更新日: 2023.05.09 年収

「年収800万円超」の人の割合は? 手取りや年金受給額も確認

「年収800万円超」の人の割合は? 手取りや年金受給額も確認
就職先や転職先を検討する際に「年収」に注目する人も多いのではないでしょうか? 年収が高いと、使えるお金が増える以外にも将来受給できる年金が増えるなどのメリットがあります。
 
本記事では、年収800万円の人の割合や手取りを解説します。年収800万円の年金受給額についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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年収800万円超の割合

令和3年の給与所得者の年収分布は図表1のとおりです。
 
図表1
 

年収 人数 割合
100万円以下 425万1000人 8.1%
100万円超200万円以下 701万1000人 13.3%
200万円超300万円以下 781万8000人 14.8%
300万円超400万円以下 914万5000人 17.4%
400万円超500万円以下 788万2000人 15.0%
500万円超600万円以下 552万7000人 10.5%
600万円超700万円以下 352万6000人 6.7%
700万円超800万円以下 243万2000人 4.6%
800万円超900万円以下 151万8000人 2.9%
900万円超1000万円以下 100万4000人 1.9%
1000万円超1500万円以下 185万人 3.5%
1500万円超2000万円以下 432万人 0.8%
2000万円超2500万円以下 136万人 0.3%
2500万円超 166万人 0.3%

 
国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査を基に作成
 
年収800万円超の割合は9.7%です。年収800万円超をもらっている人は約10人に1人しかいません。
 
もっとも受給者が多い層は年収300万円超400万円以下のため、年収800万円がいかに高年収かがわかります。男女別でみると、男性で年収800万円超の割合は15%、女性で年収800万円超の割合は2.4%です。
 

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年収800万円の手取り

年収が高いほど税金や社会保険料は高くなりますが、年収800万円の人の手取りはいくらなのでしょうか?以下の条件でシミュレーションします。
 

●東京都在住、中小企業勤務の39歳会社員
●会社からの給与所得以外に所得なし
●配偶者や子どもなどの扶養親族なし
●給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除のみを適用

 
額面年収から差し引かれる税金や社会保険料は、図表2のとおりです。
 
図表2
 

額面 所得税 住民税 健康保険料 厚生年金保険料 雇用保険料 手取り
800万円 47万5000円 45万7000円 40万円 71万4000円 4万円 591万4000円

 
筆者作成
 
最も負担が大きいのは厚生年金保険料で、負担額は約71万円です。厚生年金保険料は従業員と会社で折半するため、会社負担分も合わせると年間140万円以上もの厚生年金保険料がかかります。
 

年収800万円の年金受給額

高額な厚生年金保険料を納め続けると、老後にはどの程度の年金が受給できるのでしょうか? 1990年生まれの会社員が22歳から59歳まで平均年収800万円で働いた場合に受給できる年金は、図表3のとおりです。
 
図表3
 

受給開始年齢 年間受給額
61歳 189万円
65歳 234万円
70歳 333万円
75歳 431万円

 
厚生労働省 公的年金シミュレーターを基に作成
 
通常の年金受給開始時期である65歳から受給を開始すれば、年間234万円もの年金を受給できます。年金は生きている限り受給し続けられるため、年金の年間受給額が高額になることは高年収会社員の大きなメリットでしょう。
 

若いうちから年収アップを狙おう

年収が高ければ自由に使えるお金が増えるのはもちろん、年金の受給額も増えます。若いうちから高年収の人はかなり高額な年金を受給できるでしょう。今の年収に満足していない人や老後が不安な人は、転職などで年収をあげることに挑戦してみてください。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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