更新日: 2023.05.26 生命保険

子どもの生命保険は加入するべき? 加入している人はどのくらい? 選ぶポイントは?

子どもの生命保険は加入するべき? 加入している人はどのくらい? 選ぶポイントは?
万が一の病気やけがを保障してくれる生命保険ですが、大人だけでなく子どもも加入するべきか悩む人も多いのではないでしょうか。子どもだから病気やけがのリスクは低いとはいえ、いざ高額な医療費が発生しても支払いが難しいと考える人もいることでしょう。
 
本記事では、子どもの生命保険の加入率をはじめ、子どもが生命保険に加入するメリット、選び方のポイントについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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生命保険の子どもの加入率はどのくらい?

公益財団法人生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、未婚で就学前・就学中の子どもの生命保険加入率は46.7%です。機関別の内訳は、民保19.3%、かんぽ生命4.7%、簡保1.8%、JA2.9%、県民共済・生協等18.1%となっており、世帯主の年齢は45~49歳が最も多いということも伝えています。
 

子どもが生命保険に加入するメリットとは?

 
子どもが生命保険に加入する主なメリットは以下のとおりです。
 

●保険料の負担を抑えられる
●万が一の病気やけがに備えられる
●高齢者と比べて加入契約がしやすい

 
子どものうちは病気のリスクも低く、生命保険に加入する必要性を感じない人もいるでしょう。しかし、大人になってからではなく、子どものうちに加入するメリットがあるのも確かです。本項では、払い込む保険料、万が一のときの保障、スムーズな契約といった、早期加入のメリットについて解説します。
 

保険料の負担を抑えられる

子どものうちに生命保険に加入しておけば、払い込む保険料の負担を抑えられます。生命保険料は、加入時の年齢をもとにして計算するからです。
 
特定の病気を患っている・患う可能性が高いなどから、高齢者は死亡リスクの高さが懸念されます。それに対し、子どもは高齢者と比べて死亡リスクが低いため、保険料が安く設定されているのです。
      

万が一の病気やけがに備えられる

万が一の病気やけがなど、子どもに万が一の事態が起きた場合でも、生命保険に加入していれば保険金を受け取れます。子どもは大人と比べて病気やけがのリスクは低いですが、必ずしもならないわけではありません。
 
子ども特有の病気をはじめ、高度障害に該当するような重い障害を負えば、家計への負担は大きなものです。そのようなときに「手元にある預貯金だけでは医療費を用意できない」とはならず、十分な保障を受けられるでしょう。
 

高齢者と比べて加入契約を結びやすい

子どもは高齢者と比べて、生命保険の加入契約を結びやすいこともメリットの一つです。生命保険に加入する際には、健康状態を告知しなければなりません。過去の病歴(既往歴)によっては生命保険への加入を断られる可能性も高いのです。
 
その点、子どものうちは病歴が少ない傾向なので、高齢者と比べて生命保険の加入契約を結びやすいでしょう。また、子どものうちに生命保険に加入しておけば「過去の病歴が理由で将来的に生命保険に加入できない」となることを避けられます。
 

子どもが加入する生命保険選びのポイント

子どもが加入する生命保険を選ぶ際には、以下のポイントを意識してみてください。
 

●どのようなリスクに備えられるのか
●払い込む保険料は家計に重い負担はないか
●保障期間はいつまでか
●保険金の額は適切か

 
重要なのは、必要とする保障を生命保険でカバーできるのかという点です。また、保険料の払い込みが必要なので、家計に無理のない範囲内で加入できる生命保険を選ぶ必要があるでしょう。
 
生命保険の種類は多く、保障内容はそれぞれで異なります。適した保険を選ぶ自信がない場合は、フィナンシャルプランナーに相談する方法も検討してみてください。
 

メリットや必要性を考慮して子どもの生命保険加入を検討しよう

子どもを生命保険に加入させなくても、公的医療制度はありますし、預貯金で何とかなると考えている人もいることでしょう。
 
しかし、かかる病気やけがによっては高額な医療費が発生して、支払いが難しくなる場合もあるのです。大人になってから生命保険に加入しようとしても、過去の病歴が理由で審査に通らないケースもあります。
 
子どもの生命保険に加入する場合、早いうちから保険料の負担は発生するものの、安心を手に入れることは可能です。メリットや必要性を考慮したうえで、生命保険に加入する価値が高いと判断したら加入手続きを進めてみてください。
 
出典
公益財団法人生命保険文化センター 2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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