そこで今回は、厚生労働省が毎年実施している「国民生活基礎調査」のデータをもとに、日本における年間所得金額の、中央値やモードをご紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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「中央値」「モード（最頻値）」とは
まず、中央値とモード（最頻値）について確認しておきましょう。中央値とは、データを大きい順に並べたときに、中央に位置する数値のことを指します。一方、モードとは、もっともデータ数の多い値を指します。
このような違いがあることから、平均値よりも中央値、中央値よりもモードのほうが、一般的な感覚に近しい結果が出るといわれています。
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年間所得金額の中央値とモード
それでは実際に、2022年に実施された「国民生活基礎調査」の結果をもとに、年収の中央値とモードをご紹介します。はじめに、表1で年収の分布を確認しておきましょう。
表1
| 年収帯 | 全世帯における割合 |
|---|---|
| 100万円未満 | 6.7％ |
| 100～199万円 | 13％ |
| 200～299万円 | 14.6％ |
| 300～399万円 | 12.7％ |
| 400～499万円 | 10.3％ |
| 500～599万円 | 8.4％ |
| 600～699万円 | 7.3％ |
| 700～799万円 | 6.2％ |
| 800～899万円 | 4.9％ |
| 900～1000万円 | 3.6％ |
| 1000～1099万円 | 3.1％ |
| 1100～1199万円 | 2.1％ |
| 1200～1299万円 | 1.7％ |
| 1300～1399万円 | 1.1％ |
| 1400～1499万円 | 1％ |
| 1500～1599万円 | 0.7％ |
| 1600～1699万円 | 0.5％ |
| 1700～1799万円 | 0.4％ |
| 1800～1899万円 | 0.3％ |
| 1900～1999万円 | 0.3％ |
| 2000万円以上 | 1.4％ |
※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
この数値を用いた場合、平均値が545万7000円、中央値が423万円、モードは200〜299万円です。また合算すると、6割以上が「平均所得金額」を下回る結果になっています。
一方、年代別に見てみるとどうでしょうか。同調査によると、20代以降の1世帯あたり・世帯人員1人あたりの平均所得金額は、表2のとおりになることが分かりました。
とくに世帯別で数値を確認すると、現役世代では、700万円を超える収入がある40代・50代と、400万円を下回る20代に、大きな年収格差が確認できます。350万円もの収入差があれば、当然、お金の使い方や、お金への意識も大きく変わってくることが推測できます。
表2
| 年代 | 1世帯あたりの平均所得金額 | 世帯人員1人あたりの平均所得金額 |
|---|---|---|
| 29歳以下 | 377万5000円 | 245万1000円 |
| 30～39歳 | 627万2000円 | 221万9000円 |
| 40～49歳 | 728万5000円 | 239万5000円 |
| 50～59歳 | 742万1000円 | 291万9000円 |
| 60～69歳 | 589万4000円 | 259万7000円 |
| 70歳以上 | 391万2000円 | 194万6000円 |
※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
そこで、あわせて確認したい点が、貯蓄の状況です。こちらは、大まかな属性別になりますが、貯蓄がない、または貯蓄が100万円未満と答えた割合は、表3のとおりとなりました。いずれも、もっとも割合が高いのは母子世帯で、貯蓄が100万円を下回る世帯が、母子世帯全体のおよそ4割を占めています。
表3
| 高齢者世帯 | 高齢者世帯以外 | 児童のいる世帯 | 母子世帯 | |
|---|---|---|---|---|
| 貯蓄がない | 11.3％ | 10.8％ | 9.2％ | 22.5％ |
| 貯蓄が50万円未満 | 3.4％ | 4.8％ | 3.5％ | 12.1％ |
| 貯蓄が50～99万円 | 3％ | 3.6％ | 3.8％ | 7％ |
| 合計 | 17.7% | 19.2% | 16.5% | 41.6% |
※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
日本の世帯全体のモードは200～299万円だったこともあわせて考えると、苦しい家計状況が垣間見えるでしょう。そのなかでも、とくに子育て世代は、経済的に余裕のない世帯が多くなっているといえます。
深刻な日本の年収格差
日本の年間所得金額の中央値は423万円、モードは200～299万円で、平均値545万7000円と比較すると、大きなズレがあることが分かります。また、年代・属性別で比較すると、20代や母子世帯には経済的な余裕のないことが、垣間見える結果となりました。
出典
厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」 Ⅱ 各種世帯の所得等の状況（10、12ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
