また、自分と同じくらいの勤続年数の人がどのくらい給料をもらっているのか、勤続年数別の平均年収を確認してみましょう。
本記事では、年収のピークとなる勤続年数や、勤続年数が増えると収入も上がる理由もご紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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勤続年数別の平均年収は？
国税庁が実施した「民間給与実態統計調査（令和4年分）」によると、勤続年数別の平均給与は表1のようになっています。
表1
| 勤続年数 | 男 | 女 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 1～4年 | 410万円 | 260万円 | 335万円 |
| 5～9年 | 480万円 | 292万円 | 391万円 |
| 10～14年 | 553万円 | 325万円 | 454万円 |
| 15～19年 | 632万円 | 363万円 | 528万円 |
| 20～24年 | 704万円 | 392万円 | 597万円 |
| 25～29年 | 756万円 | 450万円 | 671万円 |
| 30～34年 | 789万円 | 495万円 | 712万円 |
| 35年以上 | 684万円 | 388万円 | 612万円 |
| 全体平均 | 563万円 | 314万円 | 458万円 |
※国税庁「民間給与実態統計調査（令和4年分）」をもとに筆者作成
最も年収が高くなるのは「30～34年」の階層で、男性も女性も勤続35年未満までは勤続年数が長くなるにつれて、給与も上がる傾向にあります。
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※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
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なぜ勤続年数が増えると年収も上がるのか？
日本には、勤続年数に応じて賃金が上がる仕組みを採用している企業が多く存在しています。
このような仕組みは「勤続年数が長くなるほど経験やスキルが蓄積され、会社への貢献度が高くなる」という考え方によるものと見られます。
具体的にどのような制度が採用されているかは企業によりますが、毎年決まった時期に昇給する「定期昇給」をはじめ、勤続年数を基準として昇給する「自動昇給」、業績がよいときなどに臨時で行われる「臨時昇給」などがあり、長く勤務している人ほどこのような制度が適用されて昇給する機会が多くなるのでしょう。
年収アップのための働き方について考えてみよう
勤続30～34年を年収のピークとして、勤続35年未満までは、勤続年数が長くなるにしたがって年収も高くなる傾向にあります。
年収アップを目指して転職を検討する方もいますが、転職したからといって収入が上がるとは限らないでしょう。
勤続年数が増えると同時に年収も上がるような仕組みを採用している企業が多い日本では、スキルアップを目指して転職するよりも、同じ職場で長く勤め続けることが、年収アップへの近道なのかもしれません。
出典
国税庁 民間給与実態統計調査（令和4年分）（第15図）勤続年数別の平均給与（21ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
