生命保険に加入することで、将来のリスクに備えることができます。メリットやデメリットを把握しておけば、生命保険に加入する・しないの判断や保険商品選び、適切なリスク管理が可能です。
ここでは、生命保険に加入するメリット・デメリットについて解説します。
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
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生命保険とは
生命保険は、相互扶助の仕組みで成り立っています。大勢の人が公平に保険料を負担しあうことで、被保険者が死亡や病気になったときに保険金や給付金を受け取れます。生命保険の基本的なタイプは以下3つです。
・定期保険：保障期間が定められている。掛け捨て型が多い。
・養老保険：保障期間が定められている。期間満了で満期保険金が支給される。
・終身保険：一生保障期間が続く。
保険の種類には次のようなものがあります。
・死亡保険
・医療保険
・がん保険
・学資保険
・収入保障保険
生命保険に加入することで、万が一のときに保障を受けられます。
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生命保険に加入するメリット
死亡保険やがん保険などの生命保険に加入することで、リスクに備えたり、税負担の軽減を図ったりすることが可能です。生命保険にどのようなメリットがあるのかを知ることは大切です。
メリットを把握することで、生命保険に加入する・しないの判断がしやすくなります。ここでは、生命保険に加入するメリットについて見ていきましょう。
万が一の際に保険金や給付金を受け取れる
生命保険に加入するメリットは、被保険者に万が一のことが発生したときに保障を受けられることです。例えば、死亡保険やがん保険であれば、被保険者が死亡や高度障害、がんになった場合に、まとまった保険金や給付金を受け取ることができます。
被保険者やその家族は保険金や給付金があることで、安定的な生活を維持しやすくなります。
相続税対策になる
相続税対策になるのも生命保険に加入するメリットです。受取人が法定相続人の死亡保険金はみなし相続財産であり、非課税限度額は「法定相続人の数×500万円」となります。
例えば、法定相続人が3人いる場合の非課税枠は1500万円（3人×500万円）です。非課税枠が設定されるため、相続税対策になります。
所得税、住民税の負担を軽減できる
生命保険に加入することで、所得税と住民税の負担を軽減することが可能です。生命保険料控除として、支払った生命保険料に応じて一定金額の所得控除を受けられるためです。図表1は、年間の保険料に応じた所得税の控除額になります。
図表1
| 年間の支払保険料 | 控除額 |
|---|---|
| 2万円以下 | 支払保険料の全額 |
| 2万円超4万円以下 | 支払保険料×1／2＋1万円 |
| 4万円超8万円以下 | 支払保険料×1／4＋2万円 |
| 8万円超 | 一律4万円 |
※平成24年1月1日以後に契約した生命保険の場合
図表2は、年間の保険料に応じた住民税の控除額です。
図表2
| 年間の支払保険料 | 控除額 |
|---|---|
| 1万2000円以下 | 支払保険料の全額 |
| 1万2000円超3万2000円以下 | 支払保険料×1／2＋6000円 |
| 3万2000円超5万6000円以下 | 支払保険料×1／4＋1万4000円 |
| 5万6000円超 | 一律2万8000円 |
※平成24年1月1日以後に契約した生命保険の場合
生命保険料控除によって、税負担を減らすことができます。
生命保険に加入するデメリット
生命保険に加入するメリットだけでなく、デメリットも把握しておくことは大切です。あらかじめデメリットを理解しておくことで、リスク対策がしやすくなります。
また、無理のない条件で死亡保険やがん保険などの生命保険に加入できるため安心です。ここでは、生命保険に加入するデメリットについて見ていきましょう。
保険料支払いが必要
生命保険に加入すると、万が一の際に保険金や給付金を受け取れますが、月々の保険料支払いが必要です。保険料は、保険商品や保障内容などで異なります。受け取れる保険金・給付金を高く設定すると、保険料も高くなります。
保障内容を充実させたり複数の保険に加入する場合は、月々の保険料が高くなり家計が圧迫される可能性があるので注意してください。
インフレのリスクがある
終身保険や養老保険などの貯蓄性の高い生命保険は、予定利率よりも将来の物価上昇率のほうが高くなるなどして、保険金の実質的な資産価値が目減りする可能性があります。インフレリスクがあることを覚えておきましょう。
生命保険に加入していると万が一の際に安心
死亡保険やがん保険など生命保険に加入することで、もしものことが起きた際に保険金や給付金を受け取れます。また、生命保険料控除により所得税や住民税の負担を軽減可能です。相続税対策になることもあります。
生命保険への加入を検討している人は、事前にメリット・デメリットを把握したうえで判断するようにしてください。
出典
国税庁「No.1140 生命保険料控除」
国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
