更新日: 2021.01.22 その他保険

保険料の支払方法で金額が変わる仕組みとは?どの支払方法が安い?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

保険料の支払方法で金額が変わる仕組みとは?どの支払方法が安い?
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で収入が減少してしまっているという方もいらっしゃるかと思いますが、保険の見直しなど、家計をスリム化するときにどのような方法があるのかご存知ですか?
 
本記事では、保険料の支払方法で金額が変わる仕組みについて解説していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

そもそもの保険料の決定方法は?

今の日本国内で発売されている「保険」は、全て金融庁の審査と認可を受けています。金融庁に審査を受けるときの「保険料」は、1年分の保険料のみを基準として認可される仕組みになっているため、「年払」と呼ばれる支払方法が本当の保険料といえます。
 
ただし、保険とはいざというときの大きな金銭的補償を目的としていることから、特に生命保険については1年間の保険料を計算すると非常に金額が高くなってしまうことが往々にしてあります。
 
年払しか設定が無いと利用者にとっても保険に加入しにくいですし、加入してほしい保険会社としても機会損失となってしまいます。そのため、1回当たりの負担感の少ない「半年払」や「月払」というタイプも用意されています。

どの支払方法が一番安いの?

支払総額順に並べると、月払>半年払>年払となります。
 
どうしてこのようになるかというと、クレジットカードの分割手数料と同じイメージです。本来は1年分をまとめて支払うところを毎月や半年に1回などに分割することから、手数料が発生し、金額が変化すると理解していただければと思います。
 
では、年払と月払の差はどれくらいになるのかというと、保険会社や保険の種類によってさまざまですが、3%~5%程度の差が発生するものが多いようです。従って、1年当たりで見ると金額の差異はそれほど大きくないかもしれません。
 
しかしながら、保険の場合は保険料の支払期間が数十年~一生涯など、かなり長いスパンのものが一般的です。年間単位の差額はわずかかもしれませんが、年数を重ねれば重ねるほどその差は大きくなってくるといえます。

その他の支払方法

その他の支払方法に注目すると、「一時払」「前納」もあります。
 
一時払は、加入時に保険料の全額を支払い、それ以後は保障のみというタイプです。
 
しかし、一時払タイプの商品は保険料が最低数百万円からのものも多く、一般的な死亡保障を得るという目的としては若干敷居が高い商品であるといえます。例えば、相続等である程度まとまった金額が用意できるような場合については、逆に一時払タイプの保険で一気に保障を用意できるというメリットがあるでしょう。
 
前納は、月払や年払などの保険料を加入時に全て支払ってしまう(全期前納)や、支払える一部のみをまとめて支払う(一部前納)というものがあります。
 
前納は保険料を保険会社が預かり、毎年自動的に支払われるという仕組みになっています。で、年払よりもさらに保険料が安くなることが多く、その理由は保険会社が預かった保険料を運用した上で充当する仕組みになっているからです。
 

まとめ

支払方法による保険料の違いを簡単に説明しました。支払いをまとめるほど保険料が安くなるといえますが、家計が苦しくなってしまっては本末転倒です。そうならないために、家計を占める保険料の割合を考えた上でファイナンシャルプランナーや保険の担当者などに相談し、支払方法について検討してみてはいかがでしょうか?
 
参考 公益財団法人 生命保険文化センター 保険料の払込方法
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

【PR】あなたの不安をFPに無料相談してみませんか?

ライターさん募集