更新日: 2023.10.31 その他保険

「がん保険」不要説ってどうなの? 2人に1人がなる「がん」保険に加入する? しない?

「がん保険」不要説ってどうなの?  2人に1人がなる「がん」保険に加入する? しない?
「がん保険って不要だという人がいるけど、本当? 」 「がんになったとき、どれくらい治療費がかかるか分からなくて不安」という人も多いでしょう。がん保険は不要説が出るものの、必要な人もいるため、自分でシミュレーションしてみることが大切です。
 
本記事では、がんになる人の割り合いや、がんになって入院・治療する場合の費用について解説します。がん保険料の相場も知り、自分にがん保険が不要かどうか判断しましょう。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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がんになる人の割り合い

国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」によると、一生のうちになんらかのがんと診断される人の割り合いは、2019年の調べによると男性で65.5%、女性で51.2%です。男女ともに、2人に1人はがんになるといえます。
 

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がんになって入院・治療をする場合の費用

がんで入院治療をした場合の費用について、令和3年度 厚生労働省「医療給付実態調査」をもとに、総医療費÷総件数で1件あたりの医療費を算出しました。点数は1点=10円で計算し、四捨五入しています。
 

●胃:総医療費1800億円÷総件数27万件=67万円
●白血病:総医療費1400億円÷総件数8万件=175万円
●結腸:総医療費2100億円÷総件数32万件=66万円

 
上記、3件の窓口負担は、3割負担の場合20〜50万円程度です。しかし高額療養費制度を活用すれば、一定額を超えた分が支給されます。実際の自己負担額が少なくなるため、がんの入院・治療の際に利用するとよいでしょう。
 
高額療養費制度によってどれくらいの自己負担額になるかは、年齢や所得によって変わります。図表1で、どれくらいの自己負担額になるかみていきましょう。
 
【図表1】
 

適用区分 ひと世帯ごとの月の上限額
年収1160万円以上 25万2600円+(100万円-84万2000円)×1%=25万4180円
年収770~1160万円 16万7400円+(100万円-55万8000円)×1%=17万1820円
年収370~770万円 8万100円+(100万円-26万7000円)×1%=8万7430円
~年収370万円 5万7600円
住民税非課税者 3万5400円

 
厚生労働省 「高額療養費制度を利用される皆さまへ」をもとに筆者作成
 
年収約370〜770万円の人の場合、がんの治療費が自己負担額30万円であったとしても、月8万7430円を超える分は戻ってきます。自分の収入や貯蓄などと照らし合わせて、払える額であるかを確認しましょう。
 

がん保険の保険料相場

がん保険に加入した場合、月々の保険料相場はいくらになるかは、年齢や保険の内容によって違います。例えば35歳男性の場合の相場は以下のとおりです。
 

●定期がん保険:1000円前後
●終身がん保険(掛け捨て型):1500~2000円程度

 
定期がん保険は、保障期間が5年・10年など、保障される期間があらかじめ定められている保険です。終身型の保険に比べて保険料が安い傾向にあるものの、自分で更新しなくてはなりません。更新のたびに、保険料が上がるリスクも考えられます。
 
掛け捨て型の終身がん保険は、保険料が高いものの、原則として保険料が上がることがない点がメリットです。定期保険も終身保険も保障内容に大きな差はないため、保険料などを比較して加入を検討するとよいでしょう。
 

がん保険に加入する・しないの判断基準

がんになった場合、がん保険に加入していなくても、月々の医療費には「高額療養費制度」によって上限が定められています。そのため、貯蓄が豊富にある場合にはむりに加入する必要はないといえます。
 
現在、医療保険に加入している場合も必要性は薄いといえるでしょう。がんだけでなく、脳卒中などの病気やけがによる入院や通院もカバーしてくれる場合は、がんに特化した保険は不要であると考えられます。
 
しかし、がん保険が必要な人もいます。家系や遺伝でがんになる可能性が高い人や、保険適用外の先進医療を受けたい人などは、がん保険に加入しておくと安心です。貯蓄が少なく、高額療養費制度があったとしても治療費を捻出(ねんしゅつ)することが難しい人も、がん保険に加入するとよいでしょう。
 

がん保険が不要かどうかシミュレーションしてみよう

がん保険が不要かどうかは、人それぞれ違います。実際にかかる治療費の実質負担額がいくらくらいか、シミュレーションしておきましょう。自分の貯蓄で支払えるか・先進医療を受けたいかなどの状況により、加入する・しないを決めるとよいでしょう。
 

出典

国立研究開発法人 国立がん研究センター 最新がん統計

厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ

政府統計 医療給付実態調査 報告書 令和3年度

公益財団法人 日本医師会 なるほど診療報酬!|国民のみなさまへ

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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