実際のところ、他の国と比べてみないとどれだけ安いのか分かりづらいでしょう。
そこで本記事では、世界的に見て、日本の賃金はどれだけ安いのかを解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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OECDの平均を大幅に下回る
今回は、OECD（経済協力開発機構）が公表している平均賃金のデータを使います。OECD加盟国の平均と日本の1年間の賃金は以下の通りです。
・OECD加盟国平均：5万2200ドル
・日本：4万800ドル
これを1ドル＝140円として換算した場合、以下のようになります。
・OECD加盟国平均：730万8000円
・日本：571万2000円
明らかに平均を下回っているのが分かるはずです。なお、調査対象となった国の中で、日本より賃金が低かったのは以下の国々でした。
・メキシコ（1万6610ドル＝232万5400円）
・スロバキア（2万4769ドル＝346万7660円）
・ギリシア（2万5944ドル＝363万2160円）
・ハンガリー（2万6223ドル＝367万2620円）
・ポルトガル（2万9720ドル＝416万800円）
・チェコ（3万1723ドル＝444万1220円）
・ラトビア（3万1866ドル＝446万1240円）
・エストニア（3万3360ドル＝467万400円）
・ポーランド（3万3850ドル＝473万9000円）
・トルコ（3万8097ドル＝533万3580円）
・スペイン（3万9840ドル＝555万7600円）
日本と関連が深いアメリカは7万4738ドル＝1046万3320円にも達しています。また、お隣の韓国も4万4813ドル＝627万3820円と、OECD平均を下回るものの、日本よりは高いです。
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上手に収入を増やすには？
世界的に見れば、日本の年収は到底高いとはいえない状態なのが分かります。しかし、肝心なのは自分がどれだけ収入を得られるかです。
この点を踏まえ、年収を上げるためにできる工夫として以下の8つを考えてみました。
（1）社内で昇進・昇給する
（2）会社と交渉する
（3）残業を増やす
（4）転職する
（5）起業・独立やフリーランスになる
（6）副業をする
（7）スキル・資格を得る
（8）投資する
まず、（1）～（3）の方法は、会社から受け取れる給料を増やす方法です。結果を出していれば昇進・昇給のチャンスは巡ってきますが、こればかりはタイミングと運もあるので、必ずしも成果が出るとは限りません。会社と交渉するのも同じです。残業をすれば給料は確かに増えますが、労務管理の観点から好ましくないので、限度があるでしょう。
（4）～（5）は、今の職場や働き方にこだわらない場合に使える方法です。ただし、転職や起業・独立したからといって必ず給料が増えるとは限りません。高い給料を提示される仕事は、それだけ成果や責任がつきまといます。起業・独立、フリーランスを目指す場合は、何か一つでも「これだけは負けない」という強みがないと厳しいかもしれません。
（6）～（8）の方法は、会社以外にも収入の柱を持つ方法です。ここまで紹介した方法に比べると、ハードルは低くなっています。スキル・資格があれば条件の良い副業をするチャンスが巡ってくるため、自己研さんに励む価値はあるでしょう。副業でコンスタントに成果が出せるようであれば、起業・独立やフリーランスも視野に入ってくるはずです。また、投資も昨今は低額で始められるものも多くあるため、余剰資金でチャレンジしても良いでしょう。
自分の収入を増やす努力はしてみよう
日本の平均賃金が世界的に見て低いのは、個人の努力でどうにかできる問題ではありません。画期的な経済政策や、企業によるイノベーションがないと根本的な解決にはならないでしょう。
しかし「自分の収入を増やし、充実した生活をする」のは、個人の努力で多少は何とかできます。自分にできることを考え、まずは試してみましょう。
出典
OECD 平均賃金 (Average wage)
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
