【初めての方向け】生命保険の選び方を分かりやすく解説！

日本における生命保険加入率は9割近くであり、ほとんどの人が何かしらの生命保険に加入しているものの、「どのような保障が必要か」分からない人も多くいます。
 
この記事では、生命保険の選び方を分かりやすく解説しています。初めて生命保険の加入を検討している人はぜひ参考にしてください。

生命保険とは？

生命保険とは、ご自身の生活を守る金融商品のことであり、死亡や病気、ケガなどのさまざまなリスクが起きた際の経済的に困難な状況に対し、あらかじめ保険料を支払うことでまとまったお金が入る仕組みとなっています。生命保険でカバーできる代表的なリスクは、以下のとおりです。
 

●病気、ケガによる死亡
 
●病気、ケガによる入院や治療
 
●認知症や介護状態

 
そして生命保険は、大勢の加入者が公平に保険料を出し合い、実際にリスクが起きた人にその出し合った保険料の中から保険金を支払う仕組みであるため、「相互扶助」の一面があります。したがって、公平性をたもつために、加入者は各保険会社が定める健康な身体でなければなりません。
 
また生命保険には、リスクに対する備えだけでなく、子どもの教育資金やご自身の老後資金など、将来必要となるお金の備えとしても利用できます。
 

生命保険の専門用語

生命保険は金融商品であるため、図表1のような専門用語が多く使われています。
 
図表1

専門用語	概要
契約者	生命保険会社と保険契約を結び、契約上のさまざまな権利（契約内容変更などの請求権）と義務（保険料の支払義務）を持つ人。
被保険者	その人の生死、病気、ケガなどが保険の対象となっている人。
保険金受取人	保険金、給付金、年金などを受け取る人。
保険料	契約者が保障を得る対価として生命保険会社に払い込むお金。
保険金	被保険者が死亡、高度障害状態のとき、または満期まで生存したときに生命保険会社から受取人に支払われるお金。なお、通常、保険金が支払われると保険契約は消滅します。
給付金	被保険者が入院したとき、手術をしたときなどに生命保険会社から受取人に支払われるお金。
高度障害保険金	保障期間内に、両目の失明や言語機能を永久に失うなど所定の高度障害状態になった場合に受け取れる死亡保険金と同額の保険金。
主契約	契約の基本になる部分。一般的に主契約は1契約につき1つであり、複数の特約を付けることができる。複数の主契約を組み合わせる商品もある。
特約	保障内容を充実させるため、主契約に付加する契約。一般的に特約のみの契約はできない。主契約に複数の特約を付加できるが、主契約が満期や解約で消滅すると特約も消滅する。

公益財団法人 生命保険文化センター「知っておきたい生命保険の基礎知識 生命保険とは」「知っておきたい生命保険の基礎知識 用語辞典」を基に作成
 
生命保険の専門用語は多くあるため、少なくとも図表1で紹介したものは事前に覚えておきましょう。
 

生命保険の種類

多くの生命保険会社で販売している代表的な生命保険は、以下のとおりです。
 

（1）定期保険
 
（2）終身保険
 
（3）利率変動型積立終身保険
 
（4）養老保険
 
（5）収入保障保険
 
（6）変額保険
 
（7）特定疾病保障保険
 
（8）医療保障保険
 
（9）がん保険
 
（10）介護保険
 
（11）個人年金保険
 
（12）変額個人年金保険

 

生命保険の種類（1）定期保険

定期保険とは「一定期間を保障する掛け捨て型の生命保険」のことであり、保険期間終了とともに契約終了となるものと、事前に申し出がない限り自動更新されるものもあります。また定期保険には、保険金額が徐々に減少する「逓減タイプ」や徐々に増加する「逓増タイプ」もあります。
 
10年や20年などの短期の定期保険で無事に保険期間が終了した場合、満期金などの受け取れるお金はなく、また途中で解約しても「払戻金がない」、もしくは「払戻金がわずか」です。そのため保険料は安くなっており、さらにたばこを吸わない人や身体の状態が一定条件を満たしている場合は、「非喫煙体」や「優良体」などの割引を受けられる生命保険もあります。
 
つまり定期保険は、安い保険料で高額な保険金に加入できるため、扶養している家族が多い人の加入に適しています。
 

生命保険の種類（2）終身保険

終身保険とは、「一生涯保障する生命保険」のことであり、保険料を一定期間払い込む「有期払い」と一生涯払い込む「終身払い」があります。保険料を払い込むほど解約した場合の払戻金が多くなるため、終身保険には貯蓄機能も備わっています。
 
