更新日: 2022.12.16 その他保険

ペットの万一のときに備えるため…。ペット保険はいくらかかる? 選ぶポイントは?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

ペットの万一のときに備えるため…。ペット保険はいくらかかる? 選ぶポイントは?
ペット保険の保険料相場や選ぶポイントはご存じでしょうか。ペット保険は、大切なペットがけがや病気をした際に助けてくれる保険であり、多くの保険会社が取り扱っています。
 
ペットは公的な健康保険制度がないので、もしものときに備えておくことが大切です。
 
そこで本記事では、ペット保険を選ぶポイントや保険料の相場について解説します。
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ペット保険とは

 
ペット保険とは、犬や猫などのペットがけがや病気をした際の治療費用を補償する民間保険です。ペットが動物病院で通院や入院、手術などを受けた際にかかる費用の全部または一部が補償対象となるため、飼い主の経済的な負担を軽減できます。
 
ペットには公的な健康保険制度がないので、人間のように医療費の1〜3割を負担するのではなく、かかった治療費用の全額を飼い主が負担しなくてはいけません。高度治療や手術などになると、治療費用が高額になるケースも多いです。
 
近年のペットブームによりペットを飼う人が増えていることにともない、いざというときに家計の負担を減らして、大切なペットと飼い主を守るペット保険に加入する方が増えています。
 

ペット保険を選ぶポイント

 
多くの保険会社がペット保険を扱っており、それぞれで補償内容などに違いがあります。補償内容や補償割合、加入可能年齢など、飼い主やペットに合ったペット保険を選ぶことが大切です。
 
補償内容等を確認せずに加入すると、いざというときに後悔してしまいます。ペット保険を選ぶ際は、ここで紹介する4つのポイントに注目しましょう。
 

補償内容

 
ペット保険によって補償内容が異なるため、事前に確認しましょう。「手術のみ」など補償対象が限定されるペット保険もあれば、通院・入院・手術のすべてが補償対象となるペット保険もあり、補償内容によって保険料も変わります。
 
ペットがけがや病気をしたときに困らないように、補償内容を確認して納得したうえで加入しましょう。
 

補償割合・補償限度額

 
補償割合や補償限度額もペット保険によって異なります。補償割合は、50~100%である商品が多いです。
 
基本的に補償割合が大きいほど、自己負担を軽減できます。また、補償限度額を超える治療費用は、自己負担となるため限度額の確認も大切です。
 

加入可能年齢

 
ペット保険には加入可能年齢が設けられていることが多く、ペットの年齢が加入可能年齢を超えている場合は保険に加入できません。犬は10歳、猫は8歳程度を上限に設定している商品が多いです。
 

免責金額・免責事由

 
「治療費用が◯◯円以上の場合から保険が適用される」「保険加入前に患っているけが・病気は補償されない」など、事前に免責金額・免責事由を確認しておくことは大切です。
 
免責事由は、保険会社が保険金の支払いに対して責任を免れる理由のことをいいます。免責金額はその責任を免れる金額のことで、保険契約者が自己負担する金額となります。免責金額は保険会社によって計算方法が異なりますので、契約前に確認することをおすすめします。
 
また、治療費用が少額でも補償を受けたい方は、保険料が高くなる傾向にありますが、免責金額の設定のないペット保険を選ぶとよいでしょう。
    

ペット保険の保険料相場

 
ペット保険の保険料は、次の要素によって変わります。

●ペット保険の補償内容
●ペットの種類
●ペットの年齢
など

ペット保険の保険料は、一般的に人間と同じく「補償内容が手厚くなるほど」「年齢が上がるほど」高くなる傾向にあります。また、猫より犬のほうが保険料は高いことが多いです。
 
ペット保険の保険料相場は、以下のとおりです。

●小型犬:月1800〜4000円前後
●中型犬:月2000〜6000円前後
●大型犬:月2000〜7500円前後

※補償範囲はフルカバー、補償割合50%の場合
※保険会社や補償内容によってこの範囲でない場合があります

仮に、大型犬で月の保険料が一番高い7500円の場合、年間の保険料負担は9万円です。
 

ペット保険の保険料はペットの種類や補償内容で異なる

 
ペット保険を選ぶ際は、補償内容や補償割合、加入可能年齢、免責金額などを確認して、飼い主やペットに合った商品を選ぶことが大切です。ペット保険の保険料は、ペットの種類や年齢、補償内容などで変わりますので、検討している商品がある場合は事前にシミュレーションを行いましょう。
 
もしものときに経済的負担を軽減して飼い主やペットを助けるため、この機会にペット保険への加入を検討してみてください。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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