更新日: 2024.03.21 年収

世帯年収「1000万円」の夫婦です。都内に「マイホーム」を建てるのが夢なのですが、現実的ではないでしょうか?

世帯年収「1000万円」の夫婦です。都内に「マイホーム」を建てるのが夢なのですが、現実的ではないでしょうか?
都内でマイホームを考える夫婦にとって、世帯年収1000万円での購入は大きな課題です。さまざまな要因を考慮する必要があり、計画的に進めることが重要となります。
 
この記事では、都内の戸建て新築住宅の相場から世帯年収1000万円での購入可能性を検討したあとで、住宅ローンを利用する場合の注意点について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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世帯年収1000万円で買える住宅の価格は?

東京都内で戸建て住宅を購入することは、マイホームを夢見ている家族にとって大きな目標です。世帯年収が1000万円の夫婦のケースを考えてみましょう。一般的に住宅購入の目安とされる「年収の5倍から6倍」ということを考えると、1000万円の年収であれば5000万円から6000万円の住宅が購入の範囲内に収まります。
 
しかしながら、都内の住宅市場の相場を考えると、この価格帯では東京23区内で希望する条件を満たす新築の戸建てを見つけるのは困難です。例えば、新築という条件を緩和して、中古の戸建てをリノベーションして住むことを考えても、その改修費用を加えると、予算を超える可能性があります。
 
世帯年収1000万円の夫婦が都内で戸建てを購入する場合、よりリーズナブルな価格帯の物件を見つけるためには、23区外を含めた広範囲での検討が必要になります。
 
とはいえ、23区外であっても、駅近や利便性の高いエリアでは価格が高騰する傾向にあります。そのため、交通アクセスにそれほどこだわらず、住環境が良好なエリアを選ぶなど、優先順位を考慮した物件選びが求められるでしょう。
 
また住宅価格以外にも、将来の価値や生活の利便性、教育環境など、さまざまな要素を総合的に考慮することが重要です。例えば、将来的に子どもの教育費用や老後の生活資金など、長期的な家計計画にどのように影響するのかということも考慮に入れる必要があります。
 
住宅購入時には、物件価格のほかにも諸費用や税金がかかるため、これらの追加コストも予算計画に盛り込む必要があります。
 

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年収1000万円で住宅ローンを利用する場合の注意点

住宅購入に際して、多くの家庭が検討するのが住宅ローンです。一般的に、返済の負担を収入の25%以内に収めることが一つの目安とされています。この基準に則った場合、年収が1000万円であれば、返済期間を35年として、借り入れ推奨額は最大で約7500万円です。
 
住宅ローンには主に固定金利と変動金利の二つのタイプがあります。固定金利ローンでは、借入れ時の金利がローン期間中一定であるため、返済額が変わることなく将来の金利上昇リスクから保護されます。
 
しかし、このタイプのローンは変動金利型に比べて初期の金利設定が高めです。一方、変動金利ローンは低い金利でスタートするため、初期の返済額を抑えることが可能ですが、経済状況による金利の変動リスクを受け入れる必要があります。
 
住宅ローンを選択する際には、自身のライフスタイルや将来の計画、金利変動に対するリスク許容度を総合的に考慮し、最適なローン商品を選ぶことが求められます。また、ローンを利用する際には、返済期間や金利以外にも手数料や保証料など、追加の費用がかかることも忘れてはなりません。これらの要素を踏まえ、総合的な返済計画を立てることが、住宅購入への第一歩となります。
 

都内でのマイホーム購入は夢と現実のバランスを考えて

都内でのマイホーム購入は、多くの夢と現実の間でのバランスが求められる選択です。世帯年収1000万円の夫婦にとっては、子育てなど今後予想されるさまざまなライフイベントも考慮しながら無理のない範囲での購入計画を立てる必要があります。物件選びや住宅ローンの選定には、将来のライフプランや金融状況を考慮し、慎重に判断しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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