更新日: 2024.01.12 年収

32歳、正社員ですがボーナスが「9万円」でした…昇給も望めませんし、転職したほうが良いでしょうか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

32歳、正社員ですがボーナスが「9万円」でした…昇給も望めませんし、転職したほうが良いでしょうか?
社会に出て働き始めたら、多くの収入が得られるのではないかと期待を抱いている人もいるはずです。しかし、実際には希望の収入に届かないというケースも少なくありません。毎月の給与に加え、年収に大きく影響するであろうボーナスが少なく、また昇給も望めなければ、転職を検討したいと思う人も増えるでしょう。
 
今回は、32歳の正社員でボーナスが9万円の人は、転職したほうが良いのかどうかについて考えます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ボーナスの平均額

いくつかの調査やアンケートから、ボーナスの平均額などを確認しておきましょう。まずは、厚生労働省による「毎月勤労統計調査」からです。令和5年2月分の結果をみると、令和4年の冬のボーナスの平均支給額は、約39万円となっています。
 
また転職情報サイト「doda」のアンケート調査によると、同じく令和4年の冬のボーナスの平均支給額は50万7000円で、厚生労働省の調査よりも多い結果となっています。dodaのアンケート調査によると、30代の令和4年冬のボーナスの平均支給額は46万6000円です。
 
さらに、株式会社フリーウェイジャパンが実施した「2023年度 冬のボーナス実態調査」もみてみます。令和5年の冬のボーナスが支給された、あるいは支給予定であり金額を把握している人に尋ねた結果、平均支給額は47万9000円でした。ただし、ボリュームゾーンは「10万円~30万円未満」です。
 
32歳の正社員でボーナスが9万円の場合、さまざまな調査結果からもわかるように、平均と比べて少ないといえそうです。
 

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転職は収入アップの手段の一つ

ボーナスが少なく昇給も期待できないのであれば、転職も検討の余地が出てくるでしょう。転職は収入を上げるための一つの手段となりえます。仕事はお金だけのためにするものではないかもしれませんが、お金がなければ生活は安定せず、精神的にも大きな負担となる可能性があります。将来的なことも考えれば、真剣に転職について調べてみる価値はあるでしょう。
 

転職で収入アップを目指す際のポイント

転職で収入アップを目指す場合、やみくもに活動をしても成功する可能性は上がらないかもしれません。ここでは、収入アップを目的とした転職をする際に注意したいことやポイントを紹介します。
 

・自分の市場価値を把握する

32歳という年齢は、転職市場においては有利に働く可能性があります。しかし、市場価値の決定要素は年齢だけではありません。学歴や現在の職場での役職、経験した業務の内容、成績、資格など多岐にわたります。
 
まずは、転職サイトなどの年収査定ツールやキャリアコンサルタントなどのアドバイスを参考にしながら、自分の市場価値を正しく把握しましょう。市場価値の把握は転職先選びや転職後の収入に大きくかかわるため重要なポイントとなります。
 

・将来性を見極める

求人に記載された給与やボーナスの額だけで転職先を決定してはいけません。その企業や業界、職種の将来性の見極めも重要です。今後成長が見込まれる企業や業界へ転職できれば、収入が増えていくことが期待できるでしょう。社会のニーズは時代ごと異なるため、転職を繰り返す事態に陥らないよう、長い目でみて転職先を選別する必要があります。
 

・手当や福利厚生もチェックする

給与やボーナスは収入を大きく左右しますが、手当や福利厚生も無関係ではありません。資格の有無により手当の額が変わるケースもあります。住宅や食事などに関する福利厚生があれば支出を減らせ、結果的に自由に使えるお金が増える可能性もあるでしょう。転職先を選択する際には、こうした点の比較も不可欠です。
 

適切な転職活動により収入を増やすことは可能

32歳の正社員でボーナス9万円は、平均と比べても非常に少ないといえます。さらに昇給も望めないようであれば、転職も検討する価値が出てくるでしょう。転職による収入アップを目指すなら、やみくもに転職活動をしていては遠回りとなりかねません。自分の市場価値を把握し、それぞれの企業や業界の将来性を見極め、手当や福利厚生もチェックしたうえで、転職先を選別する必要があります。
 

出典

厚生労働省 毎月勤労統計調査 令和5年2月分結果速報等

doda ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】(冬・夏、年代別、職種別の賞与)

株式会社フリーウェイジャパン 2023年度 冬のボーナス実態調査(PR TIMES)

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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