コロナ禍の今、がん検診の受診率が下がる……がん対策はがん保険だけで十分？
配信日: 2021.05.12 更新日: 2021.09.13
2020年の緊急事態宣言の折、がん検診の受診を申し込もうとしたところ、「緊急事態宣言が出ているのでがん検診はできない」と断られたという経験があります。
では、がん検診の受診ができないとどのような問題があるのでしょうか？
執筆者：大泉稔（おおいずみ みのる）
株式会社ｆｐＡＮＳＷＥＲ代表取締役
専門学校東京スクールオブビジネス非常勤講師
明星大学卒業、放送大学大学院在学。
刑務所職員、電鉄系タクシー会社事故係、社会保険庁ねんきん電話相談員、独立系ＦＰ会社役員、保険代理店役員を経て現在に至っています。講師や執筆者として広く情報発信する機会もありますが、最近では個別にご相談を頂く機会が増えてきました。ご相談を頂く属性と内容は、６５歳以上のリタイアメント層と３０〜５０歳代の独身女性からは、生命保険や投資、それに不動産。また２０〜３０歳代の若年経営者からは、生命保険や損害保険、それにリーガル関連。趣味はスポーツジム、箱根の温泉巡り、そして株式投資。最近はアメリカ株にはまっています。
そもそも、がんという病気は国民病
国立がん研究センターによると、日本人ががんにかかる率は、男性65.5％、女性は50.2％という統計が出ています（※2）。
例えば、本稿をご覧いただいている方が、男女それぞれ5人ずついらっしゃるとしましょう。男性5人のうち3～4人が、女性5人のうち2～3人が、がんにかかる可能性があるということになります。
そして、日本人の死因は、3位以下は変動がありますが、1980年代半ば以後、第1位に君臨し続け、人口10万人あたりの死亡率が増え続けているのが、がんなのです（下のグラフを参照）。
（出典：厚生労働省「令和元年(2019)人口動態統計月報年計(概数)の概況／結果の概要」（※3））
まさに、「がんは国民病」なのです。また、生命保険文化センターの統計（※4）によると、医療保険や医療特約の加入率は下がっているようですが、がん保険の加入率は伸びています。
国民病であるがん、がん保険とがん検診で備えよう
国民病であるがんという病気に備えるために、がん保険に加入していらっしゃる方も多いでしょう。しかし、がん保険だけで十分とはいえないかもしれません。がんを早期発見するためには、がん検診の受診が欠かせません。
がん検診により、自覚症状が出る前にがんを発見することができれば、たとえがんにかかっていたとしても、治療をして完治を目指せるかもしれません。
もちろん、がん検診ですべてのがんが発見できるわけではありません。しかし、がん検診の対象となっているがん（部位）は、日本人の特にかかる率が高いとされているものなのです。
がん検診で早期にがんを発見し、治療を行ううえでがん保険を活用する……基本的なことですが、がんが国民病といわれる日本では、検診と保険の2本柱が重要だと感じます。先行きの見えないコロナ禍において、さまざまな不安が押し寄せる大変な時期ですが、がんに対してもしっかり備えておきましょう。
（※1）
日本生活習慣病予防協会「【新型コロナ】がん検診の受診者が減少 このままだと死亡リスクが上昇 コロナ下でも「がん検診は必要」」
（※2）
国立がん研究センター「最新がん統計／がんに罹患する確率～累積罹患リスク（2017年データに基づく）」
（※3）
厚生労働省「令和元年(2019)人口動態統計月報年計(概数)の概況／結果の概要」
（※4）
生命保険文化センター「3 民保の特定の保障機能を持つ生命保険や特約の加入状況／(1)医療保険・医療特約の加入率／(2)ガン保険・ガン特約の加入率、入院給付日額」
（参考）神奈川県「早期発見・早期治療（がん検診）」
執筆者：大泉稔
株式会社ｆｐＡＮＳＷＥＲ代表取締役
