保険加入率が急増する30代！ FPがおすすめする見直しポイントとは？
配信日: 2022.08.06
ただ、ライフステージや家族構成などに応じて保障内容を見直さなければ、いざというときに役に立たなかったり、無駄な保険料を払ったりすることになりかねません。
そこでこの記事では、特に30代におすすめする保険と見直しポイントについて、ファイナンシャルプランナー（FP）の観点から解説していきます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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保険加入率は30代で急上昇
公益財団法人生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯加入率は20代以下の65.4％に対して30代前半が80.5％と大幅に上昇しました。このデータから、多くの方が30代で万一のリスクに向き合い始めているといえるのではないでしょうか。
一方、同じ調査では、保険について「ほとんど知識がない」とする回答者が67.2％に及び、「十分に知識がある」の31.2％を大きく上回りました。また、不足している保険知識については「どういった保障が必要なのか」との回答が42.3％で最も多く、保険に苦手意識をもつ人の多さもうかがえます。
そこでここからは、ぜひ30代に知っておいてもらいたい保険の見直しポイントを説明していきます。
死亡保険はライフステージに応じて吟味を
死亡保険は、加入者が死亡したり、働けなくなるような障害を負ったりして収入がなくなった場合に配偶者や子どもの生活を守るものです。ただ、ライフステージや家族構成などによって、必要な保障内容も変わってきます。
筆者がファイナンシャルプランナー（FP）として見直しを促すケースで多いのは、「定期保険」から「収入保障保険」への切り替えです。どちらも保障期間が決まっている点、掛け捨てタイプである点は同じです。
異なるのは、定期保険は大きな額を一括で受け取るのに対し、収入保障保険は死亡した時点から毎月一定額を給料のように受け取る点です。収入保障保険は時間の経過とともに保障の総額が減っていきますが、定期保険と比較して月々の保険料が割安なのが特徴です。
一般的にはライフステージが進むにつれ、「子どもが独立する」「十分な貯蓄ができる」などの理由から、家族が必要とする保障額は小さくなります。定期保険の仕組みでは、満期に近づくほど必要以上の保険料を払い続けることになります。
その点、収入保障保険であれば、日々の生活に困らない程度の金額を合理的に確保することができます。
子どもが増えるなどして養育期間が延びた場合は、保障期間の見直しも必要です。掛け捨てに抵抗感がある方には保障期間がなく、貯蓄性がある「終身保険」への切り替えをすすめることもあります。
がん保険にもトレンドがある
30代の方はぜひ、がん保険の加入・見直しを検討してみてください。
国立研究開発法人国立がん研究センターの「最新がん統計」によると、2018年データに基づく日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性で65.0％、女性で50.2％に上ります。
また、政府統計の「令和2年 人口動態調査」では、30代の死因順位でも男女ともに上位で、30代後半の女性ではトップとなっています。
特に女性は子宮頚（けい）がんになるリスクが20代後半から、乳がんになるリスクが30代後半から急激に高まります。診断されたときにお金の心配なく治療に専念できよう、若いうちから備えをしておくとよいでしょう。
医学の進歩に伴い、がん保険のトレンドが変わっていることにも注意が必要です。
筆者の相談者に最近がんと診断された60代の男性がいました。この方は30代からがん保険に加入していましたが、「入院した場合に日額３万円、手術した場合に100万円を支給する」との内容でした。ところが、その方の治療内容は入院・手術のない抗がん剤治療だったため、保険給付がされないことになったのです。
最近では、がんと診断された時点で使い道自由な診断給付金（診断一時金）タイプが主流になっています。このように年々新しい保険が登場するので、そのなかから保険を見直すことで、保障内容がより自分に合ったものがみつかるかもしれません。
まとめ
ここまで、保険加入率が高まる30代に向けて、生命保険の見直しポイントを解説しました。ライフステージや家族構成などによって必要な保障が変化するのはもちろん、保険のトレンドも変わっていきます。お金のプロに相談するなどして定期的に点検し、過不足ない保障を用意してください。
出典
公益財団法人生命保険文化センター 生命保険に関する全国実態調査
政府統計の総合窓口 e-Stat 人口動態調査 人口動態統計 確定数 死亡 年次 2020年 表番号 上巻5-17
国立研究開発法人国立がん研究センター 最新がん統計
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
