コンビニの店長といっても、いくつかのパターンに分かれており、それぞれ年収に違いがあるようです。
そこで今回は、コンビニの店長の平均年収や店長の仕組みを解説します。今よりも収入を上げるための方法もご紹介しているため、参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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コンビニの店長の年収
厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、コンビニの店員の平均年収は361万円となっています。この年収は店長を含む従業員の平均なので、厳密な店長のみの年収は前後する可能性があります。
国税庁が公表している令和4年の民間給与実態統計調査では、民間事業所に勤務する方の平均年収は458万円とされているため、比較すると100万円程度低い傾向にあるようです。
年齢別での年収の推移を確認すると、45歳ごろまで上昇傾向にあり、最も高い年収で409万円6400円とされています。
ちなみに都道府県によっても年収が異なり、東京都のコンビニの店員の平均年収は390万2000円と全体平均よりも30万円程度高くなっています。
コンビニの店長の仕組み
コンビニの店長には、以下のようなパターンがあるようです。
●オーナー兼店長
●雇われ店長
オーナー兼店長とは、直営店ではなくフランチャイズ店の経営もしながら自ら店長としても店頭で働いている方のことです。オーナー兼店長は、自分の店舗の売上により給与や年収が大きく左右されやすいため、努力次第では大きく稼げる可能性があるでしょう。
雇われ店長には、本部から正社員として任命された方と、フランチャイズオーナーから雇われている方の2つのパターンがあります。
本部から任命されている方は、おもに直営店で勤務し、大手企業であれば各種手当やボーナスなども支給され、福利厚生も整っているケースが多いでしょう。
一方で、フランチャイズオーナーから雇われている方は、オーナーの考えやお店の方向性による待遇面の差が大きいようです。フランチャイズオーナーからの雇われ店長として働く際は、就業規則や手当、昇給などの待遇面の事前確認を推奨します。
コンビニの店長が収入を上げる方法
ここでは、コンビニの店長が収入を上げる方法をご紹介します。
お店の売上を上げる
オーナー兼店長の場合は雇われ店長と違い、正社員の基本給という概念がなく店長に支払う給料もないため、お店の売上をあげればその分収入を上げられます。
お店の売上を上げるためには、売れているものや傾向などを分析してお客様のニーズに沿うような陳列方法に変えたり、売れるような販売動線に変更したりするなど、日々試行錯誤が求められるでしょう。
また、初めの労力はかかりますが、アルバイトの教育に力を入れて自分が不在の日でも安定した売上が立てられる仕組みづくりも重要です。アルバイトに任せられる仕事が増えれば、より売上を上げるための方法を考えることなどに時間が割けるようになり、収入アップにつなげられる可能性があります。
キャリアアップを目指す
正社員として雇われている店長の場合は、店長からのキャリアアップを目指すことで収入を上げられる可能性があります。
お店の売上向上が直接給料に反映されるケースは少ないですが、その功績が認められれば、エリアマネージャーやSV（スーパーバイザー）などに昇格が期待できます。
昇格すると基本給やボーナスなども上がる可能性があるため、結果的に収入アップにつなげられます。
複数店舗を経営する
フランチャイズのオーナーで、自分で店長を兼任するのではなく店長を雇っている場合は、複数の店舗を経営することで、さらに収入を上げられる可能性があります。
複数店舗を経営して、それぞれのお店の売上が上がれば、自分が店長として働かなくても収入を増やせるでしょう。
コンビニの店長の平均年収は361万円で、ボーナスも支給される場合もある
コンビニの店長の平均年収は361万円で、正社員として直営店で勤務している方であれば、ボーナスも支給される可能性があります。
しかし、オーナー兼店長やオーナーに雇われている店長は、お店の売上によって収入が左右され、正社員とは違いボーナスは支給されないケースが多いでしょう。
もし、現在コンビニで店長として働いていて、さらに収入を上げたいと考えている方は、ご紹介したものを参考に収入アップが期待できる方法を検討してみてください。
出典
厚生労働省 職業情報提供サイトjobtag コンビニエンスストア店員
国税庁 令和4年 民間給与実態統計調査 ―調査結果報告－
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
