【年収1000万円以上】営業のインセンティブはどうやって計算される？

さまざまな業界でも、営業職は会社の基本となる業種であるため、在籍している社員の営業能力が高いと、多くの仕事を獲得できる可能性が高くなります。
 
営業担当はノルマなどが課せられていて、数字に追われていますが、優秀な営業担当になると、年収1000万円以上稼ぐことも夢ではありません。理由としては、インセンティブが発生するためであり、営業の成績がよくなるに伴って、インセンティブもよくなるからです。
 
本記事では、営業のインセンティブはどのように計算されるのかについて解説しますので、参考にしてみてください。

営業のインセンティブが発生する仕組み

企業では、案件受注や商品販売のために営業担当が行動していますが、受注できた案件額や販売した商品額などによって、インセンティブが発生します。
 
具体的なインセンティブ内容は企業によって異なりますが、例えば、売り上げに対して一定の割合が、インセンティブとして支給されるケースが挙げられるでしょう。インセンティブ割合が10％で、月に100万円の売り上げがあれば、給料で10万円がインセンティブとして支給されます。
 
基本的に、営業担当個人の売り上げがよくなれば、給料も増えていくため、モチベーションが保ちやすく、安定した売り上げを上げられるならば、年収1000万円も夢ではありません。
 
インセンティブ割合などは、企業によって違うことが特徴であり、すべての売り上げに対して同一のインセンティブ割合であったり、ノルマを上回った分の売り上げには高いインセンティブ割合をかけていたりするなど、さまざまです。
 
営業のインセンティブが発生する割合はさまざまであるため、自分にとっては、どの形が働きやすいのかなども視野に入れて考えましょう。反対にいってしまえば、営業担当としての能力が足りない場合は、稼げる金額が少なくなる可能性も十分にあります。
 
営業担当として好成績を残すためには、自社で取り扱っている商品などについてはしっかり把握して、お客さまにとってのメリット・デメリットなどについても解説できることが大切です。高収入を目指すならば、売り上げを増やすことを求められます。
 

インセンティブでの働き方

近年では、フリーの営業職もいるように、営業職は、ある程度は個人の能力によって、働き方や働きやすさなどが変動する職種といえるでしょう。会社員として、基本給＋インセンティブ方式で働く方法もあれば、フリーの営業職として、業務委託契約の完全成果報酬方式で働く方法もあります。
 
会社員として、基本給＋インセンティブ方式ならば、売り上げが悪くても基本給は支給されますが、業務委託契約の完全成果報酬方式では、売り上げが悪いと報酬がもらえません。
 
しかし、完全成果報酬方式では、基本給がない関係から、売り上げに対してのインセンティブ割合が高く設定されています。自分自身の営業能力に自信を持っている場合は、インセンティブによって多く稼げる可能性が高くなります。年収1000万円を目指しているならば、完全成果報酬方式にして、少しでも売り上げを多くする方向性のほうが合っています。
 
会社員として働いて、最初は基本給＋インセンティブ方式で経験を積んで、慣れてきたら完全成果報酬方式に切り替えるという方法もあります。企業によっては、働いている途中で切り替えられるため、自分自身の営業成績なども考えながら、選択するようにしましょう。
 

まとめ

営業担当は、自分の売り上げによって給料などが左右されるため、しっかりと売り上げ目標を持って、仕事に取り組むようにしましょう。また、給料に関しては、安定感がなくなることは避けられないため、急な出費などを想定して、貯蓄などをしておくことが必要になります。
 
特に完全成果報酬方式では、体調不良などで働けない期間が長くなった場合に、一定期間、無収入になってしまうというリスクもあるでしょう。自分に合った働き方についても考えたうえで、どうすれば年収1000万円を実現できるのかを考えることが、大切になってきます。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー