どうしても業界によって平均給与は大きく異なるため、給料アップを期待したいなら、ある程度は業界についても調べておくのがおすすめです。
本記事では、平均給与が高い業界について解説するため、参考にしてみましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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平均給与が高い業界について
平均給与については図表1にまとめました。
図表1
| 業種 | 平均給与 |
|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 766万円 |
| 金融業・保険業 | 677万円 |
| 情報通信業 | 624万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 |
521万円 |
| 製造業 | 516万円 |
| 建設業 | 511万円 |
| 複合サービス事業 | 494万円 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 426万円 |
| 運輸業・郵便業 | 425万円 |
| 医療・福祉 | 407万円 |
| 卸売業・小売業 | 377万円 |
| サービス業 | 369万円 |
| 農林水産・鉱業 | 310万円 |
| 宿泊業・飲食サービス | 260万円 |
| 全国平均 | 443万円 |
国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査を基に作成
給与が高い業界としては、「電気・ガス・熱供給・水道業」の平均給与766万円、「金融業・保険業」の平均給与677万円、「情報通信業」の平均給与624万円があげられます。
「平均給与の内訳には平均賞与・平均給料・手当が合算されているため、考え方としては1年間でもらえる金額の合計値になります。また、あくまでも平均給与になっているので役職などに就くことができたら、年収1000万円を超える可能性も考えられます。
平均給与が高い業界は、昔から就職活動や転職活動でも人気が高く、会社側もある程度は高い能力を持っている人材を求める場合が多いです。そのため、これから就職活動や転職活動を行う場合、自分が経験した内容や入社してから取り組みたい事業などについても考えておきましょう。
反対に平均給与が低い業界としてあげられるのが、「宿泊業・飲食サービス」平均給与260万円、「農林水産・鉱業」平均給与310万円です。平均給与はあくまでも目安として考えるのが大切といえる一方、基本的には、現在自分が働いている業界よりも平均給与が高い業界を調べてみるのがおすすめです。
平均給与だけを見て決めるのは危険
業界ごとの平均給与を見ながら就職活動や転職活動をするのは重要になりますが、平均給与だけを見て決めるのは危険といえるでしょう。同じ業界内であっても企業によって平均給与は異なるため、自分が就職した企業が平均よりも低い給与になっている可能性もあります。
例えば、年収が700万円と300万円の平均は500万円になっており、どうしても平均給与だけを見ても実態は把握できません。
ほかにも、勤続年数によって受け取れる給料が異なるのは終身雇用制では多く、問題を起こさず真面目に働いていると給料は増えていきます。役職に就くと役職手当なども支払われるようになるので、年収が一気に多くなる可能性も考えられます。平均給与だけを見て判断するのではなく、将来性なども見据えておきましょう。
手当の内容についても気を付ける
平均給与が高い業界が魅力的に見えてしまいますが、各種手当の内容についても最初に確認しておく必要があります。手当には残業手当や休日手当も含まれているため、平均給与が高くなっている原因は単純に労働時間が長くて手当が多くなっている場合もあるでしょう。
ワークライフバランスを重視したいと考えているなら、多少給料面が低くなったとしても残業時間が少なくて休日出勤がない企業を選ぶのが大切です。自分自身の希望している働き方などについても考えながら、手当の内訳についても把握しておきましょう。企業によっては独自で設定されている手当もあるため、気になる場合はホームページなどから先に確認しておきます。
まとめ
どうしても平均給与が高くなる業界もあれば、平均給与が少なくなってしまう業界もあるので、就職活動や転職活動をしているなら業界についても調べるのがおすすめです。
注意点として、平均給与はあくまでも目安であり、本当に高収入を得たいと思っているなら企業についても入念に確認しておきましょう。
出典
国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
