610ドル=232万5400円)
・スロバキア(2万4769ドル=346万7660円)
・ギリシア(2万5944ドル=363万2160円)
・ハンガリー(2万6223ドル=367万2620円)
・ポルトガル(2万9720ドル=416万800円)
・チェコ(3万1723ドル=444万1220円)
・ラトビア(3万1866ドル=446万1240円)
・エストニア(3万3360ドル=467万400円)
・ポーランド(3万3850ドル=473万9000円)
・トルコ(3万8097ドル=533万3580円)
・スペイン(3万9840ドル=555万7600円)
日本と関連が深いアメリカは7万4738ドル=1046万3320円にも達しています。また、お隣の韓国も4万4813ドル=627万3820円と、OECD平均を下回るものの、日本よりは高いです。
上手に収入を増やすには?
世界的に見れば、日本の年収は到底高いとはいえない状態なのが分かります。しかし、肝心なのは自分がどれだけ収入を得られるかです。
この点を踏まえ、年収を上げるためにできる工夫として以下の8つを考えてみました。
(1)社内で昇進・昇給する
(2)会社と交渉する
(3)残業を増やす
(4)転職する
(5)起業・独立やフリーランスになる
(6)副業をする
(7)スキル・資格を得る
(8)投資する
まず、(1)~(3)の方法は、会社から受け取れる給料を増やす方法です。結果を出していれば昇進・昇給のチャンスは巡ってきますが、こればかりはタイミングと運もあるので、必ずしも成果が出るとは限りません。会社と交渉するのも同じです。残業をすれば給料は確かに増えますが、労務管理の観点から好ましくないので、限度があるでしょう。
(4)~(5)は、今の職場や働き方にこだわらない場合に使える方法です。ただし、転職や起業・独立したからといって必ず給料が増えるとは限りません。高い給料を提示される仕事は、それだけ成果や責任がつきまといます。起業・独立、フリーランスを目指す場合は、何か一つでも「これだけは負けない」という強みがないと厳しいかもしれません。
(6)~(8)の方法は、会社以外にも収入の柱を持つ方法です。ここまで紹介した方法に比べると、ハードルは低くなっています。スキル・資格があれば条件の良い副業をするチャンスが巡ってくるため、自己研さんに励む価値はあるでしょう。副業でコンスタントに成果が出せるようであれば、起業・独立やフリーランスも視野に入ってくるはずです。また、投資も昨今は低額で始められるものも多くあるため、余剰資金でチャレンジしても良いでしょう。
自分の収入を増やす努力はしてみよう
日本の平均賃金が世界的に見て低いのは、個人の努力でどうにかできる問題ではありません。画期的な経済政策や、企業によるイノベーションがないと根本的な解決にはならないでしょう。
しかし「自分の収入を増やし、充実した生活をする」のは、個人の努力で多少は何とかできます。自分にできることを考え、まずは試してみましょう。
出典
OECD 平均賃金 (Average wage)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部