【給料形態】不動産業界などで多いインセンティブとは？年収1000万円も可能？

毎日多くの人々が、自分に与えられた仕事をこなすことによって給料をもらっていますが、一般的には、毎月決まった給料をもらって働いている方が多いでしょう。しかし、不動産業界などでは、基本給以外にもインセンティブが支払われる給与形態もあり、優秀な営業担当ならば、年収1000万円も夢ではありません。
 
本記事では、そうしたインセンティブの仕組みなどについて、解説します。

基本給とインセンティブの違い

基本給とインセンティブの大きな違いは、安定してもらえるのか、自分自身の実績などに応じてもらえるのか、ということです。基本給については、企業などで働いていれば、企業が支払い義務を持っているため、しっかりと毎日の業務に従事してさえいれば、決まった日時に支給されます。
 
一方でインセンティブは、自分自身の業績に応じて支給されるため、業績を確保できなかった場合には、支給されないこともあります。インセンティブが適用されている業種としては、不動産業界や保険業界などが多いのですが、とくに営業担当として働いている場合には、インセンティブが導入されていることが多いようです。
 
また、企業によっては、完全にインセンティブで働くケースもあれば、基本給＋インセンティブで働くケースもあります。一般的には、自分自身の営業能力に自信があるならば完全にインセンティブを選択して、初めての営業担当などでまだまだ慣れていないケースでは、基本給＋インセンティブを選択することが多いようです。
 

インセンティブはどういった仕組み？

インセンティブでは、自分自身の業績に応じてもらえる給料が変動しますが、営業では、毎月さまざまな商品を取り扱って販売しています。不動産業界では、一戸建てやマンションの購入もあれば、賃貸物件への賃貸仲介などもあり、その業績は幅広くなります。
 
基本的には、取り扱っている商品によってインセンティブ率も変動しているため、例えば、一戸建てやマンションの購入ならば販売価格の10％が支給され、賃貸仲介なら家賃の5％が支給されるなど、企業によってさまざまです。3000万円の物件販売ができると、300万円が支給されるので、年収なども大きくアップする可能性があります。
 
インセンティブの割合は企業によって異なっていますが、多くのケースで、完全にインセンティブのほうが、インセンティブ割合が高く設定されています。基本給＋インセンティブの形では、基本給が確保されている分、どうしてもインセンティブ割合が低く設定されてしまいます。
 
ほかにも、業界によってもインセンティブに特徴がでますが、営業担当として高い業績を残せれば、年収1000万円も夢ではありません。
 

インセンティブが採用されている業種・職種

インセンティブが採用されている業種・職種はさまざまですが、一般的には、営業担当にインセンティブが採用されています。不動産業界と保険業界が代表的な業界になっていますが、ほかに、車の販売や医療機器販売などにも、インセンティブが導入されているケースが多いようです。
 
また、業種によってインセンティブ割合や取り扱っている商品も違っており、小さいインセンティブを積み重ねるのか、大きなインセンティブを1、2件獲得するのかなどによっても違ってきます。
 

まとめ

インセンティブならば、会社で働きながら、安定して業績を残し続けられる限り、年齢や経験・性別などは関係なく、年収1000万円以上を稼げる可能性は十分にあります。
 
ただし、インセンティブでは、どれだけ業績を残せたのかによって年収が大きく変わるため、十分な成績を残せていない状態ならば、平均年収よりも大きく下回ってしまうかもしれません。自分自身の能力なども考えて、完全にインセンティブを選択するのか、基本給＋インセンティブを選択するのか、しっかり判断しましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー