更新日: 2024.05.30 年収
27歳で年収「500万円」の彼氏。「今後の昇給は望まないし、仕事は頑張らない」と言っているのですが、結婚相手に選ばない方が賢明でしょうか？
本記事では、年収500万円の男性の割合を紹介するとともに、結婚相手としてふさわしいか、昇進したくないと考えている人の割合などもお伝えします。年収が問題で結婚に踏み切るか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収500万円の男性の割合は14.2%
国税庁が公表している「令和4年分 民間給与実態統計調査」に掲載されている給与階級別分布は、表1の通りです。
表1
| 男性 | 女性 | 合計 | |
|---|---|---|---|
| 100万円以下 | 3.4% | 14.0% | 7.8% |
| 100万円超200万円以下 | 6.2% | 21.5% | 12.7% |
| 200万円超300万円以下 | 9.8% | 20.0% | 14.1% |
| 300万円超400万円以下 | 15.5% | 17.7% | 16.5% |
| 400万円超500万円以下 | 17.7% | 12.1% | 15.3% |
| 500万円超600万円以下 | 14.2% | 6.4% | 10.9% |
| 600万円超700万円以下 | 9.5% | 3.4% | 6.9% |
| 700万円超800万円以下 | 7.1% | 1.7% | 4.8% |
| 800万円超900万円以下 | 5.0% | 1.0% | 3.3% |
| 900万円超1000万円以下 | 3.4% | 0.6% | 2.2% |
| 1000万円超1500万円以下 | 6.2% | 1.0% | 4.0% |
| 1500万円超2000万円以下 | 1.3% | 0.3% | 0.8% |
| 2000万円超2500万円以下 | 0.4% | 0.1% | 0.3% |
| 2500万円超 | 0.5% | 0.1% | 0.3% |
令和4年分 民間給与実態統計調査を元に筆者が作成
上記調査によると、年収500万円の男性は、全体の14.2%であるとわかります。年収500万円までの男性の割合が52.6%のため、年収500万円あれば全体の半分以上であるといえます。
また年齢階層別の平均給与をみてみると、25～29歳男性の平均給与は420万円です。そのため、27歳で年収500万円は平均より高いといえます。
年収500万円の結婚相手を考える
先述したように男性の27歳で年収500万円は、平均よりも高い給与であるとわかりました。しかし、35～39歳男性の平均給与は549万円、最も高いのは55～59歳で702万円です。そのため、昇給を望まず仕事を頑張らないという姿勢で年収を現状維持する予定の場合、35歳で平均給与を下回ってしまうことになるでしょう。
しかし、平均給与より下回っていても、結婚相手としてふさわしくないとはいい切れません。自分が将来どのような結婚生活を送りたいかによって、決めるとよいでしょう。
例えば、将来子どもを作る予定がなければ、教育費が発生しません。教育費がなければ、他に給与を回せるため、生活が圧迫される可能性は低いでしょう。
一方で将来複数人の子どもがほしい、子どもは私立に入れたいなど教育に力を入れて費用を回したいと考えている方は、教育にかかる費用を大まかに計算して、現在の収入でまかなえるかを確認しましょう。相手が年収500万円でも、共働きであれば金銭面の余裕が生まれるため、自分が専業主婦になりたいか、仕事を続けていたいかなどでも必要な年収が変わってきます。
昇進したくない人は増えている
近年、役職につくと業務量が増えたり責任が増したりするため、昇進したくないと考える人が増えています。
男女共同参画局の「令和4年度 新しいライフスタイル、新しい働き方を踏まえた男女共同参画推進に関する調査報告書」によると、いずれは管理職につきたいと思っている人の割合は、当てはまるが15.6%、どちらかといえば当てはまるが28.2%、どちらかといえば当てはまらないが26.5%、当てはまらないが29.8%でした。
つまり、半数以上が管理職につきたくないと考えていると分かりました。
結婚相手に求める年収は将来のライフスタイルによって変わる
結婚相手に求める年収は、将来自分がどのような結婚生活を送りたいかによって変わります。彼氏が27歳の時点で年収500万円であれば、平均給与以上の金額ですが、現状維持のままいくと、35歳以降は平均以下となってしまいます。
しかし、結婚後も自身が仕事をやめず続けるのであれば世帯年収は500万円を上回るでしょう。また結婚後のライフスタイルによっては、平均年収以下でも十分暮らせる可能性があります。そのため、まずは結婚後の生活について2人で話し合い、どのくらいの世帯年収があれば暮らしていけるかをシミュレーションするとよいでしょう。
出典
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査
男女共同参画局 令和4年度 新しいライフスタイル、新しい働き方を踏まえた男女共同参画推進に関する調査報告書
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
