更新日: 2024.05.10 年収
就活中の大学生です。将来は年収600万以上稼ぎたい! どんな業界を目指せばよい? 手取りはいくら?
そこで本記事では、年収600万円以上の業界や手取りの金額はいくらなのかについて紹介します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
給与の平均
令和4年分民間給与実態統計調査によると、給与所得者数は5078万人で、平均給与は458万円となっています。男女別に見てみると、男性の平均給与は563万円、女性の平均給与は314万円となっています。
また給与階級別給与所得者数・構成割合の令和4年度のデータを見ると、600万円超えの割合は男性で33.4%、女性で8.2%です。この数字から、600万円以上稼いでいる人はかなり少ないことが分かります。
年収600万円以上を目指せる業界
600万円以上稼ぐことは一般的には難しいですが、稼いでいる人がいるのも事実です。給与は業界によって異なりますので、稼げる業界について解説します。
証券会社
証券会社は、大手企業ならば高収入を目指せるといわれています。場合によっては年収1000万円以上稼げる可能性もあるでしょう。しかし、業務によっては厳しいノルマなどが設定されており、仕事の責任も大きいため、根気強く前向きな人が向いているといえるでしょう。
医薬品メーカー
医薬品メーカーに入れば、年収600万円以上を稼げる可能性があります。ただし、扱っている商品が専門的であるため、医療系の知識や経験を持っている人でないと入社が難しい場合があります。
商社
商社は、大手企業であれば年収1000万円以上の高収入を得られる可能性があります。手当やボーナスが高い傾向にあり、海外赴任の場合は別途手当が支給される場合もあります。
ただし、ハードな仕事が多いため、忍耐力と根気が必要です。
不動産会社
不動産会社は、契約数に応じて業績給が支給されるところが多いです。会社によってバックアップはさまざまですが、単価が高いものが多いため契約を取れば取るほど稼げる可能性があります。
また不動産は宅地建物取引士の資格を持っていると、資格手当が支給されるところもあります。不動産業の知識も身に付くので、取得しておいても損はないでしょう。
年収600万円だと手取りはいくら?
年収600万円の場合、手取りは450〜510万円ほどでしょう。1ヶ月あたり37万5000円〜42万5000円ですが、賞与を含む場合があるので、1ヶ月にもらえる金額は企業によって異なります。
年収が上がれば稼げるのはもちろんですが、その分所得税の比率も上がってきます。例えば、課税される所得金額が330〜694万9000円の場合は税率が20%、695〜899万9000円は税率が23%となります。手取り額は税率や控除で変わるので、詳細は源泉徴収票などで確認しておきましょう。
年収600万円以上稼ぐなら業界を絞ろう
年収は仕事の成果による業績給や手当で稼げることが多いです。ただし、年収が高い分仕事が大変だったり、最悪の場合私生活との両立ができなくなったりすることもあります。大切なのは、自分がどの業界であれば続けていけるのかというところです。そのため自分に合った仕事を探しましょう。
出典
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査
国税庁 令和4年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー