公開日:2019.09.18 保険

がん保険の選び方 ~定期タイプと終身タイプはどちらがいい?

「生涯で2人に1人ががんにかかる時代」と言われ、さまざまながん保険が販売されています。
 
そんな中で、がん保険を選ぶときに知っておきたい考え方についてお伝えします。
 
下田幸彦

執筆者:

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

住宅ローンアドバイザー/証券外務員二種
FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
青森県出身。大学卒業後、IT企業に入社、金融系のシステム構築をきっかけにFP資格を取得。2005年よりファイナンシャルプランナーとして活動を開始。保険代理店、住宅メーカー専属FPを経て2016年独立。

金融機関に属さず保険や投資商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして、企業、団体、学校でのマネーセミナー、FP資格講座講師、コラム執筆を中心に活動。マネーセミナーはわかりやすさに定評がある。

個人相談は家計見直し、保険相談、長期資産形成アドバイスをメール、インターネットで全国対応している。

近年は小中学生を対象とした「キャッシュレス時代の金融教育」にも力を入れている。
≫≫ 「FP事務所・青い森マネードクターズ」公式サイト

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下田幸彦

執筆者:

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

住宅ローンアドバイザー/証券外務員二種
FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
青森県出身。大学卒業後、IT企業に入社、金融系のシステム構築をきっかけにFP資格を取得。2005年よりファイナンシャルプランナーとして活動を開始。保険代理店、住宅メーカー専属FPを経て2016年独立。

金融機関に属さず保険や投資商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして、企業、団体、学校でのマネーセミナー、FP資格講座講師、コラム執筆を中心に活動。マネーセミナーはわかりやすさに定評がある。

個人相談は家計見直し、保険相談、長期資産形成アドバイスをメール、インターネットで全国対応している。

近年は小中学生を対象とした「キャッシュレス時代の金融教育」にも力を入れている。
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「生涯で2人に1人はがんを経験する」は本当?

がん保険のパンフレットなどで「生涯で2人に1人はがんにかかる時代」という内容を目にしますが、そのデータについて確認しておきましょう。
 
国立がん研究センターが運営するWEBサイト「がん情報サービス」の「最新がん統計」内、「累積罹患リスク(2014年データに基づく)」によると、生涯でがんにかかる確率は、男性で62%、女性47%というデータがあります(※)。やはり生涯で考えると男性も女性も約半数はがんを経験するようです。
 
次に、同サイトの「がん罹患率~年齢による変化(全がん)」のグラフを見てみると、男性は50代ごろからにがんにかかる割合が増えています。女性は男性ほどではありませんが、40代からゆるやかに上昇しています。
 
さらに、「現在年齢別がん罹患リスク」を見ると、男性が70代までにがんになる確率は各年代ともに15%~21%(女性は約9%~18%)、80代までにがんになる確率は約29%~41%(女性は約14%~29%)となっています。
 
がんを経験する確率は生涯で見ると2人に1人ですが、圧倒的に高齢になってからということが分かります。今回はこの罹患率に着目してがん保険の選び方を考えてみましょう。
 

がん保険の「終身タイプ」と「定期タイプ」どっちがいい?

がん保険には終身タイプと定期タイプがあるのをご存じでしょうか? 2019年8月現在、多くの保険会社が「終身タイプ」がん保険を販売しています。終身タイプのがん保険は、一生涯にわたり、がんになったときの保障があります(保障内容は各社異なります)。
 
保険料は加入時の年齢で決まり、途中で上がることはありませんので、若いうちに加入すると月々の保険料が抑えられます。
 
一方、定期タイプのがん保険とは、一定期間の保障を更新しながら継続が可能です。保険料は更新の都度、高くなるのが一般的です。
 
では、終身タイプと定期タイプのがん保険はどちらがよいのでしょうか? 生涯で2人に1人ががんになるなら、若いうちに安い保険料で終身タイプのものに加入した方がよさそうですが、1つ覚えておきたい点があります。それは、終身タイプの保険の保険料は、一生涯で支払う保険料を平均化して払う形式です。
 
つまり、数十年先のリスクに対しても保険料を払っているわけです。もし終身タイプのがん保険への加入をするなら、定期的に新しいがん保険へ乗り換えることは、保険料負担の面でムダを出すことになります。
 
では、定期タイプのがん保険はどうでしょうか? 定期タイプのがん保険は、保険期間中のがんのリスクに対して保険料を払う方式です。こう考えると、「がん罹患率の少ない年代は定期タイプのがん保険で備える」という選択が合理的とも言えます。
 
出典
(※)国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」
 
執筆者:下田幸彦
ファイナンシャルプランナー(AFP)

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