更新日: 2022.01.15 その他暮らし

ECサイトの信頼性に不安を感じる人は8割近く!利用する時は何をチェックすればいいの?

ECサイトの信頼性に不安を感じる人は8割近く!利用する時は何をチェックすればいいの?
総務省統計局家計調査によると、2020年の「全国・地方・都市階級別インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出」は1万4557円(※1)。家にいながら買い物ができる利便性や、コロナ禍も追い風となり、今後もネットで買い物をすることが増えていくと思われます。
 
ネットショッピングで心配なのがセキュリティ。個人の名前や住所、メールアドレス、クレジットカード情報が流出することがないか心配です。
 
一般社団法人中小企業個人情報セキュリティー推進協会(所在地:東京都新宿区)は、過去1年以内に10種類以上のECサイトで買い物をした人539名を対象に、「ECサイト利用時のセキュリティ意識」に関する調査を実施しました(※2)。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ECサイトの信頼性に不安を感じたことがある人は8割近く

ECサイト利用時に、サイトの「信頼性」に関して不安を感じたことがあるかと質問したところ、「かなりある」が30.4%、「ややある」が47.1%で、8割近くが不安があると回答しました。
 
ECサイトのどのような点で「信頼性」に関する不安を感じたかと聞いたところ、「運営元が海外」が52.6%、「運営元を知らない」が47.6%、「決済画面のチープさ」が44.3%となりました。この他にも、「プライバシーポリシーの記載がない」(41.4%)、「運営元が個人」(39.2%)、「レビューがない、あっても少数」(37.6%)といった点が挙げられました。確かに、このようなECサイトでの購入は不安になりますよね。
 

ECサイトを選ぶ際、セキュリティや個人情報保護の対応を意識する人が8割以上

利用するECサイトを選ぶ際に、そのサイトのセキュリティや、個人情報保護についての対応がされているかどうかを意識しているか聞いたところ、「かなり意識している」が35.3%、「やや意識している」が45.6%と、8割以上がセキュリティを意識しているということがわかりました。
 
個人情報やセキュリティの取り扱いに不安があるか無いかを判断する際に、どのような項目を確認するか聞きました。その結果、「サイト内の口コミや利用者投稿」が62.4%、「GoogleやYahoo!などで検索した噂や評価」が59.6%と、口コミや評判を確認するという人が最も多いことがわかりました。
 
セキュリティ対応や個人情報保護の取り扱いに不安があるECサイトでの買い物については、「かなり躊躇する」が51.4%、「やや躊躇する」が38.6%と、9割が買い物を躊躇すると回答しています。
 
主な理由を見ると、「個人情報が流出しそうだから」が70.1%、「購入以外の目的でも連絡されたり利用される可能性があるから」が55.5%、「信頼性がかけ、商品の質も不安に感じるから」(原文ママ)が55.1%という結果に。
 

ECサイトで買い物する際、価格の他セキュリティや安全性を重視

ECサイトでの買い物のメリットとして、最も感じているものについては、「すぐに欲しいものを見つけられる」が29.5%、「配送で手元まで届く」が22.1%、「安く購入できる」が19.5%、「比較検討がしやすい」が12.6%となりました。
 
ECサイトで買い物をする際に重視する点を聞いたところ、「商品の価格」が65.5%、「セキュリティや安全性」が53.8%、「口コミ評価」が50.1%という順に。その他、「配送料」(44.0%)、「支払方法の充実(カード・振込・着払い・電子マネー・ポイント)」(38.4%)、「運営元の信頼性」(36.9%)といった点が挙げられました。
 
今後、第三者への閲覧履歴の提供をサイト利用者が止めることができるようにする仕組みを、運営者に義務付ける可能性が模索されていることを知っているか聞いたところ、「知っている」が38.1%で、「知らなかったが、興味はある」が51.0%という回答となりました。
 
ネットショッピングは当たり前のものとなっており、いろいろなサイトにカード番号を入力することに抵抗がなくなってきているかもしれません。ただ、油断は禁物です。ネットショッピングをする際は、そのサイトの運営会社は信頼できるか、口コミやレビューを確認するなどチェックしましょう。
 
※1:総務省統計局 家計調査インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出
家計消費状況調査
※2:一般社団法人中小企業個人情報セキュリティー推進協会 「ECサイト利用時のセキュリティ意識」に関する調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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