終身保険は一生涯の保障であるため、一定期間の保障である定期保険と比べると保険料は高くなります。したがって終身保険は、葬儀費用などを目的とした加入に最適な生命保険の1つです。
 

生命保険の種類（3）利率変動型積立終身保険

利率変動型積立終身保険とは、「保険料を払い込んだ期間の積立額を基に、払い込み終了後に終身保険や年金に移行できる生命保険」のことです。
 
保険料を払い込む期間も死亡保障や入院保障を組み合わせて加入でき、途中で保障の追加や変更も可能です。したがって、保険料は積立部分と保障部分に分かれており、その振り分けは一定範囲内であれば自由に設定できます。他の生命保険と違い、金利動向によって予定利率が変動する点が大きな特徴です。
 

生命保険の種類（4）養老保険

養老保険とは、「一定の期間を保障し、無事に満期を迎えると満期保険金が受け取れる生命保険」のことです。
 
一般的に保険金額と満期保険金は同額であるものの、満期保険金が払い込んだ保険料総額よりも少ない場合があります。養老保険は貯蓄性の高い保険として、子どもの学費準備や老後資金準備、その他資産形成目的で加入する場合が多いですが、事前に保険料の払込総額と満期保険金額は、確認しておきましょう。
 

生命保険の種類（5）収入保障保険

収入保障保険とは、「一定の保障期間内に死亡もしくは高度障害状態となった場合、契約時に定めた満期まで年金を受け取れる生命保険」のことです。
 
したがって、受け取れる年金の総額は契約時が一番多く、年々減少します。なお、収入保障保険の年金受取回数には2年や5年など最低保証があり、満期が最低保証期間に満たない場合は、最低保証分を受け取れます。定期保険と同様に解約時に払戻金はない場合が多く、安い保険料で高額の保険金に加入できます。
 

生命保険の種類（6）変額保険

変額保険とは、「株や債券などの資産運用によって保険金や解約時の払戻金が変動する生命保険」のことです。
 
運用が不調な場合でも死亡時の保険金額に最低保証がありますが、解約時の払戻金には最低保証がありません。一方で運用が好調な場合は、契約時の保険金額に上乗せして「変動保険金」が支払われます。したがって変額保険は、老後資金準備など10年以上の長期的な資産形成目的に適した生命保険です。
 
変額保険には、一定の期間が保障され、満期時には満期保険金が支払われる「有期型」と一生涯保障される「終身型」があります。
 

生命保険の種類（7）特定疾病保障保険

特定疾病保障保険とは、「がん、急性心筋梗塞、脳卒中の3大疾病で所定の状態になった場合、もしくは死亡時、高度障害状態となった場合、保険金を受け取れる生命保険」のことです。
 
いずれかの保険金を受け取った時点で契約は終了となりますが、「所定の状態」は各保険会社によって違います。特定疾病保障保険は、一定期間が保障される「定期型」と一生涯が保障される「終身型」があり、終身保険のように「終身型」を解約したときには払戻金があります。
 
特定疾病保障保険は、3大疾病に対して大きなリスクを感じる人に向いている生命保険です。
 

生命保険の種類（8）医療保障保険

医療保障保険とは、「病気やケガの入院により給付金が受け取れる生命保険」のことであるため、死亡時には支払われる保険金がないタイプがほとんどです。
 
医療保障保険には、一定期間保障される「定期型」と一生涯保障される「終身型」があります。解約した場合の払戻金がないタイプも多いですが、払戻金があるタイプや一定期間入院しなかった場合には健康祝い金を受け取れるタイプなどもあります。
 
生活習慣病や女性特有の病気による入院の場合給付金が上乗せされる特約や、1入院の支払限度日数を超える入院となった場合にも給付金が受け取れる特約、高度先進医療を受けた場合に給付金が受け取れる特約などを付加できます。
 

生命保険の種類（9）がん保険

がん保険とは、「がんの診断や入院、手術などの治療を受けた場合に給付金が受け取れる生命保険」のことです。
 
がん保険には、がんによる入院の保障が主契約であるタイプ以外にも、診断給付金や抗がん剤治療の保障が主契約のタイプがあります。がん保険も、一定期間保障される「定期型」と一生涯保障される「終身型」がありますが、いずれも契約から90日は保障されない待ち期間があります。
 

生命保険の種類（10）介護保険

介護保険とは、「所定の介護状態になった場合、介護一時金や年金が受け取れる生命保険」のことです。所定の介護状態は保険会社で異なりますが、以下の3つのいずれかである場合がほとんどです。
 

