ドライブレコーダーを設置したい。自動車保険で賄うことはできる？

自動車の危険運転から身を守るために、ドライブレコーダーの設置を検討している方は多いのではないでしょうか。あなたはドライブレコーダーを設置するためには、本体を購入しなければならないと思われていませんか。
 
本体を購入せずにドライブレコーダーを設置する方法として、自動車保険の特約「ドライブレコーダー特約」があります。

ドライブレコーダー特約を付帯することでドライブレコーダーが貸与される

ドライブレコーダー特約とは、正式名称を「ドライブレコーダーによる事故発生の通知等に関する特約」といいます。あくまで「特約」なので、主契約である自動車保険（任意自動車保険）とセットで加入（付帯）する必要があり、単独で契約することはできません。
 
ドライブレコーダー特約を付帯すると、保険会社よりドライブレコーダーが貸与されます。2021年11月時点で、ドライブレコーダー特約を販売している保険会社は、以下のとおりです。

●東京海上日動（ドライブエージェントパーソナル）
●三井住友海上（見守るクルマの保険）
●損保ジャパン（つながるドラレコDriving!）
●あいおいニッセイ同和損保（タフ・見守るクルマの保険（ドラレコ型））

ただし、損保ジャパンについては、2021年9月以降の新規販売を一時停止しています。
 
ドライブレコーダー特約の月額保険料は、以下のとおりです。

●東京海上日動：650円または850円
●三井住友海上：650円または850円
●損保ジャパン：850円
●あいおいニッセイ同和損保：850円

 

ドライブレコーダー特約の特徴

ここで考えたいのが、ドライブレコーダー特約を付帯してドライブレコーダーを設置するのとドライブレコーダーを購入して設置するのでは、どちらが得かということです。
 
もちろん、「ドライブレコーダーの値段を2万円と想定し、保険料が毎月1000円だから……」と、単純に金額だけで比較するわけにはいきません。保険は保険として考える必要があります。
 
そこで、ドライブレコーダー特約の特徴を押さえておきましょう。主契約が自動車保険ですので、事故発生時にどう処理されるかは重要なポイントです。事故発生時には、以下のような流れで処理が行われます。

（1）ドライブレコーダーが大きな衝撃を感知
（2）自動で事故受付センター・コールセンターなどに通知
（3）ドライブレコーダーを通じてオペレーターが対応

この流れについて、保険会社による差異はありません。
 
ドライブレコーダー特約は、事故発生時以外、つまり普段のサポートとして、事故防止のための運転支援サービスが受けられるようになっています。この運転支援サービスについては、保険会社による違いが多少あるように思われます。
 
以上のようなサービスに対し保険料を支払っても良いとお考えであれば、特約を付帯するのが良いといえます。
 

まとめ

ドライブレコーダーを設置する方法は、以下の2つです。

（1）ドライブレコーダーを購入する
（2）ドライブレコーダー特約を付帯する

ドライブレコーダー特約を付帯する際には、以下の点にご注意ください。

●主契約である自動車保険に加入しなければならない
●保険料を支払わなければならない
●サービス内容と保険料のバランスを認識する必要がある

ドライブレコーダーの設置を検討しているのであれば、ドライブレコーダー特約についても検討してみてはいかがでしょうか。
 
出典
東京海上日動　「ドライブエージェント パーソナル」
三井住友海上　「見守るクルマの保険」
損保ジャパン　「つながるドラレコDriving!」
あいおいニッセイ同和損保　「タフ・見守るクルマの保険（ドラレコ型）」
 
執筆者：中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役　1級ファイナンシャル・プランニング技能士　ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定）　宅地建物取引士　公認不動産コンサルティングマスター　上級心理カウンセラー