更新日: 2022.10.31 年収
「掘削・発破工」ってなんの仕事? 年収はいくらくらいもらえる?
ただ、作業風景を見たことがあっても、どのような資格なのか具体的にはよくわからない人もいるでしょう。今回は、掘削・発破工に注目し、どのような仕事なのかを年収を含めて解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
掘削・発破工とは
掘削・発破工とは、正確には、掘削が「掘削作業主任者」、発破工が「発破技士」といいます。
どちらもトンネルを掘る際などに活躍することも多いです。作業主任者、発破技士それぞれの仕事内容について見てみましょう。
・掘削作業主任者は建設・土木・砂利採取業界で需要がある
掘削工事の際に必ずいなければならないのが、掘削作業主任者です。そのため、建設・土木業界、砂利採取業界などで需要がある資格といえます。掘削工事とは土砂・岩石を掘り、それらを搬出する作業です。
掘削作業主任者は、掘削工事の際に安全に作業を行うために指導をします。実務経験が3年以上(土木関係学科を卒業している場合は2年以上)が必要です。
職業能力開発促進訓練の石材科を修了している場合は、実務経験不要となっています。資格を取得するためには2日間の講習を受けたうえで修了試験に合格しなければなりません。
・発破技士は国家資格
発破技士は発破(火薬を使った爆破)をする際に穿孔・装填、点火を行います。大きな岩盤は重機でも粉砕するのが難しいケースもあるため、小規模の爆破をするなどして破壊しなければなりません。その際、発破技士が必要です。
また、爆発が不発だったときには残薬確認・処理を行うのも発破技士の役割となっています。発破技士の受験資格はありませんが、試験合格後に免許の申請をしなければなりません。免許の申請をするには実務経験もしくは発破実技講習を受講し、修了証を取得している必要があります。
掘削・発破工の年収は約323万円
厚生労働省が行った「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、掘削・発破工が属する「鉱業、採石業、砂利採取業」の平均年収は約323万3000円でした。男性が約333万2000円、女性が約249万6000円です。
・男女ともに70歳以上でも活躍できる職業
前述した厚生労働省の調査を見ると、男女ともに鉱業、採石業、砂利採取業では70歳以上でも活躍している人がいます。
そういう意味では、掘削・発破工の資格を取得しておくことで長く働き続けられる可能性もあるといえるでしょう。ちなみに、70歳以上の男性の年収が239万9000円、女性が199万7000円となっています。
・関連資格を取得すると年収アップにつながる
年収をアップするには、掘削・発破工に関連した資格も取得するのがおすすめです。活躍の場は土木・建設業界が多いため、重機の資格があれば重宝します。また、労働安全・労働衛生コンサルタントや非破壊試験技術者などもよいでしょう。
労働安全・労働衛生コンサルタントは会社の安全水準・衛生水準向上を目的とした診断・指導を行ったり、労働安全・衛生の施策に関する相談や教育などにかかわったりする資格です。非破壊試験技術者は、破壊せずに内部・表面の傷や劣化の度合いを調べる試験技術のプロを指します。
土木・建設業界で活躍できる掘削・発破工
掘削・発破工は土木・建設・砂利採取などの業界で活躍できる資格です。年収は業界の平均で約323万円ですが、70歳以降で活躍している人もいるほど長く働くこともできます。
関連資格も取得しておけばさらに活躍できる場が増えるため、年収アップにつながるでしょう。資格取得には実務経験が必要なので、経験と実績を積んでおくのがおすすめです。
出典
厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部