更新日: 2021.07.30 その他暮らし
インターネットでの買い物トラブル、これだけは気をつけたい5つのポイント
しかし、詐欺や悪質サイトは想像以上に身近に存在しています。そこで、2つのトラブル例を紹介し、そのようなトラブルから身を守るために注意したいポイントを解説します。
執筆者:蟹山淳子(かにやま・じゅんこ)
CFP(R)認定者
宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー
蟹山FPオフィス代表
大学卒業後、銀行勤務を経て専業主婦となり、二世帯住宅で夫の両親と同居、2人の子どもを育てる。1997年夫と死別、シングルマザーとなる。以後、自身の資産管理、義父の認知症介護、相続など、自分でプランを立てながら対応。2004年CFP取得。2011年慶應義塾大学経済学部(通信過程)卒業。2015年、日本FP協会「くらしとお金のFP相談室」相談員。2016年日本FP協会、広報センタースタッフ。子どもの受験は幼稚園から大学まですべて経験。3回の介護と3回の相続を経験。その他、宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー等の資格も保有。
多く報告されているトラブル例から
例1:ニセモノが届いた
Aさんは、人気ブランドのバッグが半額以下で買える通販サイトを見つけ、代金を販売店の口座に振り込んだところ、中国からバッグが送られてきました。
粗雑な作りで、一見してニセモノだと感じ、販売店にメールで返品を申し出ましたが、返信が来ません。そこで、販売店に電話しようとしたのですが、電話番号の記載がどこにもないことに気づきました。
例2:商品が届かない
Bさんは人気で品薄のゲーム機が買える通販サイトを見つけ、クレジットカードで購入しましたが、いつまで待っても商品が届かず、メールで問い合わせても返信が来ません。
不審に思い、販売店の電話番号を検索してみたところ、詐欺サイトであるという書き込みを発見しました。慌ててクレジットカード会社に問い合わせたところ、身に覚えのないカード利用歴が複数あると分かりました。
これだけは気をつけたい、5つのチェックポイント
(1)価格が極端に安くないか
一般の流通価格より大幅に値引きされた価格で販売されている場合は、ニセモノではないか疑ってみましょう。
安ければニセモノでも構わないという人もいるかもしれませんが、思った以上に粗悪なニセモノだった、そもそも商品が届かないという可能性もあります。
入力した情報が悪用され、次のトラブルにつながる可能性もあるので、ニセモノでも構わないと考えてはいけません。
(2)連絡先の電話番号があるか、フリーメールアドレスではないか
通販サイトでは、事業者の責任者名、所在地、電話番号など、運営者情報の記載が義務付けられています。
ですから、利用したことのないサイトで買い物するときには住所が番地まで記載されているか、連絡先の電話番号の記載があるか確認することをお勧めします。
サイトのアドレスがフリーメールアドレスの場合も、取引の途中で連絡が取れなくなるケースが報告されているので注意しましょう。
(3)決済方法が個人名の銀行口座への振込みだけではないか
万一、悪質サイトだと分かった場合にも、代金を振り込んだ後だと取り戻すのはかなり難しくなります。決済方法が銀行振込みのような前払いだけでなく、クレジットカード払い、代金引換など後払いも選択できるか確認しましょう。
銀行振込みの場合で、振込先の口座が個人名の場合、特に外国人名の場合は注意しましょう。
(4)不自然な日本語表記がないか
フォント(字体)に通常は使われない旧字体などが混ざっているなど、不自然な点がないでしょうか。外国語を機械翻訳したような日本語として不自然な表現がないかも気をつけましょう。
注文後のメールに不自然な日本語表現がないか、確認が必要です。
(5)利用する通販サイトが「なりすまし」ではないか
大手通販サイトでの買い物なら安心と思ったのに、正規サイトのロゴやデザインを無断でコピーしたなりすましサイトに誘導され、クレジットカード情報を取られるケースが報告されています。
一見しただけでは分からないほど巧妙に作られたものもあります。表示URLが本当に利用しようとしている通販サイトのURLか注意して見ましょう。
また、メールやSMSの中のリンクをクリックして、なりすましサイトに誘導されることもあるので、リンクのクリックはできるだけ避けたほうが無難です。
もし、「だまされた!」と思ったら
詐欺や悪質サイトの手口は日々、より巧妙に進化しています。トラブルにあわないよう注意していたつもりでも、「商品が届かない」「ニセモノが届いた」「クレジットカード情報を取られた」などのトラブルにあう可能性は否定できません。
そのような場合も決してあきらめずに、消費生活センターや最寄りの警察署に相談しましょう。消費生活センターに連絡する場合は、消費者ホットライン「188」に電話すれば、身近な消費生活相談窓口を案内してもらえます。
出典
消費者庁「インターネット通販トラブル」
警視庁「通信販売サイトでのトラブルにご用心!」
※2021/7/30 内容を一部修正させていただきました。
執筆者:蟹山淳子
CFP(R)認定者