中央値とモード(最頻値)から見る【日本の年収格差】とは?子育て世代は経済的に余裕がない?

配信日: 2023.09.02 更新日: 2023.09.04

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中央値とモード(最頻値)から見る【日本の年収格差】とは?子育て世代は経済的に余裕がない?
数値を比較する際に、広く用いられるのが「平均値」です。しかし、所得金額に平均値を用いると、一部の極端なデータに影響されて、実情とは異なる数値が出されてしまう傾向にあります。
 
そこで今回は、厚生労働省が毎年実施している「国民生活基礎調査」のデータをもとに、日本における年間所得金額の、中央値やモードをご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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「中央値」「モード(最頻値)」とは

まず、中央値とモード(最頻値)について確認しておきましょう。中央値とは、データを大きい順に並べたときに、中央に位置する数値のことを指します。一方、モードとは、もっともデータ数の多い値を指します。
 
このような違いがあることから、平均値よりも中央値、中央値よりもモードのほうが、一般的な感覚に近しい結果が出るといわれています。
 

年間所得金額の中央値とモード

それでは実際に、2022年に実施された「国民生活基礎調査」の結果をもとに、年収の中央値とモードをご紹介します。はじめに、表1で年収の分布を確認しておきましょう。
 
表1

年収帯 全世帯における割合
100万円未満 6.7%
100~199万円 13%
200~299万円 14.6%
300~399万円 12.7%
400~499万円 10.3%
500~599万円 8.4%
600~699万円 7.3%
700~799万円 6.2%
800~899万円 4.9%
900~1000万円 3.6%
1000~1099万円 3.1%
1100~1199万円 2.1%
1200~1299万円 1.7%
1300~1399万円 1.1%
1400~1499万円 1%
1500~1599万円 0.7%
1600~1699万円 0.5%
1700~1799万円 0.4%
1800~1899万円 0.3%
1900~1999万円 0.3%
2000万円以上 1.4%

※厚生労働省「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
この数値を用いた場合、平均値が545万7000円、中央値が423万円、モードは200〜299万円です。また合算すると、6割以上が「平均所得金額」を下回る結果になっています。
 
一方、年代別に見てみるとどうでしょうか。同調査によると、20代以降の1世帯あたり・世帯人員1人あたりの平均所得金額は、表2のとおりになることが分かりました。
 
とくに世帯別で数値を確認すると、現役世代では、700万円を超える収入がある40代・50代と、400万円を下回る20代に、大きな年収格差が確認できます。350万円もの収入差があれば、当然、お金の使い方や、お金への意識も大きく変わってくることが推測できます。
 
表2

年代 1世帯あたりの平均所得金額 世帯人員1人あたりの平均所得金額
29歳以下 377万5000円 245万1000円
30~39歳 627万2000円 221万9000円
40~49歳 728万5000円 239万5000円
50~59歳 742万1000円 291万9000円
60~69歳 589万4000円 259万7000円
70歳以上 391万2000円 194万6000円

※厚生労働省「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
そこで、あわせて確認したい点が、貯蓄の状況です。こちらは、大まかな属性別になりますが、貯蓄がない、または貯蓄が100万円未満と答えた割合は、表3のとおりとなりました。いずれも、もっとも割合が高いのは母子世帯で、貯蓄が100万円を下回る世帯が、母子世帯全体のおよそ4割を占めています。
 
表3

高齢者世帯 高齢者世帯以外 児童のいる世帯 母子世帯
貯蓄がない 11.3% 10.8% 9.2% 22.5%
貯蓄が50万円未満 3.4% 4.8% 3.5% 12.1%
貯蓄が50~99万円 3% 3.6% 3.8% 7%
合計 17.7% 19.2% 16.5% 41.6%

※厚生労働省「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
日本の世帯全体のモードは200~299万円だったこともあわせて考えると、苦しい家計状況が垣間見えるでしょう。そのなかでも、とくに子育て世代は、経済的に余裕のない世帯が多くなっているといえます。
 

深刻な日本の年収格差

日本の年間所得金額の中央値は423万円、モードは200~299万円で、平均値545万7000円と比較すると、大きなズレがあることが分かります。また、年代・属性別で比較すると、20代や母子世帯には経済的な余裕のないことが、垣間見える結果となりました。
 

出典

厚生労働省「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」 Ⅱ 各種世帯の所得等の状況(10、12ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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