更新日: 2024.07.17 その他保険

【新婚生活スタート】夫の口座から毎月、保険料が2000円くらい引き落とされています。もしものことが起きたとき十分な保障を受けられそうでしょうか?

【新婚生活スタート】夫の口座から毎月、保険料が2000円くらい引き落とされています。もしものことが起きたとき十分な保障を受けられそうでしょうか?
結婚をしたら家族が増えます。独身時代とは違って、自分の身に何か起きた時のために保険に入る必要性は増してきます。本記事では、結婚した後にどんなリスクを視野に入れる必要があるか、そして、保険にどれだけの方が加入して、どれくらいのお金をかけているかを解説します。
堀江佳久

執筆者:堀江佳久(ほりえ よしひさ)

ファイナンシャル・プランナー

中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。

結婚したら考えるリスクと保険

結婚したら考えておきたいリスクと保険について解説します。
 

1. 死亡リスク

専業主婦(夫)家庭で、生活費を稼いでくる扶養者が亡くなってしまったら収入がなくなり、生活ができなくなります。たとえ、共働きであっても、2人の収入で生活してきた状況から1人の収入で生活をしなければならなくなります。したがって、収入が減少するリスクに備えて死亡保険に加入を検討する場合もあるでしょう。
 
なお、死亡保険には、「定期保険」「終身保険」「養老保険」の3種類が基本ですが、加入を検討する場合には、ニーズや家族構成などに合わせて加入すると良いでしょう。
 

2. 病気やケガのリスク

病気やケガをして入院することになり、その間働くことができなくなると、収入に影響が出てきます。また、入院費用や治療費、手術代も必要になるかもしれません。たとえ入院しなくとも通院しながら治療をするとなると、治療費だけでなく病院までの交通費もかかる可能性があります。
 
こういった病気やケガに備えて、医療保険や就業不能保険などの加入も検討してみると良いでしょう。ただし、勤務先で加入する健康保険からも傷病手当金や障害年金などの保障がありますので、ご自分が勤めている会社の制度を良く確認し、加入の必要性を判断することも必要です。
 

3. 老後のリスク

人生100年時代と言われるように、老後の生活が以前より長くなってきています。そういった中で、老後の生活費が貯金や公的年金だけでは不足する恐れがありますので、個人年金保険に加入することも検討してみてもよいかもしれません。
 
新婚から老後の心配をするのは早すぎるのではと疑問を持つ方もいらっしゃるかもしれませんが、早いうちから加入すると保険料を安くするメリットもありますし、お互いの将来に不安があれば早めに話し合って、払拭しておくことも必要だと思います。
 

保険の加入状況

1.生命保険・個人年金保険加入率は?

表1に生命保険・個人年金の加入率を性別・年代別にまとめてみました。なお、この加入率には、民間の生命保険会社や郵便局、JA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険や生命共済(個人年金保険も含む)のすべてを含みます。
 
性別で見ると、男性よりも女性の加入率が高いことが分かります。年代別に見ると、男性・女性ともに20歳代の加入率がもっとも低く、50歳代でピークを迎え、その後、低下していることがわかります。また、30歳代になると20歳代に比べて加入率が高くなって、加入率の伸びが顕著に現れます。
 

 

2.払い込み保険料

次に、保険料をどれくらい支払っているかを性別・年代別に表2にまとめてみました。この保険の対象も、上記同様となっています。性別に見ると、加入率の低い男性のほうが加入率の高い女性よりも保険料を多く払っていることがわかります。また、男女ともに50歳代の保険料が最も高額になっています。
 

 

まとめ

結婚をしたら、それまでよりいっそう死亡リスク、病気やケガのリスク、そして老後のリスクに備える必要があります。夫婦で話し合って、将来に備えて保険の加入を検討しましょう。また、独身時代に保険に加入していた場合には、リスクの大きさや保障内容を鑑みて見直しをすると良いでしょう。
 
特に、若いうちから保険に加入したほうが保険料負担は安く済みますので、早めに準備をするように心がけましょう。
 
なお、加入にあたっては、生命保険・個人年金保険加入率や払い込み保険料を参考にしながら、いつのタイミングでいくらくらい保険料を支払ったらよいかも検討してみてはいかがでしょうか。
 

出典

公益財団法人 生命保険文化センター 2022(令和4)年度生活保障に関する調査
 
執筆者:堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー

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