●食物の摂取や入浴、衣服の着脱など日常生活動作について介護が必要な場合
 
●認知症と診断され、見当識障害等がある場合
 
●公的介護保険で所定の要介護状態と認定された場合

 
介護保険も、一定期間保障される「定期型」と一生涯保障される「終身型」があります。
 

生命保険の種類（11）個人年金保険

個人年金保険とは、「払込期間に積み立てた資金を原資に、契約時に定めた年齢から年金が受け取れる生命保険」のことであり、文字通り老後資金の準備に向いています。年金受取方法は、以下の4つがあります。
 

●確定年金
 
●保証期間付終身年金
 
●有期年金
 
●夫婦年金

 
個人年金保険で払込期間中に死亡した場合は、それまでに払い込んだ保険料に応じた死亡給付金が受け取れます。一方で、年金受取期間に死亡した場合は、年金受取方法によって死亡給付金が異なります。
 

生命保険の種類（12）変額個人年金保険

変額個人年金保険とは、「払込期間は積み立てながら株や債券で資産運用をおこない、契約時に定めた年齢から年金が受け取れる生命保険」のことです。したがって、受け取れる年金額や解約した場合の払戻金額、死亡した場合に受け取れる給付金額は、運用実績によって変動します。年金受取方法は、以下の3つがあります。
 

●確定年金
 
●保証期間付終身年金
 
●夫婦年金

 
変額個人年金保険には、契約時に設定した運用実績の目標に到達した時点で年金受取が始まるタイプや、最低保証額が引き上げられるタイプ、契約から最短1年後に年金受取ができるタイプなどがあります。
 

自分にあった生命保険を選ぶ3つのポイント

生命保険には多くの種類があるため、ご自身に最適な生命保険が分からず、迷うことも少なくありません。迷うことなく最適な生命保険を選ぶポイントは、以下の3つです。
 

●加入目的
 
●保険金額
 
●保険期間

 
上記のポイントを押さえて検討することで、ご自身が希望する生命保険が明確になります。
 

生命保険の選び方1：加入目的

生命保険における加入目的を明確にするには、「どのような保障が必要と感じるか」もしくは「どのようなことがリスクと感じるか」を考えることが大事です。代表的なリスクと対応できる生命保険は、図表2のとおりです。
 
図表2

リスク	対応できる代表的な生命保険
死亡	定期保険、終身保険、利率変動型積立終身保険、収入保障保険、養老保険、変額保険
病気やケガによる入院や治療	医療保障保険
3大疾病による入院や治療	特定疾病保障保険
がんによる入院や治療	特定疾病保障保険、がん保険
介護	介護保険
老後の生活	終身保険、養老保険、変額保険、個人年金保険、変額個人年金保険

著者作成
 
図表2のとおり、老後の生活に備える保険としては、個人年金保険や変額個人年金保険だけでなく、満期保険金や解約した場合に払戻金がある終身保険や養老保険、変額保険なども活用できます。
 
図表2で挙げたリスクは誰にでも起こりえることであるため、全てのリスクに対応できるようにそれぞれの生命保険に加入することが理想ですが、それでは保険料負担が大きくなってしまいます。さらに、「備えるべきリスク」は人によって異なります。したがって、「備えるべきリスク」から優先的に生命保険の加入を検討しましょう。
 

生命保険の選び方2：保険金額

生命保険の構成要素でもある保険金額の考え方は、リスクによって異なりますが、いずれも「万が一リスクが発生した場合の経済的な損失を補てんできること」が重要です。まずは、リスクが起きた場合に必要な保険金額を把握することから始めましょう。
 

死亡リスクに備える保険金額の考え方

万が一ご自身が死亡した場合、経済的な損失を受けるのは遺（のこ）された家族であるため、死亡リスクに備える生命保険は「遺された家族が不安なく生きていける金額」で加入しましょう。「遺された家族が不安なく生きていける金額」は、以下の計算式で算出できます。
 
遺された家族が不安なく生きていける金額＝遺された家族の生活に必要な金額－遺された家族が使えるお金
 
「遺された家族の生活に必要な金額」は、現在の毎月の食費や水道光熱費などの生活費を参考にしますが、子どもがいる家庭では「子どもの独立までの教育費」や住宅を購入していない家庭は「家賃もしくは住宅を購入する資金」も考慮します。一方で「遺された家族が使えるお金」には、現在の貯蓄や配偶者の収入、遺族年金、老齢年金があります。
 

病気やケガによる入院や治療リスクに備える保険金額の考え方

医療保障保険の保険金額の中心となる入院給付金は、入院日額×入院日数で算出されます。したがって、入院日額は1日当たりに必要な入院費用を参考に加入しましょう。
 
通常医療費は、健康保険により医療費の3割を自分で負担しますが、入院や手術を受けた場合の医療費は高額となることも少なくありません。一方で健康保険には、1ヶ月1世帯で一定金額以上の医療費となった場合は、自己負担割合が大幅に下がる「高額療養費制度」があります。
 
