更新日: 2024.04.12 年収
付き合っている恋人から「30歳で年収500万円は少ない」といわれました。同世代では稼いでいると思っていたのですが、高年収ではないのでしょうか…？
30歳で年収500万円は、同年代と比較して年収は少ないのでしょうか？ 本当に少ないと思うなら納得できるかもしれませんが、十分な年収があると思うなら納得できないと感じるかもしれません。
本記事では、30歳で年収500万円が少ないかについて解説するので、自分の年収が多いか少ないか気になる人は参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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30歳で年収500万円は十分に稼げている
30歳で年収500万円は平均年収から考えると十分に稼げている部類に入ります。国税庁の令和４年分民間給与実態統計調査によると、１年を通じて勤務した給与所得者のうち、30歳から34歳までの平均年収は男性485万円・女性338万円・全体平均425万円です。
この点から考えると、年収500万円なら同世代よりも稼げているため、年収が少ないといわれるのは恋人の年収が高いためかもしれません。なお、男性の全体的な平均年収は563万円と500万円よりも高いですが、これは給料が高くなる40代から50代までが含まれている影響があるからです。
現在の平均年収は全体で458万円なので年収500万円は平均を超えており、給料が少ないといわれても気にする必要はないです。年齢別に見ると50代後半が最も給料が高くなりますが、日本では終身雇用・年功序列が基本になっている影響があると考えられます。
実際に勤続年数別の給料を確認してみると、勤続年数 30～34 年をピークに勤続年数が長くなればなるほど給料が高くなるのが特徴です。
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※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。 お申込みの際にご決定いただきます。
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※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます
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将来的に給料が伸びていくかも重要なポイント
「将来的に給料が伸びていくかどうか」も重要なポイントとして挙げられます。もちろん現在の年収は大切ですが、前記のように勤続年数などに応じて給料が伸びていくなら、心配することはないでしょう。
会社によっては入社時にある程度給料が高く設定されていて、入社後は給料の伸び率がそこまでよくないこともあります。現在もらえている給料だけを見て判断するのではなく、全体的なバランスなどについても視野に入れて考えましょう。
具体的に給料がどのように伸びていくかは調べればわかるため、十分な伸び率があるなら、継続的に働いていると給料も徐々に増えていくと予想できます。給料が増えていったあとで同世代の中では稼げるのか、それとも下回るかの把握も大切です。
インセンティブなどが含まれて給料が増えている場合は注意する
30歳で年収500万円なら同世代と比較しても稼げている部類に入りますが、インセンティブや固定残業代が含まれているなら注意しなければなりません。
インセンティブは自分の成績次第で大きく増減するため、今年は500万円稼げていても来年は大きく下回る可能性も考えられます。単年度だけをみると同世代よりも稼いでいる部類になるものの、来年度の成績が悪いと一気に平均を下回る可能性もある点には注意しましょう。
ほかにも、最近では「固定残業代」が給料の中に含まれているケースも多くありますが、固定残業代は基本給に含まれないのでさまざまな場面でマイナスに働くことも考えられます。表面上の給料だけでの判断ではなく、給料の内訳などを見たうえであれば、年収500万円であっても不安を感じるといわれる可能性はゼロではありません。
まとめ
付き合っている恋人から30歳で年収500万円は少ないといわれても、統計などから見れば平均以上は稼げています。ただ、基本給+賞与などで平均年収を超えているならこの先も安定して稼ぎ続けられると予想できますが、インセンティブや固定残業代が含まれているなら多少なりとも不安があるのも事実です。
年収500万円が少ないといわれた際には、自分の給与の内訳などについてもきちんと伝えてはどうでしょうか。
出典
国税庁 令和4年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
