葬儀で大切なことは豪華に行うことではなく、故人への想いです。無理をしない形で故人を見送る方法として「直葬」を選ぶ人も増えています。
この記事では、直葬の内容や費用についてわかりやすく解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
直葬とは？
直葬とは、「直接葬る」という意味の漢字で表されるように、故人の遺体を直接火葬場へ運び、火葬だけを行って墓などにおさめる葬儀の方法です。「ちょくそう」「じきそう」などと読み、「密葬」「火葬式」などと呼ぶこともあります。
直葬では一般的な葬儀の場合に執り行われる通夜や告別式を行いません。通常は、知人などは呼ばず、家族だけで故人を見送ります。
・直葬のメリットとデメリット
直葬にする最大のメリットは葬儀費用が安く済むことです。さらに、参列者への対応や返礼品の準備などに追われずに済むため、故人との別れだけに気持ちを向けられます。
加えて、通夜や告別式を行わないことから、葬儀に長い時間がかかりません。遺体の安置期間が短いため、特に遺族が高齢などの場合には身体的な負担が軽くなります。
一方、スムーズに火葬まで進む分、故人との別れが早く訪れる点はデメリットといえるでしょう。また、家族だけで執り行う場合、故人の友人などが故人との最後の別れをできなくなる点にも注意が必要です。直葬に参列できなかった人に対しては、葬儀後の弔問などで対応が必要となる場合もあります。
・直葬の一般的な流れ
直葬でも一般的な葬儀と同様、逝去後、まずは家族や親族などへ亡くなった旨を連絡し、安置場所を決めたら葬儀社を手配します。安置場所が、家族以外の面会も可能な場合には、故人と親しかった人に連絡するのもよいでしょう。
その後は、通夜や告別式は行わないため、安置場所から故人の遺体を直接火葬場に運び火葬します。
火葬の際には、通常の葬儀を行う場合と同様に、火葬許可書が必要です。故人が亡くなり医師から死亡診断書を受け取ったら、死亡届とともに役所に提出し、火葬許可書を発行してもらう必要があります。
また、火葬許可書の発行が済んでいてもすぐには火葬できません。火葬するには、死後24時間経過していることが法律で定められているからです。
・直葬だとどのくらい費用を抑えられる？
直葬と一言でいっても、実際にかかる費用は葬儀社によってさまざまですが、一般的には、20万円程度です。通常の葬儀でかかる費用の目安は100万円～200万円程度であるため、平均的な金額で済めば、10分の1程度まで費用を抑えられることになります。
直葬で行うと費用が安く済む理由は、祭壇や会食の準備、参列者数に応じた会場や葬儀にかかわる人員の手配による費用を抑えられるからです。必要となるお金は、遺体の搬送費や火葬代、棺や位牌など、最低限必要となるもののみとなります。
直葬は費用を抑えて遺族のさまざまな負担を抑えられる葬儀の方法！
直葬は経済的にも身体的にも負担が少ない葬儀の方法です。核家族化し近所付き合いも希薄になりつつある時代のなか、直葬を選択する人も増えています。
ただし、葬儀は一度きりのものです。後から葬儀に参列できなかった人から不満の声が出ないようにするために、そして遺族が後悔を残さないためにも、直葬を行うかどうかの判断は十分検討したうえで行いましょう。
出典
日比谷花壇 直葬とは？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
【PR】相続する土地・マンションがあなたの生活を助けるかも？