例えば、年収が500万円の40歳の人が高額療養費制度の適用を受けた場合の自己負担額は、以下の算式で求めます。
 
自己負担額＝8万100円＋（医療費－26万7000円）×1％
 
仮に1ヶ月間でかかった医療費が、2週間の入院費用の100万円のみであった場合、自己負担額は以下のとおりです。
 
自己負担額＝8万100円＋（100万円－26万7000円）×1％＝8万7430円
 
上記のとおり2週間の入院費用の自己負担額が8万7430円であるため、1日当たりの入院費用は6245円となります。一方、入院では食事が1食当たり460円かかるため、6245円に460円×3食を加算した7625円が、食費込みの1日当たりの入院費用となります。
 
ただし、これは2週間入院した場合の1日当たりの入院費用であり、入院期間が2週間未満の1日当たりの入院費用は7625円よりも高額になる可能性が高いです。一方で、入院期間が長期の場合の1日当たりの入院費用は、7625円よりも低くなる可能性が高いです。したがって、医療保障保険の入院日額は5000～1万円程度で加入しましょう。
 
なお、入院した時点で一時金が出るタイプの医療保障保険の場合は、一時金の分だけ入院日額は低めにしましょう。
 

3大疾病やがん、介護リスクに備える保険金額の考え方

「3大疾病やがん、介護リスクに備える保険金額」は、治療や介護サービスなどを受ける際に必要な金額が目安となります。しかし3大疾病やがん、介護が発生した場合に受ける治療や介護サービスの金額は、それぞれの発生時の状態によって大きく異なります。したがって、まずは発生したときの状態を想定することから始めましょう。
 

老後の生活リスクに備える保険金額の考え方

「老後の生活リスクに備える保険金額」は、「老後の生活に必要な金額」から「貯蓄や年金など使えるお金」を差し引いた金額が目安となります。
 
「老後の生活に必要な金額」は、現在の生活費を基に計算しますが、他に老後に旅行や趣味などのやりたいことなどがあれば、それらも加算します。一方で「貯蓄や年金など使えるお金」には、退職金も考慮します。また、老後の生活リスクに備える場合、将来物価が上昇するリスクも考慮する必要があります。
 

生命保険の選び方3：保険期間

生命保険では、「いつまでその生命保険が必要か」を考えることも重要です。
 
例えば、「子どもの教育費準備を目的とした生命保険」の場合、子どもが独立するまでの間保障があれば十分です。言い換えれば、子どもの教育費準備目的で加入した生命保険に、子どもが独立後も加入していることは意味のないことになります。
 
反対に、入院リスクのように一生涯保険期間が必要となるリスクもあります。この場合は、医療保障保険の終身タイプへの加入がおすすめです。
 
必要な保険期間は、各家庭の家族構成や年齢によって大きく変わります。ご家族の年齢を書き込んだ「家族の将来の年表」を作成すると、必要な保険期間が把握しやすくなります。
 

生命保険の選び方まとめ

生命保険とは、将来起こりうるリスクに対し、あらかじめ保険料を支払うことで経済的な損失を補てんできる金融商品です。
 
生命保険の種類は数多くあるため、加入を検討する際には迷うこともありますが、「どのようなことをリスクと感じるか」、「リスクが発生した場合はどのぐらいの経済的な損失があるか」、「リスクにはいつまで対応が必要か」を明確にすることで、ご自身に合った生命保険に加入できます。
 
したがって生命保険に加入する場合は、「どの生命保険が良いか」ではなく、まずはリスク1つ1つについて検討することから始めましょう。
 

出典

公益財団法人 生命保険文化センター 生命保険に関する全国実態調査 2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)
公益財団法人 生命保険文化センター 生命保険とは｜知っておきたい生命保険の基礎知識
公益財団法人 生命保険文化センター 用語辞典｜知っておきたい生命保険の基礎知識
公益財団法人 生命保険文化センター 生命保険の種類（主契約・特約・その他）
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 定期保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 終身保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 利率変動型積立（終身）保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 養老保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 変額保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 特定疾病保障保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 医療保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 がん保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 介護保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 個人年金保険
公益財団法人 生命保険文化センター 主契約の種類 変額個人年金保険
厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ
厚生労働省 平成28年4月1日から入院時の食費の負担額が変わり、新たに調理費の負担が追加されます
一般社団法人 生命保険協会
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部