執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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35歳で貯金ゼロの人の割合は？
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2022年」（単身世帯調査）によると、金融資産の保有額の平均は871万円、中央値は100万円でした。
金融商品を「いずれも保有していない」と回答した世帯の比率は4.9％となっていて、貯金がない世帯が全体の約5％存在することが明らかになりました。
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貯金ゼロのリスク
貯金がない状態が続くと、以下のようなさまざまなリスクがあります。
・給料がなくなったり減ったりすると生活できない
・病気やけがをしても治療できない
・冠婚葬祭や大型家電製品の買い替えなどの臨時の出費に対応できない
・老後資金対策、家族の介護など不測の事態に対応できない
会社からの給料でなんとかやり繰りできていたとしても、自己都合や解雇等による失業リスクは常に存在します。仕事を辞めない場合でも、企業の業績悪化等の影響で給料が下がる恐れもあります。もしそうなってしまうと、途端に生活は困窮してしまうでしょう。
病気やけがをしても入院手術費用などを払えないことを理由に病院へ行くことをためらい、治療が遅れて健康を損ねてしまうかもしれません。
日常生活以外にも、冠婚葬祭など臨時の出費、家族の介護等といった問題が発生する可能性もあります。自分自身の老後不安も含めて、不測の事態に対応できないのは大きなデメリットです。
このようなリスクやデメリットを軽減するために、少しでも貯蓄ができる状態を目指すべきでしょう。
貯金ゼロの問題点と対策
年収400万円の場合、手取り金額は300万円前後（月収は25万円程度）と想定されます。独身の場合、子育て世帯が負担している育児費用や教育費等が掛からないため、浪費しなければ比較的余裕のある生活を送れることが想定されます。
そのため無収入の場合は別にして、「年収400万円あるのに貯金できない」という場合は、支出面に改善点があると考えられます。
例えば、ある1ヶ月の支出が以下のとおりだったとします。
家賃：10万円
食費（主に外食）：8万円
通信費：2万円
水道光熱費：2万円
趣味娯楽：3万円
合計：25万円
このような場合、貯蓄できない要因として、以下のようなことが考えられます。
・収入に見合わない家賃を払っている
・外食に頼っている
・スマホやネット代は高いまま（格安SIM等を検討していない）
・エアコンやストーブ等はつけっぱなし
・欲しい物はつい買ってしまう
貯金ゼロから脱却するためにはまず、定期的に発生する「固定費」の見直しから行いましょう。貯金を作るには収入を増やすか支出を減らすしかありません。収入を急に上げるのは簡単ではないので、まずは支出から見直すことをおすすめします。
固定費の代表格は「家賃」です。手取り金額の30％以下、できれば20％以下に抑えましょう。
手取り額25万円の場合30％は7万5000円以下です。上記ケースの場合、家賃10万円から2万5000円節約することができます。家賃は支出に占める割合が大きいので、ここを見直すだけでも大きく違ってきます。
また、食費は自炊が難しい場合、ファミレスなどの外食よりも、コンビニやスーパーの弁当を購入する。自宅で米だけ炊いて、おかずは総菜にするなどによって、節約が可能です。
「口座にあるお金は使ってしまう」傾向がある場合は、「先取り貯蓄」といって給料が入ってきたら自動的に貯金用の口座に移動させる仕組みを作ることもおすすめです。
まとめ
今回は安定的な給料があるにもかかわらず貯金ができない場合の対策を解説しました。貯金ゼロは収入がなくなると一気に生活が破綻するリスクがあります。
決して少なくない給与を安定的に得ていても貯金できない場合、支出面に大きな改善点が存在していると考えられます。生活破綻を防ぐためにも、まずは影響の大きい固定費の見直しから始めてみてください。
出典
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2022年」（単身世帯調査）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
