更新日: 2021.07.17 医療保険

入院時に医療保険で全ての費用を補填できたという人は何割くらい? 平均不足額は?

入院時に医療保険で全ての費用を補填できたという人は何割くらい? 平均不足額は?
もしも自分や家族が病気や事故で入院することになったらと、考えたことはありますか?
 
入院は、手術やリハビリが必要になると長期間にわたる場合があります。入院代、手術代などの費用はどれくらいかかるのか不安ですよね。
 
もしものときのために保険に入っていれば、かなりの部分は保険で賄えるでしょう。しかし、入院が長期にわたる場合、規定日数を超えたら保険が出なくなることも。
 
損害保険ジャパン株式会社は、入院経験者・未経験者合計2000人に「入院に関する家族の時間やお金への影響調査」を実施しました(※)。自分や家族が入院したとき、家族にどんな影響があるのでしょう?
FINANCIAL FIELD編集部

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配偶者が入院すると、仕事を休んだり、娯楽や睡眠時間が減る

配偶者が入院した際、自身の仕事を休んだかどうかを尋ねたところ、「入院期間中はずっと休んだ」(13.5%)、「休みを数日とった」(7.7%)、「半休、時短勤務をとった」(34.8%)と、56%が「自身の仕事を休んだ」と回答しました。入院により、配偶者の仕事にも影響があることが分かりました。
 
また、「配偶者が入院したことで減ってしまった自身の時間はあるか」を尋ねたところ、74.6%が時間を喪失したと回答。減ったのは「テレビや音楽などの視聴時間」(37.6%)、「趣味の時間」(35.3%)、「睡眠の時間」(34.1%)が僅差で並び、娯楽や睡眠などの時間に影響を与えていることが分かりました。
 
配偶者の入院による時間の喪失で起きたことを尋ねたところ、最も多いのは「所得の減少」(21.3%)で、「不眠」(19.7%)、「食欲減退・体重減少」(17.3%)が続きました。配偶者の休職などで給与が減ったり、心配で不眠や食欲減退になってしまう人が多いようです。
 

入院時に加入していた医療保険で全て補填できたのは半数以上。4人に1人は保険があっても5万円以上不足

自身もしくは配偶者に入院経験がある人に、入院当時加入していた医療保険で補填できたかと尋ねたところ、「当時加入していた保険で全て補填できた」と回答した人は55.5%でした。
 
30.6%が保険だけで賄いきれなかった費用があると回答。不足額を見ると「10万円以上30万円未満」が10.3%と最も多く、次いで「5万円以上10万円未満」が9.6%で、中には「30万円以上」という人も4.1%いました。
 
なお、平均不足額は13.7万円であることが分かりました。例えば長期入院で差額ベッド代がかかった場合、1日5000円の保険では賄えないでしょう。
 
また、入院経験者に治療費以外にかかった費用を尋ねたところ、「家族の交通費」(82.2%)、「食費(病院食を除く)」(80.4%)、「洋服代・パジャマ代・下着代」(75.5%)が上位を占めました。交通費が意外とかかっているのですね。
 

自分が入院したら家事や育児が不安。代行サービスのニーズは高い

入院未経験者に、もし自身が入院した場合、配偶者の「家事」「育児」「介護」に関してどの程度不安に感じるかと尋ねたところ、53.5%が「家事」について、57%が「育児」について、33.8%が「介護」について不安を感じると回答しました。
 
自身もしくは配偶者が入院したら、自分自身や配偶者以外で家族の世話をしてくれそうな人がいるか尋ねると、トップは「両親」で、入院未経験者では61.2%にのぼりました。しかし、入院経験者で実際に両親のサポートを受けられた人は40.1%にとどまり、実態とのギャップが大きいようです。
 
次に多かったのは「いない」で、入院経験者では36.1%が誰からもサポートが得られなかったと回答しています。入院未経験者では22.1%で、誰かは世話をしてくれるだろうと期待しているものの現実は厳しいようです。
 
入院経験者および未経験者に、今後、自身の入院または配偶者の入院時に各種サービスを利用したいかと尋ねたところ、「ペット預入れサービス」は45.5%、「介護代行サービス」は38.2%、「入院生活サポート(病室での生活を支援するサービス)」は37.7%、「家事代行サービス」は37.4%、「育児代行サービス」は27.1%が利用したいと回答しました。この結果から各種サービスへの関心が高いことがわかりました。
 
突然の事故や急病で、入院や手術となることはないとはいえません。まさかのときのために、保険には入っておいた方がいいでしょう。また、上記のような代行サービスを利用すると少しは楽になるのではないでしょうか。
 
[出典]
※損害保険ジャパン株式会社「入院に関する家族の時間やお金への影響調査」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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