保険の見直しが必要なタイミングはいつ? 今一度おさらいしよう

配信日: 2022.08.31

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保険の見直しが必要なタイミングはいつ? 今一度おさらいしよう
保険を契約した場合、生活状況の変化に応じて適宜見直しをする必要があります。
 
主なタイミングとしては、ライフイベントに合わせて見直すのが基本です。具体的には、結婚、出産、住宅の購入、そして子どもの独立といったものが挙げられます。
 
今回は、それぞれのライフイベントでの保険を見直すポイントについて解説します。
堀江佳久

執筆者:堀江佳久(ほりえ よしひさ)

ファイナンシャル・プランナー

中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。

結婚

結婚を機に、それまで加入していた保険があるか、ある場合には内容を確認しましょう。その際には、保険の受取人や保険金の額を見直しましょう。結婚前に受取人を親にしている場合には、配偶者に設定しなおすとよいでしょう。
 
また、保険金額については、万が一のことを考えて、配偶者が生活していけるように死亡保険金の増額を検討してもよいかもしれません。
 

妊娠前

お子さんをご希望される場合には、医療保険の見直しをお勧めします。妊娠したあとですと、帝王切開や切迫早産などの「異常分娩」になった場合には、保障が受けられない医療保険もありますので、妊娠する前に加入を検討するとよいでしょう。
 
また、学資保険には出生前加入という仕組みがあります。母子ともに健康で、妊娠経過に問題がない場合には、出産予定の140日前から加入できる保険があるので、今後の教育費負担を考えて、加入を検討するのもよいと思います。
 

出産後

お子さんを授かったあとの子育てには、人生の三大費用のうちの1つである教育費がかかるようになります。したがって、教育費を事前に準備する必要があるため、学資保険の加入を検討するのも1つかもしれません。
 
また、万が一を考えて、子どものために死亡保険金を増額することも検討してもよいかもしれません。
 

住宅の購入

住宅を購入する場合には住宅ローンを組みます。その際に、「団体信用保険(団信)」に加入するのが原則です。団信に加入していれば、被保険者が死亡または高度障害の状態になった場合には、それ以降のローン残高を保険が全額支払ってくれますので、万が一のことがあっても、住宅費(住む場所の確保)を心配する必要がありません。
 
したがって、団信に加入したタイミングで、それまでに加入しているその他の死亡保険の保障額を見直して、保険料を抑えることも検討するとよいでしょう。
 
また、団信によっては、がんなどの医療保険も同時に加入できるものもありますので、加入している医療保険と保障内容が重複する場合には、契約内容を見直してもよいでしょう。
 

会社員から自営業になった

会社員から自営業になったときには、保険の見直しが必要です。会社員の時には、社会保険に加入しているので、自営業の国民健康保険に比べて手厚い保障を受けることができるはずです。
 
例えば、社会保険の場合には、働けなくなった場合には最長1年6ヶ月、給与の約3分の2にあたる金額を受け取ることができる「傷病手当金」の制度があります。しかしながら、自営業者が加入する国民健康保険では、そういった制度がありません。
 
したがって、自営業者は、そういったリスクに備え、就業不能保険や医療保険への加入することを検討してもよいでしょう。
 

子どもの独立

子どもが独立すると教育費や養育費の出費がなくなります。その分、死亡保険金額を見直ししましょう。これからは、子どもための保険ではなく、夫婦の老後の生活を考えた保険へ見直す必要があります。
 
具体的には、医療費がかかってきますので医療費保障の見直しや老後資金のために個人年金保険の見直しが必要となります。
 

まとめ

現在保険に加入している方も、ライフイベントに合わせた見直しが必要です。今の生活環境に合った適切な保険に加入するようにしましょう。
 
なお、保険の見直し、加入にあたっては無駄な保険をかけることがないよう、ご夫婦の勤務先の弔慰金や福利厚生制度なども併せて確認することも忘れずに行いましょう。
 
 
執筆者:堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー

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