コールセンターのオペレーターとして働き「時給1300円・シフト制」です。正社員を目指して転職しようか迷っています。安定を取って正社員に転職するのか、どう判断すべきなのでしょうか？

コールセンターでの勤務は、時給1300円という比較的高めの報酬と、シフト制による柔軟な働き方が魅力です。一方で、社会保険やボーナスなどの待遇面では、正社員に比べて不安定な側面があります。
 
本記事では、「収入」「働き方」「将来性」の3つの軸から、どちらを選ぶべきかの判断材料を整理します。

時給制の働き方と正社員との違い

パートやアルバイトなど、時給制で働く場合と、正社員として働く場合では、収入面・時間的自由度・福利厚生など、さまざまな違いがあります。以下では、収入と労働時間という2つの視点から、それぞれの違いを具体的に見ていきます。
 

月収・年収ベースでの見え方

転職先の給与条件を確認する際、「月給○万円」「年収○○○万円」といった金額が目を引きます。しかし、その金額の背景には雇用形態による違いがあり、注意が必要です。
 
厚生労働省の「令和6年雇用形態別にみた賃金」のデータによると、正社員・正職員の平均賃金は月額約34.9万円です。一方で、正社員・正職員以外（いわゆる非正規雇用）の平均賃金は約23.3万円となっており、その差は月額で約11万円以上にもなります。
 
男女別に見ると、男性の正社員は約37.7万円、非正規雇用では約25.9万円。女性では正社員が約29.4万円、非正規雇用が約21.0万円と、いずれも明確な差があります。
 

働く時間や日数の自由度と制約の違い

パートやシフト制の働き方は、家庭の事情や自身の体調に合わせて、柔軟にシフトを調整できる点が大きなメリットです。小さな子どもがいる家庭や、介護などの事情がある場合には特に有利な働き方といえます。
 
一方、正社員は週5日・1日8時間勤務が基本であり、突発的な休みを取りにくい傾向があります。
 

正社員を目指すなら今準備すべきこと

正社員になることに対して、「年齢的に厳しいのでは」「経験が足りないのでは」と感じている人も多いかもしれません。しかし、実際には未経験からでもチャレンジできる求人は数多く存在しています。
 
ここでは、正社員を目指すにあたって意識しておきたい2つのポイントをご紹介します。
 

未経験可の正社員求人は意外と多い

近年、多くの企業で人手不足が続いており、「未経験可」の正社員求人が増加傾向にあります。特に、事務職、営業サポート、物流管理などは、専門的な資格がなくても応募できるケースが多く、未経験者歓迎の求人も豊富です。
 

接客や電話応対のスキルは他職種でも活かせる

コールセンターでの業務を通じて培われた「コミュニケーション能力」「説明力」「クレーム対応力」は、さまざまな業界・職種で重宝されます。例えば、接客業、事務職、営業アシスタントなどでは、お客様や社内スタッフとの円滑なやり取りが求められるため、電話応対経験のある人材は高く評価される傾向にあります。
 

お金の安定を取るか今の柔軟さを取るかを考える視点

正社員とパート勤務のどちらを選ぶべきかは、「今の生活」だけでなく、「これからの人生設計」をどう考えるかによっても変わってきます。ここでは、経済的な役割とライフプランという2つの視点から、自分にとって最適な選択を見極めるための考え方を整理します。
 

家計における今の収入の役割を整理する

正社員として働くかどうかを考えるとき、今の収入が家庭全体の中でどれくらいの比重を占めているのかを整理しておくことは、とても重要です。
 
例えば、パート収入が家計の柱になっているのか、補助的な役割なのかによって、転職後に求める収入の基準や、働き方の選択肢も大きく変わってきます。そうした視点を持つことで、収入と働き方のバランスをどう取るべきか、自分にとって納得のいく判断がしやすくなります。
 

将来的なライフプランから逆算して考える

将来、どのような生活を送りたいかという視点から、今後の働き方を逆算して考えることも重要です。例えば、子どもが成長することで自由な時間が増える見込みがあるなら、今のうちにスキルアップや正社員転職を検討することも可能です。「今」だけでなく「これから」の生活を見据えることが、長期的に後悔のない選択へとつながります。
 

どちらを選んでも自分で納得できる選択が大切

パート勤務と正社員勤務には、それぞれに明確な利点と注意点があります。重要なのは、自身のライフスタイルや価値観、将来設計に照らして、どちらの働き方がより自分に合っているかを見極めることです。
 
また、周囲の意見や世間の常識にとらわれすぎず、自分自身の状況と向き合って選択をすることが、後悔しない働き方への第一歩です。どちらを選ぶにしても、「自分で納得できる選択」をすることが、将来への不安を減らし、前向きに働き続ける力になります。
 

出典

厚生労働省　雇用形態別にみた賃金
厚生労働省　未経験でも比較的入りやすい職業
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー