特殊で取得難易度の高い資格が必要だけれど、高収入が見込める職業5選！

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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特殊で取得難易度の高い資格が必要ではあるものの、高収入が見込める職業はさまざまあります。仕事で高収入を得たい人は、そのような資格の取得を目指すのもよいでしょう。

本記事では高収入を得られる職業を知りたい人に向けて、特殊で取得難易度の高い資格が必要ではあるものの、高い収入が期待できる職業について紹介します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 高収入を見込める職業とは
2 資格を取って高収入を目指そう

高収入を見込める職業とは

世の中にはさまざまな職業があり、どの職業に就くかによって年収も大幅に違いが出るでしょう。ここでは取得難易度の高い資格が必要ではあるものの、高収入が期待できる職業について5つ紹介します。

・弁護士

弁護士は法律の専門家として法律の知識を生かしながら依頼者の利益を守り、さまざまな問題解決に向けてサポートする仕事です。弁護士を目指すためには、まず法科大学院で2年もしくは3年間勉強するか、予備試験に受かる必要があるでしょう。

その後、司法試験に合格できれば全国各地の裁判所、検察庁、法律事務所で司法修習という名目で実務を学び、審査を経て弁護士名簿に登録されると弁護士として活動ができるようになります。

はじめは法律事務所などで勉強しながら経験を積み、徐々にスキルを高めていくことが必要です。経験やスキルが向上すれば、やがて独立して自分の事務所を構えることもできます。日本弁護士連合会によると、2020年の弁護士の収入の中央値は1437万円でした。

・弁理士

弁理士は特許権や意匠権、商標権といった知的財産に関する専門知識を有し、特許庁への手続きをするなど、個人や企業の産業財産権全般にかかわる業務を担う仕事です。

弁理士を目指す場合は一般的には弁理士の国家試験に合格し、弁理士会に登録する必要があります。特許事務所や企業の知的財産部門で働くほか、キャリアを積めば独立することも可能です。弁理士の平均年収は、およそ700〜750万円だといわれています。

・司法書士

司法書士は主に、法律の知識を生かして不動産や会社の登記や、訴訟準備などの手続きを代理でおこないます。国家試験である司法書士試験に合格したあとに日本司法書士会連合会の司法書士名簿への登録と、司法書士会への入会をすることで司法書士として活動することが可能です。

開業もできますが、はじめは司法書士事務所で勤務するのが一般的でしょう。資格を得たあとも法律改正などの動きがあれば新しい知識を常にインプットする必要があります。日本司法書士会連合会によると、司法書士の平均年収は約450万円で、人によっては「2000万～4999万円」の収入があるなど、幅があるといえます。

・土地家屋調査士

土地家屋調査士の主な業務内容は土地や建物の調査、測量をおこない、登記簿への申請手続きまたは審査請求の手続きをすることです。

土地家屋調査士になるには、まず、土地家屋調査士試験に合格することが必要で、その後、日本土地家屋調査士会連合会に登録して土地家屋調査士会に入会しなくてはいけません。法律の知識を有する必要があるほか、外での作業もあるため、それをこなせる体力も求められます。

独立開業した場合の統計データはありませんでしたが、土地家屋調査士白書2022によると、有資格で補助者として働いている人は、全国で約2万人ほどいるそうです。また、地域にもよりますが補助者の求人には「月収23万以上」となっているものが多いです。補助者の時点で25万円に近いため、経験を積み独立開業した場合は、それ以上の収入が期待できるでしょう。

・中小企業診断士

中小企業診断士は経営コンサルタント資格のうち、唯一の国家資格です。企業の経営診断をおこない、改善方法を提案したり、事業企画を策定したりするのが主な業務内容となります。

中小企業診断士になるには、まず、中小企業診断協会が実施する1次試験に受からなくてはいけません。試験に合格したら協会が実施する2次試験に合格して実務補習を修了する、もしくは15日以上の診断実務をおこなうか、中小企業基盤整備機構または登録養成機関が実施する養成課程を修了する必要があります。

中小企業診断協会によると、業務全体の合計日数が100日以上の方において、コンサル業務で年間1001万円以上を稼いでいるのは全体の3割を超えていました。

資格を取って高収入を目指そう

本記事で紹介した職業は、試験の合格率も低いため資格の取得は難しいものの、高収入を狙える点が特徴です。もちろん、企業に勤めるか、独立するかによっても収入は大きく異なりますが、高収入を目指したい場合には本記事で紹介した資格を取得するのもよいでしょう。なお、資格試験に挑戦する場合は受験資格を満たしているかどうかもあわせて確認しましょう。