夫婦ともに年収1000万円超のパワーカップル。手取りはどれくらいになるの?
配信日: 2022.12.10
本記事では、パワーカップルのなかでも、お互いの年収が1000万円を超える夫婦を取り上げて、世帯のおおよその手取り額や、日本における世帯数などを解説します。具体的な数字から、パワーカップルの実態をイメージしてみてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ともに年収1000万円超の夫婦の手取り額
夫婦ともに年収が1000万円を超えているパワーカップルの年収から、税金や社会保険料が引かれた後の手取り額を、次の3つのケースに分けて試算してみましょう。
世帯年収2000万円(1000万円+1000万円)
世帯年収2500万円(1500万円+1000万円)
世帯年収3000万円(1500万円+1500万円)
上記3つのケースに共通する条件を、次のように設定します。
・30代の会社員夫婦
・子どもはいない
・ボーナスなし
・所得控除は基礎控除と社会保険控除のみ
ちなみに、年収1000万円超同士の夫婦の場合、配偶者の合計所得金額の上限(最大133万円)を超えているため、配偶者控除および配偶者特別控除の適用はありません。
世帯年収2000万円の場合
年収1000万円から引かれる所得税、住民税、社会保険料と、それらを差し引いた後の手取り額は、おおよそ図表1のとおりです。
【図表1】
所得税 | 84万円 |
住民税 | 64万円 |
社会保険料 | 125万円 |
手取り | 727万円 |
筆者作成
このケースでは夫婦それぞれが約727万円の手取りであるため、世帯の手取り額は1454万円になります。割合でいうと、世帯年収の7割強が手取りとなる計算です。
世帯年収2500万円の場合
夫婦がそれぞれ年収1500万円と年収1000万円の場合、所得税、住民税、社会保険料と手取り額は、おおよそ図表2のようになります。
【図表2】
年収1500万円 | 年収1000万円 | |
---|---|---|
所得税 | 210万円 | 84万円 |
住民税 | 111万円 | 64万円 |
社会保険料 | 154万円 | 125万円 |
手取り | 1025万円 | 727万円 |
筆者作成
夫婦の手取りを合わせた世帯の手取り額は約1752万円となり、年収に対する割合は7割を少し切ります。
世帯年収3000万円の場合
夫婦がそれぞれ年収1500万円、世帯年収3000万円の夫婦はどうでしょうか。
年収1500万円から引かれる所得税、住民税、社会保険料と差し引き後の手取り額は、図表3のとおりです。
【図表3】
所得税 | 210万円 |
住民税 | 111万円 |
社会保険料 | 154万円 |
手取り | 1025万円 |
筆者作成
夫婦2人の手取りを合計すると、世帯の手取りは約2050万円となります。世帯年収に対する手取りの割合は、7割弱になる計算です。
ともに年収1000万円超の夫婦は日本にどれくらいいる?
図表4は、総務省「平成29年就業構造基本調査」の結果をもとに、夫婦ともに年収1000万円を超える世帯の数と夫婦世帯全体に占める割合をまとめたものです。
【図表4】
夫1000~1249万円/妻1000~1249万円 | 9100世帯 0.03% |
夫1000~1249万円/妻1250~1499万円 | 1700世帯 0.01%以下 |
夫1000~1249万円/妻1500万円以上 | 1200世帯 0.01%以下 |
夫1250~1499万円/妻1000~1249万円 | 4400世帯 0.02% |
夫1250~1499万円/妻1250~1499万円 | 1600世帯 0.01%以下 |
夫1250~1499万円/妻1500万円以上 | 1100世帯 0.01%以下 |
夫1500万円以上/妻1000~1249万円 | 1万3500世帯 0.05% |
夫1500万円以上/妻1250~1499万円 | 5200世帯 0.02% |
夫1500万円以上/妻1500万円以上 | 1万2600世帯 0.05% |
合計 | 5万400世帯 0.18% |
総務省統計局「平成29年就業構造基本調査 全国編 世帯単位で見た統計表」より筆者作成
年収1000万超同士の夫婦は非常に少なく、夫婦世帯全体の1%を大きく下回っています。最も多いのは夫が1500万円以上、妻が1000~1249万円の組み合わせで、最も少ないのは夫が1250~1499万円、妻が1500万円以上の組み合わせです。妻のほうの年収が多い夫婦は、少ない傾向にあります。
年収1000万円超同士のパワーカップルの手取りは1400万円以上
夫婦の両方が年収1000万円を超えるパワーカップルの手取り年収は、少なくとも1400万円を超える計算です。額面からイメージするよりも少なく感じられるかもしれませんが、十分に高収入であることが分かるでしょう。
このようなパワーカップルの数は非常に少なく、割合にすると1%もいません。現在パワーカップルとよばれるような年収を稼いでいる夫婦のなかでも、トップクラスに稼いでいるといってよいでしょう。
出典
総務省統計局 平成29年就業構造基本調査 全国編 世帯単位で見た統計表
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部