子供自身の保険っているの?いらないの?
配信日: 2019.03.03 更新日: 2020.04.07
「子どもが生まれたら、何か保険に入っておいたほうがいいのかな」と考える、まじめで家族思いなあなたに知っておいてほしい、保険の入り方について解説します。
執筆者:馬場愛梨(ばばえり)
ばばえりFP事務所 代表
自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強。銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。
過去の自分のような、お金や仕事で悩みを抱えつつ毎日がんばる人の良き相談相手となれるよう日々邁進中。むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。平成元年生まれの大阪人。
子ども自身の保険はいらないかも
まずそもそも、子どもが生まれたからといって、必ずしも保険に入らなければならないというわけではありません。自分と家族にとって、必要なものと不要なものを見極めましょう。
たとえば、子どもが病気やケガをしたとき、入院や通院に対して保険金が出るのが「医療保険」や「傷害保険」です。いざというときのため、入っておくと安心と思うかもしれませんが、ちょっと待ってください。
今お住まいの自治体の医療制度をチェックしてみましょう。子どもなら医療費が無料になったり、1回の上限が500円など少額で済んだりする自治体も多いのです。
自治体によって「乳幼児等医療費助成制度」や「こども医療費助成制度」など、制度の名前や対象になる子どもの年齢は違いますが、中には高校卒業までずっと無料という地域もあります。
また、子どもに限らず医療費の自己負担を一定額までに抑えられる「高額療養費制度」、医療費を多く支払ったときは税金が安くなる「医療費控除」などの制度もあります。
こうした中で、さらに保険料を支払って民間の医療保険に加入する必要があるのかどうか、考えてみてください。
ただ、子どもが幼くして重病にかかってしまったときなどは、その子が大人になってから医療保険に加入しようとしても、断られて入れないことがあります。そうした場合に備えておきたいということであれば、生まれてすぐの保険料が安いうちから入れておいてあげるというのも一案です。
また、子どもが生まれたら多くの人が考える「学資保険(こども保険)」も、本当に必要でしょうか?
預貯金と違って気軽に引き出しにくいので、お金を貯めていきやすいというメリットがありますが、それはお金の自由が利きにくくなるデメリットと表裏一体です。途中で解約すると元本割れする、というリスクも考慮したうえで判断しましょう。
一般に、自力で貯金できるか投資運用ができる方なら、学資保険はわざわざ入らなくてもよい保険と言えるでしょう。学資保険に限りませんが、「貯蓄ができる」として売られている保険は、掛け捨ての保険に比べて保険料が高くなります。家計を圧迫する原因になりがちですので、加入するときは数年、数十年と長い目で見ても無理のない範囲で、保険料が収まるように設定しましょう。
もしもに備えるなら、親が保険に入るべし
「子どもが生まれたときの保険」は、実は子ども自身より、親にかけることが大切です。万が一のことが起きたとき、家計全体への影響がより大きいのは、働いて収入を得たり家事をこなしたりして家庭を支えている、大人のほうだからです。
不幸にも両親のどちらかが亡くなってしまった場合、残された家族の生活は成り立つでしょうか?
その後の生活費、教育費、もちろんお葬式代もかかります。それまでの貯金(もともと手元にあるお金)や遺族年金(もらえるお金)だけで、なんとかやりくりできるのか、それとも足りなさそうなのか。そこをある程度計算して、足りない分を補うように入るのが、無駄の少ない生命保険の入り方です。
会社員よりも社会保障が少ない自営業の方などは、病気やケガで仕事ができなくなってしまったときに備えて、所得補償保険も検討する余地がありますね。
流されず、自分の頭で考えよう
「とりあえず、おすすめされたから」「なんとなく、周りがそうしているから」と保険に入ってしまうと、無駄な保険料で日々の家計が圧迫されることもあります。
いろいろ調べたり計算したりするのは、面倒に感じるかもしれません。でも、あなたや家族のことをいちばん把握しているのは、あなた自身です。もしものときに守るのも、あなたの役目です。
時には人の話を参考にするのもいいですが、きちんと自分の頭で理解して考えることが、損も悔いもない保険選びの秘訣ですよ。
執筆者:馬場愛梨(ばばえり)
ばばえりFP事務所 代表