年収800万円で独身の友人が「社会人1年目と生活がだいぶ変わった」と言っていました。入社時より150万円年収が上がったそうなのですが、生活レベルはどう違うのでしょうか？
配信日: 2024.11.20
そこで今回は、年収650万円と年収800万円の生活レベルの違いについて検証してみました。年収を上げるポイントもご紹介しますので、年収アップで生活に余裕を持ちたいと考えている方は参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
年収800万円の友人は高給取り？ 手取りはどれくらい？
国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の1人あたりの平均年収は460万円（男性：569万円／女性：316万円）であるとのことです。
入社時に年収が650万円だった友人は、初めから平均よりも高い年収を得ていたことが分かります。入社時よりも年収が150万円上がった今は、全体の平均よりも340万円多く稼いでいます。
年収は1年間の総支給額のことで、税金や社会保険料などが差し引かれるため、実際に使える手取りはこれよりも少ない額です。税金や社会保険料は、扶養家族の有無などによって変わりますが、一般的に年収の75％～85％ほどが手取り額の目安だとされています。年収650万円と年収800万円の手取り額を計算すると、以下の通りです。
・年収650万円：487万5000円～552万5000円（月換算：約40万円～46万円）
・年収800万円：600万円～680万円（月換算：約50万円～56万円）
年収650万円と年収800万円の生活レベルはどれほど違う？
年収が上がれば生活に余裕が生じることが考えられます。年収650万円と年収800万円では、手取り額で毎月10万円ほどの違いが生じるケースもあります。一般的な割合を基に年収650万円と年収800万円の1ヶ月の生活費を比較してみると、表1の通りです。
表1
| 支出項目 | 割合 | 年収650万円 | 年収800万円 |
|---|---|---|---|
| 家賃 | 25％ | 10万円～11万5000円 | 12万5000円～14万円 |
| 食費 | 15％ | 6万円～6万9000円 | 7万5000円～8万4000円 |
| 通信・光熱費 | 10％ | 4万円～4万6000円 | 5万円～5万6000円 |
| 趣味・交際費など | 30％ | 12万円～13万8000円 | 15万円～16万8000円 |
| 貯金 | 20％ | 8万円～9万2000円 | 10万円～11万2000円 |
※筆者作成
上記の割合はあくまでも参考値で、何にお金をかけるかには個人差があります。例えば年収が上がっても住居を変えなければ、家賃をおさえてほかのことにお金を使う余裕が生まれるでしょう。趣味・交際費など自由に使えるお金が増えるだけでなく、将来の結婚・子育てや、老後資金の準備のために貯金を増やすことも可能です。
年収を上げるポイント
年収を上げて生活に余裕を持ちたい場合は、以下のような方法で収入アップを目指せるでしょう。
・今の会社で昇給を目指す
勤務先の給与査定の基準を把握して、今後どれほどの昇給が見込まれるかを確認しておくことは大切です。役職が上がったり資格を取得したりして昇給を目指せるかもしれません。
・転職を検討する
今の会社で昇給が期待できない場合は、自身の経験やスキルを評価してくれる会社への転職を検討できます。
・副業をする
勤務先が禁止していなければ、定時後や休日など空いた時間を活用して副業による収入を得ることもできるでしょう。
・投資をする
投資によって収入を増やす方法もあります。税制上の優遇制度がある少額投資非課税制度（NISA）や個人型確定拠出年金（iDeCo）を活用するのもよいでしょう。
年収650万円から年収800万円に上がると手取りで毎月10万円ほどの余裕が生まれる可能性あり！
年収650万円と年収800万円の手取りは、それぞれ487万5000円～552万5000円（月換算：約40万円～46万円）と600万円～680万円（月換算：約50万円～56万円）ほどになると考えられ、毎月10万円程度の違いが出る可能性があることが分かりました。
家賃の高い住居への引っ越しや、趣味・貯金にかけるお金を増やしたりもできるでしょう。
年収を上げるには、今の会社で昇給を目指したり転職を検討したりする方法があります。または、副業や投資によって収入を増やせるかもしれません。生活に余裕を持たせたい方は、これらの方法で年収アップを目指してみるとよいでしょう。
出典
国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査 ―調査結果報告― II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与（15ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
