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更新日: 2021.10.05 暮らし

年収1000万円超えの女性はどんな職業に就いている?

執筆者 : 下中英恵

年収1000万円超えの女性はどんな職業に就いている?
一般的に、女性は男性よりも平均給与が低い傾向があります。しかし、女性の中にも、年間給与が1000万円を超えるような高所得の方が存在します。日本において高所得者といわれる女性はどのくらいいるのか? また、彼女たちはどんな仕事をしているのか?
 
今回は、高所得の女性について紹介していきます。
 
下中英恵

執筆者:

執筆者:下中英恵(したなかはなえ)

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

“東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

下中英恵

執筆者:

執筆者:下中英恵(したなかはなえ)

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

“東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

女性の平均給与

まずは男性と女性の平均給与を確認していきます。国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、令和元年分の日本人全体の年間平均給与は以下のとおりとなっています(※)。
 

男性:540万円
女性:296万円
全体:436万円

 
女性の平均給与が最も高くなる年齢は25歳~29歳で、年間328万円です。勤続年数で見た場合は25年~29年で452万円となっていますが、30歳以降は年齢が上がっても50代までは約300万円~320万円とほぼ横ばいで、全体の平均給与(296万円)と比較しても、それほど大きな変化はありません。
 
一方、男性の場合、平均給与が最も高くなるのは55歳~59歳で年間686万円、勤続年数では30年~34年の754万円となっています。
 

年間給与が1000万円を超える女性

次に、年間の平均給与が1000万円を超える女性をチェックしていきます。女性の給与所得者のうち、令和元年分の年間給与が1000万円を超える人の数と割合は、以下のとおりとなっています。
 

<令和元年分 女性の年間給与>

1000万円超~1500万円以下:18万9000人(0.8%)
1500万円超~2000万円以下:5万4000人(0.2%)
2000万円超~2500万円以下:1万2000人(0.1%)
2500万円超~: 1万5000人(0.1%)

 
年間給与が1000万円を超える女性の割合は、女性全体の1.2%となっています。なお、男女合わせた全給与所得者のうち、年間給与が1000万円を超える人の割合は全体の4.8%です。
 

高所得な女性の職業

最後に、平均給与が高い女性はどのような仕事をしているか、確認していきましょう。女性の平均給与が高い業種と、それぞれの年間給与は以下のとおりです。
 

電気、ガス、熱供給、水道業:616万4000円
情報通信業:427万1000円
金融業、保険業:417万2000円

 
女性の平均給与は296万円なので、これらの業種は平均よりも年収がだいぶ高いことが分かります。また、業種だけではなく、課長職や部長職、管理職など会社内で昇進していくことで、さらに給与アップを目指すことができるでしょう。
 

女性が高収入を目指すために

女性は結婚や妊娠、子育てでキャリアを中断しなければならなかったり、出張や転勤が難しい場合もあるなど、男性に比べて思うように働くことができない方も多いかもしれませんが、高収入を目指すポイントはいくつかあります。
 

●平均給与が高い業種に就職する
●子育て制度が充実している会社に就職する
●女性役員が多い会社に就職する

 
これから就職をする新卒の方は、最初の企業選びは大変重要です。また、現在働いている方で、今後、勤務先での昇進や大幅な昇給が見込めないような場合は、思い切って転職するもの1つの方法でしょう。就職や転職活動を行っている方は、こうしたポイントにも注目してみましょう。
 
いかがだったでしょうか。人口減が進む日本において、女性も男性と同じように働くことが当たり前の時代となってきました。
 
給与は働く上での大きなモチベーションとなります。今回ご紹介した内容を参考にしながら、自分の給与は平均より高いのか、それとも低いのか、さらに昇給を目指すことは可能なのか、働き方について見直してみてはいかがでしょうか。
 
※ 2021/10/05 タイトルを一部、修正いたしました。
 
出典
(※)国税庁長官官房企画課 令和元年分 民間給与実態統計調査 -調査結果報告- 令和2年9月
 
執筆者:下中英恵
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

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