更新日: 2021.06.29 暮らし

夏の電気代を圧迫するエアコン 使い方の工夫でどれだけ節電できる?

夏の電気代を圧迫するエアコン 使い方の工夫でどれだけ節電できる?
夏になると欠かせないエアコン。実は、夏の日中における家庭の消費電力の約6割をエアコンが占めています。在宅勤務が推奨される昨今、一日中自宅でエアコンを使用していると電気代が心配です。
 
ダイキン工業株式会社は、全国約500名の男女を対象とした「エアコンと地球環境に関する意識調査」を実施しました(※1)。電気代削減や環境保全につながるエアコンの上手な使い方も紹介しています。
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

夏の日中の電力消費はエアコンが最大

夏場の日中、一番消費電力が大きいと感じる家電製品は何かという質問に対して、最も多い回答となったのは「エアコン」(77.5%)で、2位の「冷蔵庫」(12.3%)に大きく差をつけました。
 
資源エネルギー庁の調査(※2)によると、夏の日中の一般家庭における電力消費はエアコンが最大(58%)とのことです。これに対し、エアコンの消費電力の割合を「5~6割程度」と正しく回答できた人は、わずか1割強(約13%)であり、8割以上の人は、エアコンの消費電力を少なく見積もっていることも明らかになりました。
 
つまり、エアコンの消費電力を下げる工夫をすることで消費電力の削減、電気代の削減につながるということですね。
 

夏のエアコン使用時に省エネのためにさまざまな工夫をしている。電気代削減が目的

夏場にエアコンを使う際、何か省エネのために工夫していることはあるかと質問したところ、「設定温度を少し上げる(控えめにする)」と回答した人が6割以上と一番多く、「扇風機やサーキュレータと併用する」「エアコンの運転スイッチを頻繁にオン・オフしない」との回答が続きました。
 
また、省エネの工夫をしているのは電気代削減のためか環境のためか質問してみると、「環境のため」と回答した人が4割弱いた一方で、やっぱり「電気代」を理由に挙げている人は9割以上と、環境のためというよりは電気代削減のための工夫をしている人が多いようです。
 

エアコンを上手に使って省エネ、電気代の削減を!

ここからはダイキンが推奨するエアコンの上手な使い方について見ていきましょう。
 
エアコンの設定温度を1℃上げると、約10%の省エネ効果が期待できるといわれています。またダイキンによれば、窓に日よけを設置する、フィルターを掃除する、室外機のまわりの物を片付けるといった対策を実施することで20%以上の省エネ効果があるとのことです。
 
また、外気温とエアコンの設定温度の差が小さいほど消費電力は少なくなります。例えば冷房時は設定温度を1℃上げるだけで、約10%の節電になるそうです。節電のためには設定温度は28℃が目安ですが、暑い日は熱中症を避けるため、我慢しない方がいいでしょう。
 
エアコンで電力を消費するのは、設定温度に向けて温度を上げたり下げたりするときだそうです。微風や弱風は、設定温度に達するまでに時間がかかり、無駄な電気代がかかってしまうので、風量は「自動」にしておくことが一番効率が良い方法とのことです。
 
また、冷房使用時は室外機にカバーをかけず、また吹き出し口付近やその周辺に障害になる物を置かないようにしましょう。
 
コロナ禍では、定期的に窓開け換気をしながらエアコンを使う必要があります。
 
換気中にエアコンをつけていると電気代がもったいないと感じる方も多いかもしれませんが、ダイキンの実証実験では窓開け換気の度にエアコンの電源を小まめにオン・オフするよりも、エアコンをつけっぱなしにした方が、電気代が1日で約45.7円、1ヶ月換算で約1371円も安くなるという結果になったとのこと。
 
ちょっとした工夫で電気代は節約できるようです。一日中フルでエアコンをつけていると電気代は高額になります。設定温度を1℃上げる、フィルターを掃除する等のテクニックを合わせれば結構電気代が節約できそうですね。
 
[出典]
※1:ダイキン工業株式会社「エアコンと地球環境に関する意識調査を実施」(NEWSCAST ソーシャルワイヤー株式会社)
※2:経済産業省「家庭の節電対策メニュー(ご家庭の皆様)」(2013年4月)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部