更新日: 2020.11.05 その他暮らし

鉄道会社の競合路線の料金ってどう違うの?

執筆者 : 田久保誠

鉄道会社の競合路線の料金ってどう違うの?
10月1日より、東京もGoToトラベルキャンペーンの対象に含まれるようになりました。
 
まだまだ新型コロナウイルス問題は予断を許さない状況が続いていますが、他県では県をまたいでの移動も全面解除され、少しずつ日常を取り戻してきていますね。
 
しかし、まだ遠くに行くのはちょっと…という方は近場に行くことから始めるかと思いますが、大都市圏で近場の移動では複数の鉄道会社が競合している区間があり、それぞれ運賃やサービスを競っています。今回は同じ区間を走る鉄道会社の運賃や料金がどのように異なるのかを見てみましょう。
田久保誠

執筆者:田久保誠(たくぼ まこと)

田久保誠行政書士事務所代表

CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、特定行政書士、認定経営革新等支援機関、宅地建物取引士、2級知的財産管理技能士、著作権相談員

行政書士生活相談センター等の相談員として、相続などの相談業務や会社設立、許認可・補助金申請業務を中心に活動している。「クライアントと同じ目線で一歩先を行く提案」をモットーにしている。

基本的には私鉄に軍配が上がります

まずは関東圏を見ていきます。
新宿―小田原 JR 1518円 vs 小田急  891円
新宿―藤沢  JR  990円 vs 小田急  597円
新宿―高尾  JR  561円 vs 京王   367円
品川―横浜  JR  293円 vs 京急   303円
新宿―拝島  JR   473円 vs 西武   440円
 
品川―横浜間以外は私鉄のほうが安いですね。ちなみに新宿―拝島間の西武鉄道の新宿駅(西武新宿駅)はJRや小田急、京王の新宿駅とは約400m離れています。
 
また、上記の新宿-小田原間をアッパークラスで行く場合、JRのグリーン車料金は800円(土日の事前購入の場合)、ロマンスカーの特急料金が900円となりJRの追加料金のほうが安くなるという逆転現象が発生します。
 
さらに私鉄同士でも、新宿と小田急、京王の多摩センター駅間では小田急が377円、京王が325円といった区間があります。
 
名古屋圏ですと、
名古屋―豊橋 JR  1340円 vs 名鉄 1140円
名古屋―岐阜 JR   470円 vs 名鉄  570円
 
同じJR vs 名鉄でも行き先によって、運賃の高い、安いという違いがあるのは不思議ですね。
 
福岡圏ですと、
福岡市街―久留米市街 JR 760円 vs 西鉄 630円
 
福岡の場合、JRは博多駅、西鉄は西鉄福岡駅となり、同じ起点とはなりません。両駅は地下鉄で210円(約6分)ですし、久留米もJR久留米駅と西鉄久留米駅もバスで170円(約10分)ですので、それぞれの市のどこからどこに行くのかで、どちらを使うか変わってきますね。
 

新幹線のほうが在来線区間より安い区間もあります

在来線の特急と新幹線を比べると、新幹線のほうが早いですし、停車駅も少なく快適なので、新幹線の料金が高いと感じるものです。
 
ところが、東海道新幹線の米原―京都では、新幹線特急料金(自由席)は990円、在来線特急料金(自由席)は1200円と逆転します。これはこの区間の特急料金がA特急料金という高い料金設定になっている関係で、逆転現象が起こっているのです。
 
また、東北新幹線区間でも、いわて銀河鉄道部分と青い森鉄道区間を通過する区間もJRの運賃設定が両第三セクターの運賃設定より安い関係で新幹線のほうが安くなっています。
 

1日券の利用もお得です

東京メトロでは1日乗車券がなく、東京メトロ24時間券があります。これは使用開始時(改札を入ってから)24時間有効の切符です。発売金額は600円(大人)ですので初乗り区間(170円)であれば4回乗れば元が取れます。一往復でも中野―西船橋間であれば、ICカード利用時は片道314円ですし、仮にJRの利用であれば片道561円です。
 
また、都内の博物館や美術館、飲食店などでこの乗車券を提示すれば、割引やプレゼントの特典が受けられるスポットがあります。
 

あくまでも運賃や料金だけの比較です

上記の例はあくまでも運賃や料金だけの比較ですので、目的地までの運行本数やスピード、車内のWi-Fi環境などのサービス面は考慮されていません。ビジネスで使用するのであれば運行本数やスピードのような利便性が求められますが、レジャーですと運賃や各種サービスを基準として選択することもできますね。
 
少しずつ日常を取り戻していくうえで移動は不可欠なものです。いろいろな路線を使って違う風景を見ながらの移動もよいかもしれませんね。
 
※運賃や料金は2020年10月1日現在の金額です。
 
執筆者:田久保誠
田久保誠行政書士事務所代表


 

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